郵船は断トツの売買代金も１万円大台割れ、コンテナ・ばら積み船市況の先行き警戒
日本郵船<9101>はプライム市場上場企業のなかで断トツの売買代金をこなしているが、株価は一時７００円を超える大幅安でフシ目の１万円大台を割り込んだ。また、商船三井<9104>や川崎汽船<9107>なども揃って大きく下値を試す展開にある。
世界的なリセッション懸念が高まるなか、グローバル物流も陰りが生じるとの見方が支配的となり、特にサプライチェーン問題で高騰していたコンテナ船の運賃市況も今後は急速に水準を切り下げるとの思惑が強まっている。一方、鉄鉱石や石炭、穀物などを運ぶばら積み船市況の総合的な値動きを表すバルチック海運指数もここ最近は大きく値を崩し、８月末にはついに１０００の大台を割り込んだ。その後は再浮上に転じているものの数年来の底値圏に位置していることに変わりなく、ばら積み船の今後の収益環境に対しても警戒感が強い。株価指標面では郵船のＰＥＲは１倍台で、配当利回りは１５％弱と極めて割安圏にあることを示唆するが、株価は今期以降の業績推移に懐疑的で上値が重い。