突っ込み警戒感や米国株の上昇を背景に買い戻しの動きが強まる【クロージング】
22日の日経平均は3日ぶりに大幅反発。679.62円高の29188.17円（出来高概算10億8355万株）で取引を終えた。連日の急落の反動に加え、前日の米国株の上昇も投資意欲を上向かせ、指数寄与度の大きい銘柄などを中心に幅広く買い戻しの動きが強まった。また、過去2回実施された緊急事態宣言後は悪材料出尽くし感から相場は反発した経緯があるだけに、今回もそれを見越した動きも加わったようだ。
東証1部の騰落銘柄は、値上がり銘柄数は1800を超え、全体の8割超を占めた。セクター別では、海運業が4.03％と大きく上昇したほか、鉄鋼が3.35％、電気機器が2.88％、機械が2.72％、精密機器が2.66％上昇するなど31業種が上昇。一方、石油石炭と空運が値下がりした。指数インパクトの大きいところでは、東エレク<8035>、ファーストリテ<9983>、ソフトバンクG<9984>、アドバンテス<6857>が堅調。
前日までの2日間で日経平均は1200円近く急落したことから、幅広い銘柄に自律反発を狙った買いや買い戻しの動きなどが先行。また、オランダの半導体製造装置大手ASMLホールディングの好決算を材料に、東エレクやアドバンテス、信越化<4063>、レーザーテック<6920>などの半導体関連株に買いが波及した。
日経平均はひとまず反発する形となり、後場は29000円台を一度も下回らず推移したため、目先は底を打ったとの強気に見ている向きもある。きょうの上昇要因の1つである米国株は、新型コロナウイルスのワクチン普及に対する期待感やIBMなどの好決算が評価された形だ。一方、日本では、これからがワクチン普及の本格化、企業の決算発表もこれからが本番を迎える。加えて、早ければ25日にも東京、大阪など4都府県で緊急事態宣言が発令される予定で、小売、外食などの内需関連企業には厳しい状況が続くことが確実なだけに、調整色から抜け出たとみるのは時期尚早と指摘する声も聞かれる。このため、目先は強弱感が対立し、狭い値幅でもみ合い展開が想定されそうだ。
《FA》