日経平均は続落、米CPI前に様子見ムード強く上値の重い展開／ランチタイムコメント
日経平均は続落。169.07円安の28439.52円（出来高概算7億0188万株）で前場の取引を終えている。
前日の米国市場ではNYダウは続落。引き続きインフレと長期金利上昇への警戒感から売りが優勢だった。しかし、前の日とは対照的に、直近まで好調だった景気循環株を中心に利益確定売りが出た一方、ハイテク株は取引後半には持ち直し、ナスダック総合指数は小幅な下落、フィラデルフィア半導体指数（SOX指数）に至ってはプラスで引けた。米ハイテク株安の目先の一服感を受けて、前日に900円超と大幅下落した日経平均は自律反発狙いの買いも入るなか103円高でスタート。しかし、依然として警戒感はくすぶっており、勢いなく間もなくマイナスに転じると、その後は28500円を下回った水準での推移が続いた。
個別では、前日に決算を発表したところで、シャープ<6753>、トプコン<7732>、石原産業<4028>、ジェイリース<7187>などが大幅高に。また、第1四半期が想定以上の大幅増益となったセレス<3696>はストップ高となっている。一方、決算が失望感を誘った日産自動車<7201>、三井金属鉱業<5706>、三井Ｅ＆Ｓ<7003>などは大きく売られた。そのほか、「2021年3月期の純利益が4兆9000億円強になったことが分かった」との観測報道があったソフトバンクグループ<9984>は寄り付きこそ小高く始まったが、すぐに売りに押されてマイナス圏での推移となった。また、市場予想を僅かながら上回る上半期業績見通しを発表したSUMCO<3436>も一時は大きく上昇したものの、地合いの悪化もあり急失速すると前日終値をやや下回る水準での推移となった。
売買代金上位では、ソフトバンクグループ、東京エレクトロン<8035>、任天堂<7974>、トヨタ<7203>、SUMCO、日本製鉄<5401>、日産自動車、伊藤忠<8001>などが下落。一方、ファーストリテイリング<9983>、レーザーテック<6920>、キーエンス<6861>、マネックスＧ<8698>などは堅調推移となっている。
セクターでは、海運業、卸売業、鉄鋼、電気・ガス業、不動産業などが下落率上位となっている。一方、サービス業、ゴム製品、精密機器、保険業、鉱業の5業種が上昇率上位に並んでいる。東証1部の値上がり銘柄は全体の31％、対して値下がり銘柄は64％となっている。
本日の日経平均は朝方の自律反発も束の間、すぐに失速し、100円以上下げて前場を終えている。900円以上下げた前日と合わせて1000円超の下げだ。前日の下落分がきつかっただけに、多少の自律反発は予想していたが、想定以上に弱い印象だ。日足の一目均衡表では、前日の大幅下落で雲下限を下放れ、三役逆転の売り手優位の格好となっている。
商品市況を中心に進むインフレが長期金利を上昇させ、米連邦準備制度理事会（FRB）が早期に金融引き締めへと政策方針を転じざるを得ないのではないかという警戒が市場の不安心理を高めている。
しかし、前日のオンラインイベントにて、FRBのブレイナード理事は、米国経済は未だ目標からは程遠いと指摘し、政策当局者らは引き続き辛抱強さを示すことが必要との認識を改めて強調した。また、「インフレ高進が持続するためには、経済活動の再開後に賃金と物価の上昇が一定期間続くだけでなく、より速いペースで根強く上昇し続けるという幅広い期待も必要だ」とも指摘。さらに、「今回の新型コロナウイルスパンデミック（世界的大流行）に関連した『限定された期間』の物価上昇がインフレのダイナミクスを恒久的に変化させる可能性は低い」とも語ったという。
そもそも、FRBは昨年の秋口に一時的な物価目標の上振れを認める「平均物価目標」を政策方針として採用している。また、直近の高官らの発言においても、FRBは目標達成の目安としては、実績としてのデータの「積み上がり」をもって判断するとしている。そのため、いまの株式市場の過敏な動きは、FRBが即座に金融引き締めへと転じるリスクを過度に折り込みすぎているのではないかとも思われる。
ただ、今晩には米国で4月の米消費者物価指数（CPI）の発表がある。前年同月がコロナ禍で低迷していたため、ベース効果によりCPIの前年比が高く出ることは想定内ではあるが、インフレに過度に敏感になっている今、この指標に注目せざるを得ないのも致し方ない。本日の東京市場の戻りの鈍さにはこうした背景があるのだろう。CPIの結果が市場予想を大きく上回るようなことがあれば、市場は一層下押しする恐れもある。一方、逆にこれだけ神経質になっている分、反対に結果が予想を下回れば市場は一旦は落ち着き、その後は戻りを試す可能性も想定される。いずれにしろ、この神経質な地合いを消化するには、まずは今夜のCPIの結果と、それを受けた米国市場の動きを確認するしかないということだろう。
さて、後場の取引時間中にはトヨタの決算が、そして大引け後にはソフトバンクグループの決算が控えている。ソフトバンクグループについては、これまでの観測報道などでほとんど折り込み済みのため、大きく注目されずらいとは思うが、孫氏のコメントなどには注目したい。また、トヨタは裾野産業への影響力も大きいため、取引時間中の結果とそれを受けた動きには注目だ。
《AK》