10万円以下で買える、大幅増益&低PER 33社【スタンダード】編 <割安株特集>

特集
2023年7月30日 16時00分

少額資金で投資できる銘柄に対する個人投資家の関心は高い。ネット証券では顧客開拓のため、約定金額が低い取引の手数料を重点的に引き下げる傾向にあり、投資家は手数料を気にせずに売買が可能となっている。最低投資金額(株価×売買単位)が低位の銘柄は、同じ予算でも高株価の銘柄に比べ株数を多く購入できるほか、買い付けや売却の時期を分散できるなどのメリットがある。ただ、業績低迷が続いている企業も数多くあることには留意したい。

東証スタンダード上場企業では725銘柄が最低投資金額10万円以下で購入できる。今回は今期の経常利益が前期比10%以上の大幅増益を見込み、割安を見分ける基準となるPER(株価収益率)が10倍以下の銘柄に注目してみた。

下表は東証スタンダード上場銘柄を対象に、(1)最低投資金額が10万円以下、(2)今期経常利益が前期比10%以上増益、(3)予想PERが10倍未満――を条件に投資妙味が高まる33社を選び出し、最低投資金額の低い順に記した。(※最低投資金額、PERは28日現在)

28日(金)に配信した「10万円以下で買える、大幅増益&低PER【プライム】編」も併せてご覧ください。

最低投資  ┌ 経常利益┐   予想

コード 銘柄       金額  増益率  今期   PER

<3071> ストリーム   11200   38.0   505   9.1

<7795> KYORIT  17800   26.0  1540   8.3

<2112> 塩水糖     21300   77.8  1300   6.5

<2435> シダー     22800   2017   508   8.4

<7183> あんしん保証  31400   19.6   810   9.9

<6493> NITTAN  32300   27.9  2250   8.6

<1850> 南海辰村    33000   22.8  2240   6.1

<6837> 京写      34500   34.1   830   8.9

<4222> 児玉化     37400   59.7   690   7.7

<8737> あかつき本社  38300   57.9  2300   7.4

<4678> 秀英      40900   14.5   465   8.4

<2286> 林兼      49400   77.6   840   7.0

<4409> 東邦化     52100   35.7  1600   9.5

<8893> 新日建物    55800   33.9  2430   6.6

<6635> 大日光     57700   39.9   750   7.4

<7619> 田中商事    64100   32.9  1429   6.0

<1724> シンクレイヤ  64700   62.1   710   6.4

<4231> タイガポリ   66500   23.1  2300   9.5

<9059> カンダ     69300   12.4  3150   7.3

<6373> 大同工     73700   27.1  2100   6.0

<2425> ケアサービス  75400   13.5   539   8.4

<3551> ダイニック   75800   43.8  1500   7.9

<5279> 日本興業    76700   17.6   380   9.3

<6488> ヨシタケ    80800   13.6  1500   9.4

<3024> クリエイト   81700   16.9   790   6.9

<9078> エスラインG  84100   54.1  1600   8.7

<5368> 日本インシュ  88800   24.0  1416   8.8

<6489> 前沢工業    89000   10.6  3700   6.5

<1384> ホクリヨウ   89100   16.1  1605   6.8

<3892> 岡山製紙    91000   15.4   800   7.5

<1967> ヤマト     91300   36.3  3430   9.7

<7217> テイン     93000   18.5   782   8.6

<9213> セイファート  98200   18.3   258   7.3

※単位は最低投資金額が円、増益率が%、経常利益が百万円、予想PERは倍。

※対象条件について、直近予想の「最終利益が経常利益の80%以上」の企業は、特別利益や税控除などにより一時的に最終利益がかさ上げされているケースが多いため、対象から除いた。

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