話題株ピックアップ【夕刊】（1）：ＪＳＲ、東応化、三菱ケミＧ
■ＪＳＲ <4185> 3,934円 +700 円 (+21.7％) ストップ高 本日終値 東証プライム 上昇率トップ
ＪＳＲ<4185>が急騰。２４日付の日本経済新聞朝刊は、「政府系ファンドの産業革新投資機構（ＪＩＣ）は半導体材料のＪＳＲを約１兆円で買収する」と報じた。同日、ＪＳＲは「本件を検討していることは事実」としたうえで、２６日に開催する取締役会に付議する予定とのコメントを開示した。買収時に株価に上乗せされるプレミアムを期待した買いが集まった。報道によると、海外を含めた競争当局の審査を経て、ＪＩＣは早ければ年内にＪＳＲへのＴＯＢ（株式公開買い付け）を実施する。手続きが順調に進めば、２０２４年中に上場廃止となる見込みという。
■大阪有機化学工業 <4187> 2,573円 +215 円 (+9.1％) 本日終値 東証プライム 上昇率2位
大阪有機化学工業<4187>はマドを開けて買われ年初来高値更新。昨年６月以来、およそ１年ぶりの高値に浮上した。同社は塗料や電子材料に使われるアクリル酸エステルを手掛ける化学メーカーで、半導体材料のフォトレジスト向けに強みを持つ。今期業績は電子材料向け需要の低迷で冴えない見通しにあるが、増配や自社株買いなど株主還元には手厚い姿勢をみせている。この日の株式市場では産業革新投資機構（ＪＩＣ）によるＪＳＲ<4185>の買収報道が話題となっているが、大有機は主要顧客の一つにＪＳＲを有しており、ＪＳＲとともに関心が高まる格好で思惑的な物色が向かっているようだ。
■東京応化工業 <4186> 8,761円 +728 円 (+9.1％) 本日終値 東証プライム 上昇率3位
東京応化工業<4186>が買われたほか、大阪有機化学工業<4187>、トリケミカル研究所<4369>など半導体材料を手掛ける企業群に投資マネーが集中的に流入している。東応化は年初来高値を更新した。ここ相場の柱を担っていた生成ＡＩ関連特需で潤う半導体関連に目先利益確定の動きが出ている一方、同分野で相対的に出遅れている素材関連にマーケットの視線が集まっている。市場では「政府系ファンドの産業革新投資機構（ＪＩＣ）がＪＳＲ<4185>を約１兆円で買収するとの報道を受け、同社株がストップ高に買われたが、この連想で業態的に類似する半導体材料株に個人投資家を中心とした短期筋が攻勢をかけている」（中堅証券ストラテジスト）という。特に東応化は半導体フォトレジストで世界トップクラスの商品競争力を誇っており、国策に乗る銘柄としてにわかに存在感を高めている。
■湖北工業 <6524> 6,030円 +230 円 (+4.0％) 本日終値
湖北工業<6524>が急反発。日本経済新聞電子版が２３日、「政府は２０２４年度にも、民間と共同で日本の国内外を結ぶ海底ケーブルの増設に乗り出す」と報じた。記事によると、政府が資金面から支援し、災害や地政学リスクに強い分散型の通信網づくりを進めて経済安全保障の強化につなげるという。この報道を手掛かりに海底ケーブル関連株の一角が物色されており、住友電気工業<5802>や古河電気工業<5801>、海底ケーブル向け部品を製造する湖北工業が上昇している。
■ツルハホールディングス <3391> 10,895円 +290 円 (+2.7％) 本日終値
ツルハホールディングス<3391>が３日ぶりに反発し、年初来高値を更新した。前週末２３日の取引終了後、２３年５月期の連結決算発表にあわせ、２４年５月期の業績予想を開示した。最終利益は前期比２．５％増の２５８億９８００万円を見込む。更に、前期の期末配当を直近の予想から２７円増額したうえで、今期の配当については前期比７円増配の２６７円を計画する。増益見通しと株主還元姿勢を好感した買いが集まったようだ。今期の売上高は前期比６．５％増の１兆３３０億円と、初の１兆円台を見込む。ドミナント展開による店舗網の拡充を図るうえで、１２６店の出店を計画する。２３年５月期の売上高は前の期比５．９％増の９７００億７９００万円、最終利益は同１８．１％増の２５２億５８００万円だった。
■三菱ケミカルグループ <4188> 847円 +21 円 (+2.5％) 本日終値
三菱ケミカルグループ<4188>は上値追い継続。大幅高で５月２９日高値（８３７円９０銭）を上抜け、年初来高値を更新した。前２３年３月期は新型コロナワクチン事業撤退に伴う減損損失などの影響で最終大幅減益を余儀なくされたが、今期は前期比同水準を予想しており、業績に対する懸念はひとまず落ち着きをみせている。また、同社は株主還元拡充の方針を掲げており、今期配当は増額を計画する。堅調な業績見通しが株価を下支えするなか、前週末２３日に世界的なリチウムイオン電池用正極材メーカーの韓国Ｌ＆Ｆと協業検討を開始すると発表。これを手掛かりに買いを入れる動きが強まったようだ。
■シナネンＨＤ <8132> 3,820円 +85 円 (+2.3％) 本日終値
シナネンホールディングス<8132>が３営業日ぶりに反発。同社はきょう、電気自動車（ＥＶ）のワイヤレス充電システムの生産・販売を手掛ける米ワイトリシティ（マサチューセッツ州）と日本市場での販売展開に関して基本合意したと発表。シナネンＨＤはワイトリシティの日本展開におけるパートナーとして、子会社のシナネンがワイトリシティ製品の日本国内への輸入から一般向けへの販売業務などを目指すという。また、シナネン及びグループのリソースを活用し、既存ＥＶ車両へのレシーバーの設置、ウォールボックス及び送電パッドを兼ね備えた充電場所の設置・普及なども推進していくとしている。
■日本郵船 <9101> 3,108円 +68 円 (+2.2％) 本日終値
日本郵船<9101>、商船三井<9104>、川崎汽船<9107>など大手をはじめ海運株が軒並み買われる展開。半導体関連などハイテク系グロース株への買いが一服するなか、低ＰＢＲのバリュー株に対する物色意欲が再燃している。新型コロナ特需の反動によるコンテナ船市況の悪化は株価面で織り込みが進んだ。また、中国経済の減速が取り沙汰されるなかも鉄鉱石や石炭、穀物などを運ぶばら積み船市況の総合的な値動きを表すバルチック海運指数は６月上旬以降、戻り足を鮮明としている。外部環境の厳しさを嫌気した売りが一巡し、低ＰＢＲ・高配当利回り株へのリターンリバーサルの流れを映す形で買い戻しが進んでいるもようだ。
■平和 <6412> 2,498円 +45 円 (+1.8％) 本日終値
平和<6412>は６連騰。ＳＢＩ証券が前週末２３日、平和のカバレッジを投資判断「買い」で開始した。目標株価は３７４０円とする。スマート遊技機の登場などを背景に、遊技機業界は久しぶりの大転換期を迎えていると指摘。同社の機種販売について、今期は順調に進むとみるほか、コロナ禍にあってもゴルフ事業を中心にキャッシュを創出するなど、強固な事業基盤を構築している点も強みだと分析する。同証券は平和の２４年３月期の営業利益が３７７億４５００万円になると予想する。
■ダイセル <4202> 1,290円 +18 円 (+1.4％) 本日終値
ダイセル<4202>が３日ぶりに反発。三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券が前週末２３日、ダイセルの目標株価を１９００円から２４００円に引き上げた。レーティングは「オーバーウエート」を継続する。アセテート・トウ（たばこフィルター）の値上げが順調に進み、為替や原燃料価格の前提も控えめだと指摘。下期からはエアバッグ用インフレーターのコスト削減効果も出ると見込む。同証券はダイセルの２４年３月期営業利益の予想を５３０億円から６００億円に見直した。
株探ニュース