前日に「買われた株！」総ザライ (1) ―本日につながる期待株は？―
■東京機 <6335> 2,358円 (+400円、+20.4％) ストップ高
東証1部の上昇率2位。東京機械製作所 <6335> がストップ高。新聞輪転機メーカーで厳しい収益環境を強いられているが、アジア開発キャピタル <9318> [東証２]傘下のアジアインベストメントファンドが同社株の買い増しを続け、大株主に浮上していることを背景に需給相場の様相を呈している。前日6日は激しく株価が乱高下した。朝方は売り先行で前日比200円近い下げで1300円台半ばまで下押す場面があったが、その後は下げ渋り、後場後半から一気に水準を切り上げ400円高はストップ高となる1958円で引けた。7日もその余勢を駆って上値追い態勢を強めた。貸株申込制限のほか、7日付で最高料率10倍適用の品貸料臨時措置など信用規制の対象となっている。今年1月初旬に256円の年初来安値をつけており、株価はそこから8倍近い水準に達した。
■ＮＩＰＰＯ <1881> 4,215円 (+700円、+19.9％) ストップ高
東証1部の上昇率3位。ＮＩＰＰＯ <1881> がストップ高。複数のメディアで「株式の非公開化を検討している」と報じられており、これが買い材料視された。7日付の日本経済新聞朝刊の記事によると、「親会社のＥＮＥＯＳホールディングス <5020> と米ゴールドマン・サックス・グループ<GS>が設立した特別目的会社（SPC）がTOB（株式公開買い付け）を実施、ＥＮＥＯＳ以外の株主から株式を買い取る」という。報道に対してＮＩＰＰＯは、「当社が発表したものではない。7日開催の取締役で審議する予定だ」とコメントしている。
■アールプラン <2983> 3,070円 (+500円、+19.5％) ストップ高
アールプランナー <2983> [東証Ｍ]がストップ高。6日の取引終了後、集計中の第2四半期累計(2-7月)連結業績について、売上高が118億円から130億4200万円へ、営業利益が3億円から7億900万円へ、純利益が1億4800万円から4億3900万円へ上振れて着地したようだと発表。コロナ禍に伴う生活スタイルの変化で戸建住宅の需要が高まるなか、販売棟数が増加したことが要因としている。なお、前年同期に四半期決算を発表していないため比較はない。
■ＡＣＣＥＳＳ <4813> 1,126円 (+150円、+15.4％) ストップ高
東証1部の上昇率4位。ＡＣＣＥＳＳ <4813> がストップ高で年初来高値を更新した。6日の取引終了後に発表した第2四半期累計(2-7月)連結決算が、売上高39億4100万円（前年同期比26.8％増）、営業損益18億1800万円の赤字（前年同期17億8800万円の赤字）、最終損益14億1200万円の赤字（同17億3500万円の赤字）となり、最終赤字が縮小したことが好感された。国内事業におけるIoT分野の受託開発案件やWebプラットフォーム分野及び海外事業におけるブラウザのロイヤルティー収入が増加した。ネットワーク事業の体制強化に伴う人件費やソフトウェアの減価償却費の増加による費用増が上回り、営業損益は赤字幅が拡大したが、営業外収益として投資事業組合運用益を計上したことなどが寄与した。なお、22年1月期通期業績予想は、売上高119億円（前期比58.3％増）、営業利益1億円（前期26億4100万円の赤字）、最終利益1000万円（同25億3700万円の赤字）の従来見通しを据え置いている。
■ヴィッツ <4440> 1,832円 (+208円、+12.8％)
東証1部の上昇率5位。ヴィッツ <4440> が大幅高で3日続伸。6日の取引終了後、同社のDX（デジタルトランスフォーメーション）ソリューションが、岐阜県IoTコンソーシアムの基本システムに採用されたと発表。岐阜県の企業が中心となる「IoTによる機械設備の稼働情報収集、見える化WG」は、21年度の岐阜県IoTコンソーシアムワーキンググループ事業費補助事業に採択されており、IoTを活用して課題を低コストで解消することが目的。WGでの取り組みでは、ヴィッツのDXソリューション（SF Twin機能）の一部とエッジセンサーを活用することで、工場での人・物の動きを可視化し、生産状況や設備稼働率の向上を安価に実現するとしている。
■アイル <3854> 1,930円 (+206円、+12.0％)
東証1部の上昇率6位。アイル <3854> が急反騰。同社は中小企業向けを中心に商品の在庫管理や受発注などのシステム開発を手掛ける。6日取引終了後に発表した21年7月期決算は営業利益が前の期比7.6％増の18億2900万円だった。また、株主還元も強化し、前の期比2円増配となる17円とした。更に22年7月期も好調を継続、営業利益は20億円を見込んでいる。新型コロナウイルスの感染拡大を背景としたテレワーク導入の動きとあわせ、受発注を電話などからネット経由に切り替える動きが活発で同社の収益機会を広げている。また同日に中期計画も発表し、数値目標としては24年7月期に営業利益28億円を掲げており、これも株価を刺激した。
■東邦鉛 <5707> 2,450円 (+248円、+11.3％)
東証1部の上昇率7位。東邦亜鉛 <5707> 、大平洋金属 <5541> など非鉄株の一角が急動意。今回の日経平均採用銘柄の入れ替えでは両銘柄とも除外候補に挙げられていたが、継続採用となったことで買いを呼び込む形となった。いずれもショートポジションの解消が大きく影響したとみられるが、東邦鉛は直近ＪＰモルガン経由で空売り残高が急増していた経緯がある。もっとも、両銘柄とも8月末を境に既に急速に上値指向となっており、アルミなどをはじめ非鉄市況の大幅上昇が株高を後押ししていた。
■タスキ <2987> 1,824円 (+173円、+10.5％) 一時ストップ高
タスキ <2987> [東証Ｍ]が大幅高で4連騰。6日の取引終了後、21年9月期の単独業績予想について、売上高を91億円から91億5000万円（前期比30.2％増）へ、営業利益を8億7000万円から11億7000万円（同2.0倍）へ、純利益を5億3000万円から7億2000万円（同2.2倍）へ上方修正した。IoTレジデンスなどのセールスが順調に推移し、売上高が計画通りとなる見込みであることに加えて、DX（デジタルトランスフォーメーション）推進などによる効率的な事業活動を行った結果、利益率が想定を大きく上回って推移しているという。
■東エレデバ <2760> 6,400円 (+590円、+10.2％)
東証1部の上昇率8位。東京エレクトロン デバイス <2760> が3連騰。6日の取引終了後、22年3月期の連結業績予想について、売上高を1540億円から1630億円（前期比13.8％増）へ、純利益を44億円から48億円（同52.7％増）へ上方修正し、あわせて中間80円・期末95円の年175円を予定していた配当予想を中間・期末各95円の年190円にすると発表。データ通信量の増大などを背景とした世界的な半導体需要の拡大が続いており、同社グループでも半導体及び電子デバイス事業で、産業機器向けや車載向けをはじめとする幅広い分野における半導体製品の販売が好調に推移していることが要因としている。なお、年間配当は前期実績に対して65円の増配になる予定だ。
■ＳＢＧ <9984> 6,943円 (+623円、+9.9％)
東証1部の上昇率10位。ソフトバンクグループ <9984> が3日続伸。日経平均寄与度の高い値がさ株にもかかわらず、全体指数が急上昇する局面でも上値の重さが目立っていたが、7日は日経平均が3万円大台を回復したこともあり、これまでの鬱憤を晴らすがごとく600円以上の上昇をみせた。今週末のメジャーSQ算出を控え先物主導の買い戻しが日経平均を押し上げた。それを背景としたインデックス買い（裁定買い）が同社株に浮揚力を与えた。中国政府の企業への統制強化の動きは警戒されるものの、足もとでは売り圧力につながる新たな動きは出ていない。同社が出資する中国電子商取引大手のアリババ <BABA> の株価は依然底値圏にはあるものの、8月下旬以降は下げ止まる動きをみせていることも買い安心感につながっている。
■コメ兵ホールディングス <2780> 1,757円 (+147円、+9.1％)
コメ兵ホールディングス <2780> は続伸。午前11時ごろに発表した8月の月次売上高が前年同月比35.8％増の35億7500万円となり、大幅増収基調が続いていることが好感された。
■オーナンバ <5816> 749円 (+50円、+7.2％)
オーナンバ <5816> [東証２]が大幅高で3日続伸。電子機器に使われるワイヤーハーネスで業界トップの商品競争力を有し、 太陽光発電配線ユニットへの展開に力を入れている。自民党総裁選の行方はまだ見えないものの河野太郎規制改革相の人気が高い。河野氏は脱原発・脱炭素を推進する政策スタンスにあり、太陽光発電を中心とする再生可能エネルギー関連株への追い風が意識されるなか、同社はその関連有力株として頭角を現している。業績も21年12月期は営業利益段階で前期比45％増の11億円と大幅な伸びを見込み、株価指標面ではPBRが0.5倍台前半と解散価値の半値水準に放置されていることから、水準訂正妙味が高まっている。
■アルメディオ <7859> 171円 (+10円、+6.2％)
アルメディオ <7859> [東証２]が急反発。6日の取引終了後、福島県双葉町に工場を建設すると発表。着工は12月で、2022年9月の竣工を予定する。ナノマテリアル事業で手掛けているカーボンナノファイバー製品について、顧客の要求に的確に対応し、本格採用に向けた生産能力の担保が経営上の喫緊の課題となっていたことから、今回工場の建設を決定した。なお、22年3月期業績に与える影響は軽微としている。
※7日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。
株探ニュース