大谷正之氏【3連休明けの日経平均急反騰、上値指向は続くか】(2) <相場観特集>

特集
2023年10月10日 19時45分

―3万1000円台後半へ、米CPIや中東リスクこなせるか?―

3連休明けとなった東京株式市場で日経平均株価は大幅反発に転じ、一気に3万1000円台後半に歩を進めた。9月の米雇用統計通過後に米国株市場が反騰局面に入ったことで、投資家のセンチメントが強気に傾き広範囲に買い戻しの動きが広がった。イスラム組織ハマスによるイスラエル攻撃で急浮上した中東の地政学リスクも、米株市場は売り圧力に屈せず上値指向を継続した。東京市場も足もとでこれに追随する動きとなったが、ここから更なる上値が見込めるのかどうかは未知数の部分も多い。第一線で活躍する市場関係者2人に今後の相場展望と物色の方向性を聞いた。

●「当面の下値は確認、本格的戻りなら9月高値意識も」

大谷正之氏(証券ジャパン 調査情報部長)

日経平均株価の当面の底値は確認したとみられる。今後は本格的な戻り相場に突入するかがポイントだろう。

先週末6日に発表された米9月雇用統計では、失業率は予想を上回り平均時給の伸びは予想を下回った。これを受け、米長期金利の上昇に対する警戒感が後退した。米長期金利は今後、高原状態が続くことを市場は想定しているのだろう。足もとではパレスチナ情勢の緊迫化で原油価格が上昇しているが、株式市場は目先の米金利の動向をより重視しているようだ。

日経平均株価は先週に一時3万400円台まで下落したことで、直近の底値は打ったと思う。チャート的にみても、週足の一目均衡表の基準線は3万700円割れの水準にあったし、月足の一目均衡表の転換線は3万350円前後だった。2021年には3万700円台で2回高値をつけている。これらの点から分かるように、3万500円前後にはチャート上の主な節が集中していた。

今後に関しては、まずは日足の一目均衡表の基準線のある3万2060円、続いて13週移動平均線のある3万2204円という節を抜ければ、9月高値3万3634円を視野に入れた本格的な戻り局面に入りそうだ。

個別では、今月下旬からの決算発表で上方修正が期待できるような銘柄、第1四半期に比べ第2四半期の業績が伸びているような銘柄、それに株主還元が期待できるような銘柄に期待したい。インバウンド関連のJ.フロント リテイリング <3086> [東証P]や日本航空 <9201> [東証P]、JR東日本 <9020> [東証P]のような空運・陸運株、それに自動車関連の需要が期待できる電子部品のTDK <6762> [東証P]や村田製作所 <6981> [東証P]、北米向けの自動車販売が期待されるマツダ <7261> [東証P]やSUBARU <7270> [東証P]などに注目している。

(聞き手・岡里英幸)

<プロフィール>(おおたに・まさゆき)

1960年生まれ。立正大学文学部卒、83年丸和証券入社、営業を経て96年から現職。日本テクニカルアナリスト協会 検定テクニカルアナリスト(CFTe)、AFP(日本FP協会認定)、(内閣府認証)NPO法人金融証券マーケットフォーラム理事。トレンドの芽をいち早くキャッチすべく、フィールド重視の調査を心がけている。

株探ニュース

人気ニュースアクセスランキング 直近8時間

プレミアム会員限定コラム

お勧めコラム・特集

株探からのお知らせ

過去のお知らせを見る
株探プレミアムとは

日本株

米国株

PC版を表示
【当サイトで提供する情報について】
当サイト「株探(かぶたん)」で提供する情報は投資勧誘または投資に関する助言をすることを目的としておりません。
投資の決定は、ご自身の判断でなされますようお願いいたします。
当サイトにおけるデータは、東京証券取引所、大阪取引所、名古屋証券取引所、JPX総研、ジャパンネクスト証券、China Investment Information Services、CME Group Inc. 等からの情報の提供を受けております。
日経平均株価の著作権は日本経済新聞社に帰属します。
株探に掲載される株価チャートは、その銘柄の過去の株価推移を確認する用途で掲載しているものであり、その銘柄の将来の価値の動向を示唆あるいは保証するものではなく、また、売買を推奨するものではありません。
決算を扱う記事における「サプライズ決算」とは、決算情報として注目に値するかという観点から、発表された決算のサプライズ度(当該会社の本決算か各四半期であるか、業績予想の修正か配当予想の修正であるか、及びそこで発表された決算結果ならびに当該会社が過去に公表した業績予想・配当予想との比較及び過去の決算との比較を数値化し判定)が高い銘柄であり、また「サプライズ順」はサプライズ度に基づいた順番で決算情報を掲載しているものであり、記事に掲載されている各銘柄の将来の価値の動向を示唆あるいは保証するものではなく、また、売買を推奨するものではありません。
(C) MINKABU THE INFONOID, Inc.