指数寄与度の大きい値がさ銘柄を中心に買われ、一時26500円を回復【クロージング】
24日の日経平均は続伸。320.72円高の26491.97円（出来高概算12億4000万株）で取引を終えた。米長期金利の上昇一服を背景に大型テック株が買われた米国市場の流れを受け、指数寄与度の大きい値がさ銘柄を中心に値を上げる銘柄が増えたほか、出遅れ感からサービスセクターへも投資マネーが流入し終日堅調な展開のなか、後場終盤にかけて一時26519.16円まで上げ幅を広げた。
東証プライムの騰落銘柄は、値上がり銘柄が1300を超え、全体の7割超を占めた。セクターでは、海運、化学、サービス、ガラス土石、電気機器、精密機器、医薬品など23業種が上昇。一方、石油石炭、保険、空運、銀行など10業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、東エレク<8035>、ソフトバンクG<9984>、ダイキン<6367>、信越化<4063>、テルモ<4543>、エムスリー<2413>が堅調だった半面、KDDI<9433>、ファーストリテ<9983>が軟調だった。
米半導体大手インテルのゲルシンガーCEOが半導体不足は少なくとも2024年まで続くと予測するといった報道が伝わるなか、足元で弱い基調を続けていた東エレクやアドバンテス<6857>、信越化が上昇したことがセンチメントの改善に繋がった。また、米株先物が堅調に推移していることも支援材料になっていたほか、国内では経済活動の正常化が始まり、本格的な回復はこれからであり、出遅れ感があるサービスセクターに投資資金がシフトしたと見られる。
ただ、前日発表の6月の米購買担当者景気指数（PMI）は製造業が52.4、サービス業は51.6と、市場予想（それぞれ56.0、53.3）を大きく下回り、特に製造業の悪化は顕著となるなど、景気後退リスクが警戒される。来週も米国ではPCEデフレーター、ISM製造業景況指数といった重要な経済指標の発表が予定されているため、景気後退への懸念が一段と現実味を帯びてくるのか見極める必要がありそうだ。
《FA》