明日注目すべき【好決算】銘柄 ジェイリース、ヤマダＨＤ、プレミアＧ (6日大引け後 発表分)
6日の大引け後に決算を発表した銘柄のなかから、業績好調や配当増額など市場で評価される可能性の高い銘柄を取り上げた。
ジェイリース <7187> [東証Ｐ] ★今期経常は12％増で3期連続最高益、10円増配へ
◆22年3月期の連結経常利益は前の期比2.1倍の19.4億円に急拡大して着地。続く23年3月期も前期比11.5％増の21.7億円に伸び、3期連続で過去最高益を更新する見通しとなった。今期は主力の住宅用賃料保証で新規顧客の獲得と既存契約からの継続保証料収入が引き続き増加するほか、コロナ禍における顧客のリスク意識変化を背景に、オフィスや店舗などの事業用保証の需要拡大を見込む。
併せて、今期の年間配当は前期比10円増の50円に増配する方針とした。
石井食 <2894> [東証Ｓ] ★前期経常を2倍上方修正
◆22年3月期の連結経常損益を従来予想の5000万円の黒字→1億円の黒字(前の期は1億6300万円の赤字)に2.0倍上方修正。主力の食肉加工品の販売が堅調に推移するなか、経費抑制を進めたことが奏功し、採算が大きく改善した。
Ｔワークス <3997> [東証Ｓ] ★今期経常を一転4％増益に上方修正
◆22年12月期第1四半期(1-3月)の連結経常利益は前年同期非連結比242倍の2.4億円に急拡大して着地。ECプラットフォームやAR・VRコンテンツなどの非金融サービスの提供を開始したほか、金融ソリューション事業における前期末の受注残が売り上げ拡大に寄与した。原価コントロールや販管費の抑制も大幅増益につながった。
併せて、通期の同利益を従来予想の2.4億円(非連結)→3億円(前期非連結は2.8億円)に25.0％上方修正。従来の17.0％減益予想から一転して3.8％増益見通しとなった。
Ｔスマート <6246> [東証Ｓ] ★前期経常を33％上方修正、配当も15円増額
◆22年3月期の経常利益(非連結)を従来予想の12億円→16億円に33.3％上方修正。増益率が32.0％増→76.0％増に拡大する見通しとなった。売上高が計画を上回ったことに加え、収益改善策の実施と徹底したコスト削減を進めたことが上振れの要因。
併せて、前期の年間配当を従来計画の20円→35円(前の期は18円)に大幅増額修正した。
ヘリオスＴＨ <6927> [東証Ｓ] ★前期経常が上振れ着地・今期は21％増益、1円増配へ
◆22年3月期の連結経常利益は前の期比8.4％減の5.7億円になったが、従来予想の3.5億円を上回って着地。続く23年3月期は前期比21.3％増の7億円に拡大する見通しとなった。前期上振れはコロナ禍で営業関連費用が想定を下回ったことに加え、コスト削減を進めたことが要因。今期は前期に受注を獲得した配向膜印刷装置の大型案件などが寄与し、11.7％の増収を見込む。
併せて、今期の年間配当は前期比1円増の9円に増配する方針とした。
プレミアＧ <7199> [東証Ｐ] ★今期最終は16％増で7期連続最高益、9円増配へ
◆22年3月期の連結最終利益は前の期比23.4％増の29.4億円で着地。続く23年3月期も前期比15.6％増の34億円に伸び、7期連続で過去最高益を更新する見通しとなった。今期は中古車の流通台数減少を見込むものの、底堅い安定的な需要を背景に中古車オートクレジットが伸びる。原価低減やDXの推進による業務効率化なども増益に貢献する。
併せて、今期の年間配当は前期比9円増の60円に増配する方針とした。
ウッドワン <7898> [東証Ｓ] ★前期経常を一転2％増益に上方修正
◆22年3月期の連結経常利益を従来予想の16億円→21億円に31.3％上方修正。従来の22.6％減益予想から一転して1.5％増益見通しとなった。新設住宅着工戸数が順調に回復するなか、国内販売が計画を上回ったことが寄与。生産性向上や経費削減の進展も上振れにつながった。
リリカラ <9827> [東証Ｓ] ★1-3月期(1Q)経常は5.5倍増益で着地
◆22年12月期第1四半期(1-3月)の経常利益(非連結)は前年同期比5.5倍の4.1億円に急拡大して着地。新設住宅着工戸数がプラス基調で推移するなか、床材や壁装材などのカタログを積極展開したことが奏功し、主力のインテリア事業の利益が大きく伸びたことが寄与。
上期計画の4.9億円に対する進捗率は84.7％に達しており、業績上振れが期待される。
ヤマダＨＤ <9831> [東証Ｐ] ★今期経常は8％増益、上限23.9％の自社株買い発表
◆22年3月期の連結経常利益は前の期比25.0％減の741億円に落ち込んだものの、続く23年3月期は前期比7.9％増の800億円に伸びる見通しとなった。今期は積極的な店舗開発やライフセレクト店をコアとした店舗業態展開、Eコマース事業などに注力し、2期ぶりの増収増益を目指す。
併せて、発行済み株式数の23.9％にあたる2億株または1000億円を上限に自社株買いを実施すると発表。
株探ニュース
