前日に「売られた株！」総ザライ ―本日への影響は？―
■タマホーム <1419> 2,286円 (-214円、-8.6％)
東証1部の下落率5位。タマホーム <1419> が大幅安。12日の取引終了後、22年5月期第1四半期(6-8月)の決算を発表。売上高が523億9600万円（前年同期比18.5％増）、営業利益が27億7000万円（同2.1倍）で着地したものの、目先の材料出尽くし感から利益確定売りが優勢となったようだ。住宅着工戸数の回復を追い風に、注文住宅やリフォームの受注が好調で業績に大きく貢献した。なお、通期の売上高2250億円（前期比3.2％増）、営業利益113億円（同2.7％増）とする従来予想は据え置いた。
■堺化学 <4078> 2,106円 (-182円、-8.0％)
東証1部の下落率8位。堺化学工業 <4078> が続急落。同社は12日取引終了後、株式売り出しを発表しており、株式需給の悪化を警戒する売りが膨らんだ。三菱マテリアル <5711> のほか、紀陽銀行 <8370> などが合計197万3300株を売り出す。同時にオーバーアロットメントによる上限29万5900株の売り出しも実施する。売出価格は10月20日から25日のいずれかの日に決定する。この売り出しに伴い、筆頭株主の三菱マは第4位の株主となる。同時に、自社株買いの実施も発表した。90万株（発行済み株式数の5.33％）、15億円を上限としており、取得期間は売り出しの受渡日の翌営業日から22年3月31日まで。
■日本ペＨＤ <4612> 1,096円 (-84円、-7.1％)
日本ペイントホールディングス <4612> が続急落。12日の取引終了後、21年12月期の連結業績予想について、売上高を1兆100億円から1兆円（前期比28.0％増）へ、営業利益を1020億円から800億円（同7.9％減）へ、純利益を780億円から600億円（同34.5％増）へ下方修正し、増益予想から一転して営業減益予想としたことが嫌気された。半導体不足や新型コロナウイルスの影響に伴い自動車生産台数が各地域で想定を下回り、自動車用塗料事業の売上高が計画未達となった。また、国内外における原材料価格の高騰が想定以上に続いていることも利益を圧迫する。
■コジマ <7513> 575円 (-25円、-4.2％)
コジマ <7513> が大幅続落。12日の取引終了後に発表した22年8月期単独業績予想で、売上高2714億円、営業利益50億円、純利益32億円を見込むとしており、会計基準の変更により前期比較の記載はないものの、単純比較では営業利益は43.6％減となっており、これが嫌気された。巣ごもり需要の反動減を想定していることが要因としている。また、年間配当は前期比4円減の10円を予定している。なお、21年8月期決算は、売上高2975億3500万円（前の期比3.2％増）、営業利益88億6100万円（同22.7％増）、純利益63億200万円（同4.1％増）だった。
■ＴＳＩＨＤ <3608> 348円 (-11円、-3.1％)
ＴＳＩホールディングス <3608> が大幅反落。12日の取引終了後に発表した9月度の月次売上情報で、既存店売上高が前年同月比8.3％減と4ヵ月連続で前年割れとなったことが嫌気された。小売店が同8.5％減となったほか、オンラインショップも同8.0％減となった。
■日本製鉄 <5401> 1,925円 (-44円、-2.2％)
日本製鉄 <5401> 、ジェイ エフ イー ホールディングス <5411> など鉄鋼株が売りに押される展開。前日12日にIMFが世界の経済見通しを下方修正したが、米国の経済成長率については、前回から1.0ポイントの大幅な引き下げとなった。これを受けて前日の米国株市場では景気敏感株が売られ全体指数を押し下げており、東京市場でも同様にグローバル景気に敏感な鉄鋼セクターには売り圧力が強まる形となった。
■ＯＫＩ <6703> 937円 (-19円、-2.0％)
沖電気工業 <6703> が続落。ＳＭＢＣ日興証券は12日、同社株の投資評価を「1」から「2」へ引き下げた。目標株価は1300円から1100円に見直した。同証券では（1）新型コロナウイルス感染拡大による影響の長期化でATM事業を中心に当初想定よりも事業環境が低調に推移している（2）部材供給不足の影響が顕在化しつつある（3）C＆P事業で先行投資が継続し収益貢献に更に時間が要すると見込まれる――などを指摘。構造改革効果を踏まえても23年3月期営業利益目標200億円には未達リスクがあるとして、投資評価を見直している。
■ホギメデ <3593> 3,070円 (-60円、-1.9％)
ホギメディカル <3593> が続落。12日の取引終了後、22年3月期の連結業績予想について、売上高を384億円から365億7000万円（前期比0.2％増）へ、営業利益を63億5000万円から57億9000万円（同2.8％増）へ、純利益を47億2000万円から43億円（同13.3％減）へ下方修正したことが嫌気された。上期に新型コロナウイルス感染症の影響を受け、医療機関の人員不足などによる手術件数の減少に伴う減収が要因としている。また、前期に発生した不織布製品及び感染防護製品の特需の反動減も影響する。なお、同時に発表した第2四半期累計(4-9月)決算は、売上高179億2800万円（前年同期比1.1％増）、営業利益29億8700万円（同11.8％増）、純利益22億3400万円（同19.5％減）だった。
■東エレク <8035> 45,750円 (-780円、-1.7％)
東京エレクトロン <8035> 、アドバンテスト <6857> など半導体製造装置関連株が売り優勢、株価は下落トレンドが続いている。半導体需要は引き続き旺盛ながら、世界景気減速に対する警戒感もあり、前日12日の米国株市場では半導体銘柄で構成されるフィラデルフィア半導体株指数（ＳＯＸ指数）が3日続落と軟調、今月4日につけた直近安値を下回ってきた。IMFの世界経済見通しで、21年の米国の成長率が前回から大幅に下方修正されたが、その一方で米長期金利の先高期待も重荷となっており、半導体セクターなどハイテク系グロース株には向かい風の強い状況にある。これを受けて、東京市場でも半導体主力銘柄の株価は冴えないが、半導体の中期的な需要拡大トレンドに変化はないとの見方が根強いこともあって、下値では押し目に買い向かう動きが観測される。
※13日の下落率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。
株探ニュース
