本日の注目個別銘柄：エニグモ、ナイガイ、マネックスGなど
<3751> 日本アG 939 -88
大幅続落。旧村上ファンド系の投資会社シティインデックスイレブンスが1株910円でTOBを実施と伝わった。300円の特別配当実施で1度はTOBを撤回しており、今回は2度目のTOB実施発表となる。ただ、特別配当権利落ちとなった前日は、同ファンドの買い増しで思惑が伝わり、実質ストップ高まで買い進まれていた。今回のTOB価格が前日終値を下回る水準であるため、過度な期待感が後退する形になっているようだ。
<8013> ナイガイ 376 +43
急騰。前日に21年1月期決算を発表、営業損益は18.1億円の赤字で前期比15.5億円の損益悪化となり、従来計画17.7億円の赤字から赤字幅は拡大している。一方、22年1月期は0.8億円の黒字見通しとしている。新ブランド展開による競争力強化や新しい生活様式に対応した新商品展開を強化し販売回復を図る計画。赤字継続との見方もあっただけに、想定以上の回復見通しを好感する動きが優勢に。
<6269> 三井海洋 2356 +166
大幅続伸。水素の原料となるメタンを海底から採掘する技術を開発すると報じられた。21年度に掘削実験に着手する。開発するのは「メタンハイドレート」の採掘技術で、メタンガスを取り出して分解し水素を生み出す。政府が目標とする2050年までの温暖化ガス排出「実質ゼロ」に向け、その重要な役割を担う水素の安定確保につながる可能性もある。こうした次世代資源の開発事業が今後の事業の柱になっていくとの期待も先行。
<9067> 丸運 319 -34
大幅反落で下落率トップ。足元では、バリュー株見直しの流れによる大手海運株の上昇効果が波及して、中小型海運関連株の一角として人気化してきた。今週に入って株価は37％超の上昇となり、前日はストップ高まで買い進まれていた。ただ、本日は米FOMCを受けてのグロース株見直しの流れが強まり、資金シフトに伴う短期資金の利食い売りの動きが優勢となっている。同社とともに明治海運なども逆行安の展開に。
<6480> 日トムソン 662 +44
大幅反発。東海東京証券では投資判断「アウトパフォーム」継続で、目標株価を560円から860円にまで引き上げている。エレクトロニクス関連向けに直動案内機器の受注が回復してきており、0.7倍台のPBR水準には割安感が強いと判断しているもよう。産業機械向けの受注回復もあって、1-3月期の受注高も前年同期比64.5％増と一段の拡大を想定しているようだ。
<4188> 三菱ケミHD 847.2 +21.2
大幅反発。野村證券では投資判断を「ニュートラル」から「バイ」に、目標株価も690円から1040円に引き上げた。自動車や鉄鋼、半導体、液晶ディスプレイなど幅広い顧客産業向けの需要に回復感が見られているほか、オフィス集約などによるコスト抑制も期待され、21年3月期以降の業績予想を増額した。22年3月期調整後営業利益は1765億円から2150億円に引き上げ。つれて、株価には割安感が強まったと分析。
<4062> イビデン 4950 +245
大幅反発。SMBC日興証券では投資判断を「2」から「1」に格上げ、目標株価も4600円から6400円に引き上げている。FCパッケージの業績拡大の持続性を織り込んだこと、最近の株価調整で割安感が増したことなどを格上げの背景としている。22年3月期以降の業績拡大は株価に織り込まれていないとの判断。22年3月期営業利益は市場予想の460億円程度に対して592億円を予想している。
<3665> エニグモ 1457 +199
大幅反発。前日に21年1月期の決算を発表、営業利益は30.3億円で前期比12.7％増益、従来予想の29.6億円を上回る着地になった。また、22年1月期は30.6-35.2億円のレンジ予想としている。BUYMA事業の取扱高や会員数が順調に増加しているもようだ。今期は増収増益を確保しつつ、規律を持って成長投資に積極的に資金を投下する計画だ。
<8698> マネックスG 998 +104
大幅続伸。足元でビットコイン価格が再度上値追いの勢いを強めており、同社やセレス<3696>など暗号資産関連銘柄の強い動きも目立っている。米FOMCを受けた金融緩和姿勢の長期化観測の高まりなどもビットコイン価格上昇の背景に。また、モルガン・スタンレーが大手米銀で初めて、富裕層の顧客向けにビットコインで資金運用するファンドを提供すると伝わっていることも、暗号資産の先高期待につながっているようだ。
<6920> レーザーテック 13810 +840
大幅続伸。注目された米FOMCでは2023年いっぱいまでゼロ金利を維持する可能性が示唆され、足元で強まっていた早期利上げに対する過度な懸念が後退する状況になっている。長期金利の上昇も一服したことで、グロース株への見直しの動きに関心が強まる展開に。とりわけ、同社をはじめとした半導体製造装置関連株は軒並み高の動きになっている。
《ST》