話題株ピックアップ【夕刊】（1）：シミックＨＤ、横河電、マツダ
■シミックＨＤ <2309> 2,100円 +400 円 (+23.5％) ストップ高 本日終値 東証プライム 上昇率トップ
シミックホールディングス<2309>はストップ高。中村和男社長が代表を務める北杜マネージメント（山梨県北杜市）が、同社株の非公開化を目指してＴＯＢを実施すると発表しており、ＴＯＢ価格２６５０円にサヤ寄せする格好となっている。中長期的な視点から企業価値を向上させるための抜本的な施策を実行するためには、非公開化が合理的であると判断したという。買付予定数は１２７２万２６４５株（下限７０３万７５００株、上限設定なし）で、買付期間は１１月８日から来年１月４日まで。ＴＯＢ成立後、シミックＨＤは所定の手続きを経て上場廃止となる予定で、この発表を受けて東京証券取引所は同社株式を１１月７日付で監理銘柄（確認中）に指定している。
■横河電機 <6841> 3,074円 +304.5 円 (+11.0％) 本日終値 東証プライム 上昇率3位
横河電機<6841>が急反発し、年初来高値を更新した。同社は７日取引終了後、２４年３月期通期の連結業績予想を修正。営業利益の見通しを従来の４８０億円から６３０億円（前期比４１．９％増）に引き上げたことが好感されたようだ。売上高予想も４７００億円から５１２０億円（同１２．２％増）に上方修正。生産部品及びプロジェクト調達品の調達環境が改善していることに加え、前提為替レートを１ドル＝１３０円から１４０円に修正したことが主な要因だとしている。
■マツダ <7261> 1,663円 +156.5 円 (+10.4％) 本日終値 東証プライム 上昇率5位
マツダ<7261>が大幅高で３連騰。７日の取引終了後、２４年３月期第２四半期累計（４～９月）の連結決算発表にあわせ、通期の業績予想を見直し、最終利益の見通しを１３００億円から１７００億円（前期比１９．０％増）に引き上げた。減益予想から一転、過去最高益を見込む形となり、好感されたようだ。北米を中心に出荷台数が増加し販売価格が改善した。円安も寄与する。今期の売上高の見通しは４兆５０００億円から４兆８０００億円（同２５．４％増）に修正した。１０月以降の想定為替レートは１ドル＝１３９円、１ユーロ＝１４８円とした。中間配当はこれまでの予想から５円増額して２５円で決定した。期末配当予想は２５円で据え置いている。年間配当予想は５円増額の５０円（前期比５円増配）となる。９月中間期の売上高は前年同期比４１．１％増の２兆３１７２億５９００万円、最終利益は同２５．９％増の１０８１億３２００万円となった。
■参天製薬 <4536> 1,436.5円 +131.5 円 (+10.1％) 本日終値 東証プライム 上昇率6位
参天製薬<4536>が４日ぶり急反騰、１０％を超える上昇で１４３９円まで上値を伸ばし９月１５日につけた年初来高値１４４６円５０銭を視野に入れる場面があった。７日取引終了後、２４年３月期業績予想の修正を発表、売上高は従来予想の２８５０億円から３０２０億円（前期比８％増）、営業利益は３５０億円から４１０億円（前期は３０億９０００万円の赤字）に増額しており、これを好感する買いを引き寄せた。眼科用医薬品のトップメーカーで一般用目薬「サンテ」ブランドは有名。業績面は加齢黄斑変性治療薬などの主力商品が後発品の台頭で伸び悩んでいるものの、前期計上の減損約３００億円の影響がなくなったことや米国などで合理化が進捗し損益採算が改善している。
■小林製薬 <4967> 6,861円 +626 円 (+10.0％) 本日終値 東証プライム 上昇率7位
小林製薬<4967>が急伸した。７日の取引終了後、２３年１２月期第３四半期累計（１～９月）の連結決算を発表。売上高は前年同期比４．２％増の１１９１億１５００万円、最終利益は同６．９％増の１５４億９８００万円となった。７～９月期で最終利益は同１２％増と大きく伸びた。加えて、自己株式立会外買付取引（ＴｏＳＴＮｅＴ─３）による自社株買いも行っており、業況への評価と株式需給面へのポジティブな影響への期待をもとにした買い注文が集まったようだ。１～９月は国内ではインバウンド需要の増加が売り上げに貢献。海外では東南アジアで「熱さまシート」の需要が高まったほか、円安効果も相まって大幅な増収増益となった。同社はあわせて、ＴｏＳＴＮｅＴ─３において１９２万４６００株（自己株式を除く発行済み株式総数の２．５３％）の自社株を総額約１２０億円で買い付けると発表。８日に予定通り買い付けが完了したと開示した。野村証券が借株をしたうえで小林製薬の買い付けに応じる「コミットメント型自己株取得（ＦＣＳＲ）」の手法を採用した。野村証券は今後、株式市場から小林製薬株を取得し、貸借市場などで借りた同社株を返却していくという。
■Ａ＆Ｄホロン <7745> 1,753円 +151 円 (+9.4％) 本日終値 東証プライム 上昇率8位
Ａ＆Ｄホロンホールディングス<7745>が大幅に６日続伸。同社は７日取引終了後、２４年３月期第２四半期累計（４～９月）の連結決算を発表。営業利益は前年同期比７３．２％増の３１億６３００万円となり、従来予想（３１億円）から上振れたことが好感されたようだ。売上高は同８．０％増の２９３億３５００万円（従来予想は２８３億７０００万円）で着地。堅調な需要を背景に半導体関連市場が伸長したことなどが寄与した。なお、通期業績予想については売上高６２０億円（前期比５．０％増）、営業利益７８億円（同４．３％増）とする従来見通しを据え置いている。
■あらた <2733> 6,070円 +480 円 (+8.6％) 本日終値 東証プライム 上昇率9位
あらた<2733>が大幅続伸し年初来高値を更新。７日の取引終了後、１２月３１日を基準日として１株を２株に株式分割すると発表。あわせて上限を６０万株（発行済み株数の３．４４％）、または３０億円とする自社株買いを実施すると発表しており、これらを好感した買いが入った。同時に２４年３月期の連結業績予想について、売上高を９１６０億円から９２８０億円（前期比４．１％増）へ、営業利益を１３７億円から１４９億円（同１６．３％増）へ、純利益を９４億円から１０５億円（同２７．７％増）へ上方修正するとともに、期末配当予想を８３円から５１円へ実質増額すると発表しており、これも好材料視された。上期において、従来から継続してきたカテゴリー戦略を引き続き実施するとともに、戦略的な営業活動の積み上げによりインストアシェアを拡大したことが寄与。また、商品調達・企画・開発機能を強化することで、独自性のある商品の取り扱いを増やすなどの取り組みを実施したことも奏功した。なお、第２四半期累計（４～９月）決算は、売上高４７１３億８８００万円（前年同期比５．９％増）、営業利益７９億７３００万円（同２５．２％増）、純利益５６億８７００万円（同２２．３％増）だった。
■ＴＤＣソフト <4687> 1,795円 +136 円 (+8.2％) 本日終値
ＴＤＣソフト<4687>が急反発。同社は７日取引終了後、２４年３月期第２四半期累計（４～９月）の連結決算を発表。営業利益は前年同期比０．４％増の１８億５８００万円となり、従来予想（１５億８０００万円）から上振れたことが好感されたようだ。売上高は同１２．３％増の１８８億５６００万円（従来予想は１７７億３０００万円）で着地。「ＩＴコンサルティング＆サービス」「金融ＩＴソリューション」「公共法人ＩＴソリューション」「プラットフォームソリューション」がいずれも増収だった。なお、通期業績予想については売上高３７３億円（前期比５．８％増）、営業利益３５億５０００万円（同２．６％増）とする従来見通しを据え置いている。
■ユー・エス・エス <4732> 2,873.5円 +178 円 (+6.6％) 本日終値
ユー・エス・エス<4732>が急反発し実質的な上場来高値を更新。７日の取引終了後、２４年３月期の連結業績予想について、売上高を９２４億円から９５４億円（前期比７．５％増）へ、営業利益を４５３億円から４７１億円（同７．６％増）へ、純利益を３０８億円から３１９億円（同６．３％増）へ上方修正し、あわせて期末配当予想を３４円７０銭から３８円４０銭へ引き上げたことが好感された。上期において登録車の新車販売台数が前年を上回って推移したことに伴い、オートオークションの出品台数が増加したことに加えて、手数料改定によりオークション手数料収入が増加したことなどが寄与する。なお、年間配当予想は７３円１０銭（前期６７円５０銭）の予定だ。同時に発表した第２四半期累計（４～９月）決算は、売上高４８０億９３００万円（前年同期比１３．３％増）、営業利益２３７億７９００万円（同１２．１％増）、純利益１６１億６４００万円（同１０．６％増）だった。
■タムラ製作所 <6768> 540円 +33 円 (+6.5％) 本日終値
タムラ製作所<6768>がマドを開けて急反発した。７日の取引終了後、２４年３月期第２四半期累計（４～９月）の連結決算を発表。売上高は前年同期比４．９％増の５１８億７１００万円、経常利益は同４０．４％増の１８億４４００万円となった。７～９月期の経常利益は同７９％増と増益率を高めており、足もとの業績のモメンタムを好感した買いを誘う形となった。４～９月期は自動車向けで顧客の生産調整が解消に向かい、車載向け昇圧リアクターの需要が回復した。北米向けのデータセンター関連をはじめとしたＩＴインフラ向けの大型トランス・リアクターも堅調な需要が継続し、電子部品関連事業は増収増益となった。一方、英国子会社の確定給付型年金制度をバイアウトにより保険会社へ移転することに伴って特別損失も計上。連結全体の最終利益は同９５．８％減の５２００万円となった。
株探ニュース
