メルカリやトレファクが底堅い、実質賃金の下落率拡大で生活防衛志向の強まりを意識
メルカリ<4385>やトレジャー・ファクトリー<3093>が朝安後プラスに転じた。厚生労働省が８日に発表した７月の毎月勤労統計調査（速報）によると、物価変動を考慮したベースでの１人当たりの実質賃金は前年同月比２．５％減となった。下落率は６月（１．６％）から拡大した。賃金の伸びを上回る物価高を背景に、消費者の節約志向の強まりが警戒されるなか、生活防衛関連と位置付けられる企業の業績に対するポジティブな影響を見込み、押し目買いを入れる動きがみられている。
サイゼリヤ<7581>や、ディスカウント店のミスターマックス・ホールディングス<8203>、大黒天物産<2791>が底堅く、業務用食品スーパー「アミカ」を運営する大光<3160>がしっかり。