週末にかけ短期警戒も過度な不安視は不要か／後場の投資戦略
日経平均 : 30510.05 (-160.05)
TOPIX : 2097.56 (-21.31)
[後場の投資戦略]
本日の日経平均は久々に値幅の伴った下落となっている。ただ、前日までの上げ幅を踏まえれば、スピード調整はあっても当然のことで、想定内だろう。全体が売り優勢の中でも東エレクやアドバンテス<6857>などの半導体関連株やエムスリーなどのグロース株の一角では上昇しているものもある。商船三井などの大手海運も未だに右肩上がりのチャートが崩れていない。
ただ、やや気掛かりなのが、前週あたりから軟調に推移している米株式市場で、きな臭さがその濃厚さを増している。前週末に8月生産者物価指数（ＰＰＩ）が発表された際には、インフレ懸念が改めて高まり、米国株はやや下落した。このため、今週の8月米消費者物価指数（ＣＰＩ）の結果次第では、インフレ懸念がさらに強まり、長期金利の上昇などをきっかけに米国株の調整色がさらに強まる可能性なども想定された。
しかし、実際には前日に発表されたＣＰＩの結果は杞憂に終わった。変動の大きい食品とエネルギーを除いたコア指数の前年同月比での伸びは市場予想及び前回7月分を下回り、前月比でも7月からは伸びが鈍化した。
これを受けて、インフレ懸念が収まることで相場はポジティブに反応するとも思われたが、実際は、米10年国債利回りが大幅に低下したこともあり、景気敏感株を中心に大きく下げた。また、金融緩和長期化が意識されやすい流れであったとも思うが、ハイテク株も軟調で、ナスダック総合指数は5日続落した。ＮＹダウもナスダックも日足チャートでの頭打ち感が見られ、調整色が強まっている印象を受ける。
ただし、こうした軟調な米株市場について過度に不安視することは不要かもしれない。東京市場では前週末に先物・オプション取引に係る特別清算指数算出（メジャーＳＱ）を終えているが、米株市場では今週末にＳＱを控えている。ＳＱにかけては、オプション取引が活発化することに加え、ディーラーのヘッジ目的の先物売りなどが嵩みやすいため、相場が崩れやすいことがこれまでにも確認されている。足元の米国株の軟調さの背景にはこうした需給特有の要因もあると考えられ、そうであれば、一過性の話に過ぎない。
しかし、いずれにせよ、ここまで急ピッチで上昇してきた日本株についても、短期的には今週末にかけては警戒しておいた方がよいだろう。上述したように、スピード調整が入りやすいタイミングで米国版ＳＱが今週末に控えているほか、来週の国内市場は祝日の関係で立会が3営業日に限られる。連休前を口実にした利益確定売りなども出やすいため、短期的には下に振れそうだ。ただし、ＳＱを通過すれば米国株も再び持ち直すことが想定されるほか、政局流動化をきっかけにした日本株の見直し機運は始まったばかりでもあるため、押したところは良い買い場になりそうだ。
《AK》
