注目銘柄ダイジェスト(前場):オンコリス、ショーケース、日総工産など

市況
2021年12月8日 12時08分

シュッピン<3179>:1084円(+31円)

大幅続伸。前日に11月の月次動向を発表している。売上高は前年同月比31.7%増で10カ月連続のプラス成長、6月以来の高い伸びとなっている。EC売上高も同18.3%増となり、2カ月ぶりのプラス転換に。EC、店舗。免税ともに今年度最高の売上高を更新しているもよう。とりわけ、EC売上高は前月に13カ月ぶりのマイナスに転じ、モメンタムの悪化が警戒されていただけに、安心感が高まる状況となっているようだ。

日総工産<6569>:903円(+42円)

大幅続伸。SBI証券では投資判断を新規に「買い」、目標株価を1300円としており、本日の物色材料につながっているようだ。遅れている自動車分野の挽回生産開始と半導体・電子デバイスの生産拡大継続で在籍数と稼働が増加すること、中期経営計画の拡大戦略のエンジニア転換・育成の進捗が順調であることなどを評価。23年3月期営業利益は前期比73.9%増の44億円までの拡大を見込んでいる。

レーザーテック<6920>:30500円(+550円)

大幅続伸。東京エレク、ルネサス、アドバンテなど主力の半導体関連が総じて買い優勢の展開になっている。前日の米国市場ではSOX指数が約5%の大幅上昇、一時は4000ポイントの大台に乗せており、国内関連銘柄にも買いが波及する展開になっているようだ。米半導体関連は早期利上げへの警戒感などで足元上値が抑えられていたが、目先の警戒感は一旦織り込まれたとの見方にも。

ショーケース<3909>:558円(+26円)

大幅続伸。KDDIエボルバとパートナー連携を開始したと発表している。同社が提供するあらゆるユーザーインターフェースを SaaS として実現するプラットフォーム「おもてなし Suite」シリーズと、eKYCをはじめとしたオンラインセキュリティソリューション「ProTech シリーズ」の販売代理店連携を12月より開始しているもよう。同社製品の販売拡大につながるものとして期待視する動きが優勢になっているようだ。

三井不<8801>:2460円(-76.5円)

大幅反落。本日は不動産セクターが業種別下落率のトップに。政府・与党では住宅ローン減税の見直しの大枠を固めたと報じられている。ローン残高の1%を所得税などから差し引く現行の控除率を0.7%に縮小するもようだ。減税率縮小によるマンション需要への影響を警戒する動きが優勢に。三菱UFJモルガン・スタンレー証券では、戸建分譲住宅より、価格帯が高い分譲マンションや注文住宅への影響が相対的に大きいとしている。

ナ・デックス<7435>:858円(+39円)

年初来高値。22年4月期第2四半期累計(21年5-10月)の営業利益を前年同期比94.8%増の6.61億円と発表している。北米セグメントで自社製品の販売が増加したことから会社計画(4.20億円)を上回って着地した。通期予想は半導体などの部品の納期が長期化していることを考慮して前期比44.3%増の9.05億円で据え置いた。進捗率は73.0%に達しており、上方修正への期待から買い優勢となっている。

MacbeeP<7095>:10420円(-170円)

朝高後、マイナス転換。子会社のSmash(東京都渋谷区)が博報堂DYホールディングス<2433>傘下の博報堂(東京都港区)の新規事業推進組織による業界横断プロジェクトチーム「エモテク JAPAN」に参画したと発表している。共同実証実験などを通じた優れたユースケースの創出や技術連携によるエコシステムの実現、国内外への戦略的な情報発信やセミナー、イベントの開催などで協働する。

オンコリス<4588>:639円(+35円)

大幅に続伸。米国のがん研究グループと進めてきたテロメライシン(OBP-301)の食道がんを対象とした化学放射線療法併用の米国Phase1医師主導治験で、第1例目への投与が開始されたと発表している。今後、23年を目標に計15例での安全性と有効性の評価を行い、今回の治験の継続可否の判断を行う計画。化学放射線療法を併用した臨床試験が進めば、テロメライシンのマーケット拡大につながるとしている。

《ST》

提供:フィスコ

人気ニュースアクセスランキング 直近8時間

特集記事

株探からのお知らせ

過去のお知らせを見る
米国株へ
株探プレミアムとは
PC版を表示
【当サイトで提供する情報について】
当サイト「株探(かぶたん)」で提供する情報は投資勧誘または投資に関する助言をすることを目的としておりません。
投資の決定は、ご自身の判断でなされますようお願いいたします。
当サイトにおけるデータは、東京証券取引所、大阪取引所、名古屋証券取引所、JPX総研、ジャパンネクスト証券、China Investment Information Services、CME Group Inc. 等からの情報の提供を受けております。
日経平均株価の著作権は日本経済新聞社に帰属します。
株探に掲載される株価チャートは、その銘柄の過去の株価推移を確認する用途で掲載しているものであり、その銘柄の将来の価値の動向を示唆あるいは保証するものではなく、また、売買を推奨するものではありません。
決算を扱う記事における「サプライズ決算」とは、決算情報として注目に値するかという観点から、発表された決算のサプライズ度(当該会社の本決算か各四半期であるか、業績予想の修正か配当予想の修正であるか、及びそこで発表された決算結果ならびに当該会社が過去に公表した業績予想・配当予想との比較及び過去の決算との比較を数値化し判定)が高い銘柄であり、また「サプライズ順」はサプライズ度に基づいた順番で決算情報を掲載しているものであり、記事に掲載されている各銘柄の将来の価値の動向を示唆あるいは保証するものではなく、また、売買を推奨するものではありません。
(C) MINKABU THE INFONOID, Inc.