話題株ピックアップ【夕刊】(1):サンクゼール、神戸物産、力の源HD

注目
2023年9月13日 15時13分

■サンクゼール <2937>  3,820円  +375 円 (+10.9%)  本日終値

サンクゼール<2937>が急伸。大和証券は12日、同社株の投資判断を新規「2(アウトパフォーム)」でカバレッジを開始した。目標株価は4200円とした。同社は「ザ・ジャパニーズ・グルメストア」をコンセプトとする「久世福商店」を主力に展開。ユニークな商品力・ブランド力に強みを持ち、「製造小売り(SPA)モデル」を特徴としているとみている。主力の店舗チャネルを中心に販売は好調で、24年3月期の予想連結営業利益16億8100万円(前期比5.1%増)に対して、同証券では20億5000万円への増額修正を予想している。

■日本調剤 <3341>  1,519円  +81 円 (+5.6%)  本日終値  東証プライム 上昇率10位

日本調剤<3341>が大幅高で3日続伸し、年初来高値を更新した。SMBC日興証券が12日、日本調剤の目標株価を1200円から1530円に引き上げた。投資評価は「2」を継続する。24年3月期第1四半期(4~6月)の業績は想定以上に好調だったと評価したうえで、地域支援体制加算などの技術料の高い取得力を改めて確認できたと指摘。ジェネリック医薬品(後発薬)の新たな普及策が設定される可能性なども注目されるとしている。同証券は日本調剤の25年3月期営業利益予想をこれまでの85億3100万円から105億8300万円に引き上げている。

■神戸物産 <3038>  3,700円  +159 円 (+4.5%)  本日終値

神戸物産<3038>がマドを開けて3日続伸した。12日の取引終了後に発表した23年10月期第3四半期累計(22年11月~23年7月)の連結決算は、最終利益が前年同期比2.1%減の155億9000万円となった。減益となった一方で、直近3カ月間の5~7月期では32%の大幅な最終増益となった。円安進行により同社の業績への悪影響が懸念されていたなか、業況そのものは堅調に推移しており、見直し買いを集める格好となったようだ。第3四半期累計の売上高は同12.9%増の3387億6700万円。営業利益は同6.6%増の232億7800万円だった。営業利益の通期計画に対する進捗率は約78%となった。業務スーパー事業が堅調に推移した一方、為替予約関連の時価評価損が経常利益以降を押し下げる要因となった。

■力の源ホールディングス <3561>  2,420円  +92 円 (+4.0%)  本日終値

力の源ホールディングス<3561>が高い。岩井コスモ証券は12日、同社株の投資判断を新規「A」でカバレッジを開始した。目標株価は2800円とした。同社は博多ラーメン専門店「一風堂」を展開。第1四半期(4~6月)の連結営業利益は前年同期比99.6%増の5億7300万円だった。国内店舗で人流の回復やインバウンドが戻り始めたほか、海外店舗ではコストコントロールや円安が寄与し、大幅な増益で着地。24年3月期の同利益は前期比11.4%増の25億4000万円が計画されているが、同証券では27億5000万円への増額修正を予想している。25年3月期の同利益は30億5000万円と見込んでいる。

■沖縄電力 <9511>  1,195円  +43 円 (+3.7%)  本日終値

沖縄電力<9511>が4日続伸した。12日の取引終了後、未定としていた24年3月期の配当予想について、中間期5円、期末5円の年間10円(前期は無配)にすると発表した。2期ぶりの復配の見通しを好感した買いが集まったようだ。同社は23年3月期に大幅な赤字となったことに伴い、26年3月期までを財務基盤の回復に注力する「リカバリー期間」とする。この間は、継続的に配当を実施するとともに段階的に配当水準を引き上げる方針。リカバリー期間終了後に従来の配当水準に戻すことを目指す。

■ブリヂストン <5108>  5,948円  +192 円 (+3.3%)  本日終値

ブリヂストン<5108>が続伸。足もと乗用車用プレミアムタイヤが伸び、円安も追い風に業績は好調に推移している。8月に発表した1~6月期決算は売上高が前年同期比11%増の2兆1017億円、純利益が同96%増の1826億4300万円となった。きょうは外資系証券の格上げを手掛かりに上げ足を強めている。

■学情 <2301>  1,969円  +58 円 (+3.0%)  本日終値

学情<2301>が大幅続伸し年初来高値を更新。12日の取引終了後に発表した第3四半期累計(22年11月~23年7月)単独決算が、売上高57億6600万円(前年同期比39.2%増)、営業利益13億2300万円(同2.6倍)、純利益10億3600万円(同75.5%増)と大幅増益となったことが好感された。生産年齢人口の減少や産業構造の変化により人手不足感が強まり、幅広い企業で若手人材採用ニーズが高まっていることを背景に、基幹メディアである20代向け転職サイト「Re就活」の売上高が同56.1%増、新卒採用サイト「あさがくナビ」が同43.6%増とともに大幅に伸長したことが業績を牽引。また、新型コロナウイルス感染症の感染症法上の分類が5類に移行し人流が回復していることを受けて、リアルイベントで直接面談したいというニーズが急拡大しイベント事業も好調に推移した。なお、23年10月期通期業績予想は、売上高84億5000万円(前期比24.8%増)、営業利益22億1000万円(同36.3%増)、純利益16億4000万円(同17.4%増)の従来見通しを据え置いている。 

■セルソース <4880>  2,570円  +49 円 (+1.9%)  本日終値

セルソース<4880>が3日続伸。12日の取引終了後、血液由来加工受託サービスについて、持田製薬<4534>と販売支援に関する提携契約を締結したと発表したことが好感された。セルソースの血液由来加工受託サービスは、自家血液由来サイトカイン「PFC-FD」の加工を医療機関から受託するサービス。契約に基づき持田薬はバイオマテリアル事業本部医療機器営業部を通じて整形外科領域の医療機関にセルソースの血液由来加工受託サービスの紹介を行うとしている。

■JMホールディングス <3539>  1,962円  +25 円 (+1.3%)  本日終値

JMホールディングス<3539>が3日続伸。12日の取引終了後に発表した24年7月期連結業績予想で、売上高1690億円(前期比9.2%増)、営業利益77億円(同6.3%増)、純利益47億4000万円(同7.3%増)と増収増益を見込むことが好感された。今期は、スーパーマーケット事業の既存店売上高の前提を前期比0.1%増と想定。引き続き独自の販売手法である異常値販売による買い上げ点数の増加策や、まとめ買い需要に対応したジャンボパックなどの販売強化策を進めるという。また、前期に出店した3店舗及び23年3月にグループ入りしたスーパーみらべるの寄与を見込む。なお、23年7月期決算は、売上高1548億1500万円(前の期比9.9%増)、営業利益72億4200万円(同8.5%増)、純利益44億1600万円(同3.5%増)だった。

■INPEX <1605>  2,241.5円  +20.5 円 (+0.9%)  本日終値

INPEX<1605>や石油資源開発<1662>、ENEOSホールディングス<5020>といった石油関連株が高い。12日の米原油先物相場はWTI(ウエスト・テキサス・インターミディエート)の10月限が前日比1.55ドル高の1バレル=88.84ドルに上昇。一時、89.37ドルと昨年11月中旬以来、10カ月ぶりの水準に値を上げた。石油輸出国機構(OPEC)が12日に発表した月報で、世界の石油市場は10~12月期に日量300万バレル超の供給不足にもなる可能性が伝えられ、原油需給の逼迫観測が強まった。これを受け、12日の米株式市場でエクソン・モービル<XOM>などの石油株が上昇しており、この日の東京市場でもINPEXなどに買いが集まっている。

株探ニュース

人気ニュースアクセスランキング 直近8時間

特集記事

株探からのお知らせ

過去のお知らせを見る
米国株へ
株探プレミアムとは
PC版を表示
【当サイトで提供する情報について】
当サイト「株探(かぶたん)」で提供する情報は投資勧誘または投資に関する助言をすることを目的としておりません。
投資の決定は、ご自身の判断でなされますようお願いいたします。
当サイトにおけるデータは、東京証券取引所、大阪取引所、名古屋証券取引所、JPX総研、ジャパンネクスト証券、China Investment Information Services、CME Group Inc. 等からの情報の提供を受けております。
日経平均株価の著作権は日本経済新聞社に帰属します。
株探に掲載される株価チャートは、その銘柄の過去の株価推移を確認する用途で掲載しているものであり、その銘柄の将来の価値の動向を示唆あるいは保証するものではなく、また、売買を推奨するものではありません。
決算を扱う記事における「サプライズ決算」とは、決算情報として注目に値するかという観点から、発表された決算のサプライズ度(当該会社の本決算か各四半期であるか、業績予想の修正か配当予想の修正であるか、及びそこで発表された決算結果ならびに当該会社が過去に公表した業績予想・配当予想との比較及び過去の決算との比較を数値化し判定)が高い銘柄であり、また「サプライズ順」はサプライズ度に基づいた順番で決算情報を掲載しているものであり、記事に掲載されている各銘柄の将来の価値の動向を示唆あるいは保証するものではなく、また、売買を推奨するものではありません。
(C) MINKABU THE INFONOID, Inc.