前日に「売られた株！」総ザライ　―本日への影響は？―

■クリレスＨＤ <3387> 　916円　(-67円、-6.8％)

東証1部の下落率5位。クリエイト・レストランツ・ホールディングス <3387> が続急落。19日の取引終了後、新株発行にかかる発行登録書を提出したと発表しており、将来的な株式価値の希薄化や需給悪化を警戒した売りが出たようだ。具体的な発行時期や募集方法、発行条件、発行総額及び資金使途の詳細などは、現時点で未定としているが、発行予定額は200億円を上限としており、21年7月28日から22年7月27日に実施する予定。また、調達資金の用途としては、長期借入金（含永久劣後特約付ローン）の返済や店舗関連投資、デジタルトランスフォーメーション（DX）推進及び子会社投融資に当てる予定としている。

■小松ウオール <7949> 　1,959円　(-126円、-6.0％)

小松ウオール工業 <7949> が急反落。19日の取引終了後、22年3月期第1四半期(4-6月)の決算を発表し、純利益が前年同期比82.6％減の900万円で着地したことが嫌気されたようだ。売上高は同6.7％増の70億8500万円となったものの、原材料費の上昇などの影響を受けて利益が減少した。なお、通期見通しは売上高350億円（前期比4.3％増）、純利益18億円（同11.1％増）の従来予想を据え置いた。

■ＩＮＰＥＸ <1605> 　757円　(-36円、-4.5％)

ＩＮＰＥＸ <1605> と石油資源開発 <1662> が4日続落。19日の米原油先物相場はWTI（ウエスト・テキサス・インターミディエート）の8月限が前週末比5.39ドル安の1バレル＝66.42ドルと急落した。サウジアラビアなど石油輸出国機構（OPEC）とロシアなどから構成される「OPECプラス」で協調減産の縮小が合意され、原油市場の需給緩和観測が台頭した。また、感染力の強い新型コロナウイルスのインド型（デルタ型）の世界的な感染拡大により、景気回復が遅れ原油需要も伸び悩むとの見方も浮上した。これを受け、ＩＮＰＥＸなど原油関連株には売りが膨らんだ。

■三井不 <8801> 　2,563.5円　(-95円、-3.6％)

三井不動産 <8801> 、住友不動産 <8830> など大手不動産株に売りがかさむ展開。不動産セクターは東証1部業種別騰落でも値下がり率の上位に入るなど軟調ぶりが目立つ。国内でも新型コロナウイルスの感染拡大に歯止めがかからず、特に感染力の強いインド型変異株であるデルタ株の広がりが顕著で警戒感が強まっている。東京都で4度目の緊急事態宣言が発令されるなど人流抑制の政策が再び発動されていることで、内需株には逆風が強い。企業のテレワーク導入などで都心のビルの稼働率が低下するとの思惑から、不動産株にはネガティブに作用している。

■ヒビノ <2469> 　1,374円　(-41円、-2.9％)

ヒビノ <2469> [ＪＱ]が続落。20日の午前中、東京証券取引所のマーケットセンターにリング状のLEDディスプレー・システムを納入したと発表したが、市場の反応は限定的のようだ。日立国際電気（東京都港区）と連携し、東証Arrowsマーケットセンター内に設置されているリング状の大型LED表示「チッカー」向けに、高品質・高精彩LEDディスプレー・システム「ChromaLED 6」を納入した。新しくなった「チッカー」は、従来の3色文字表示の電光掲示板から、豊かな色彩表現を可能とするフルカラーLEDチッカーへと生まれ変わったのが特徴。また、メインコンテンツである常時スクロールする株価情報の滑らかで美しい表示を実現するため独自のソフトウェアを納入し、残像のない視認性に優れた高品質な描写を実現したという。

■日経レバ <1570> 　14,220円　(-250円、-1.7％)

ＮＥＸＴ　ＦＵＮＤＳ　日経平均レバレッジ・インデックス連動型上場投信 <1570> [東証Ｅ]が5日続落。今月9日につけた直近安値1万4240円を下回った。同銘柄は日経平均株価に連動する仕組みのETFで変動率が日経平均の2倍に設定されており、全体相場が上下に波乱含みの展開となる場面では、個人投資家をはじめとする短期資金の参戦が活発化する傾向が強い。

■キャンディル <1446> 　566円　(-8円、-1.4％)

キャンディル <1446> が続落。20日の午前中、子会社キャンディルデザインが運営する「ECサイトプロショップ匠」で、第三者による不正アクセスを受け、顧客のクレジットカード情報4040件が漏えいした可能性があることが判明したと発表しており、これが嫌気された。18年7月3日から21年1月26日の期間に「ECサイトプロショップ匠」で購入した3357人の顧客のカード名義人名、カード番号、有効期限、セキュリティーコードなどの情報が漏えいし、一部顧客のクレジットカード情報が不正利用された可能性があるという。なお、同件が業績に与える影響は現在のところ軽微としている。

■トヨタ <7203> 　9,612円　(-128円、-1.3％)

トヨタ自動車 <7203> が続落。足もとでは世界的に新型コロナウイルスの感染再拡大に対する警戒感が強まり、株式市場でリスクオフの動きが強まっている。外国為替市場でも同様で、リスク回避によるドル売り・円買いの動きが加速、足もとでは1ドル＝110円台を大きく割り込み、109円台半ばまでドル安・円高が進んだ。日本の製造業の中でも為替感応度が突出する同社にとって輸出採算向上に対する期待感の剥落につながっている。また同社は東京五輪の最高位スポンサーだが、開幕を目前とした19日に大会関連のテレビコマーシャルを見送る方針を明らかにした。コロナ禍でコマーシャルがイメージダウンにつながるとの懸念が浮上しているためで、これは株価にもネガティブ材料として働きやすい。

※20日の下落率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース