前週末12日に「売られた株！」総ザライ ―本日への影響は？―
■ディップ <2379> 2,535円 (-700円、-21.6％) ストップ安
東証プライムの下落率トップ。ディップ <2379> [東証Ｐ]がストップ安。11日の取引終了後に24年2月期連結業績予想の下方修正を発表しており、これが嫌気された。今期の売上高を563億円から532億円（前期比7.8％増）へ、営業利益を145億円から119億円（同3.1％増）へ引き下げた。第3四半期以降、コールセンター・事務領域の求人広告市場が急速に悪化していることが要因。飲食領域の市場回復ペースが当初想定より緩やかであることも響く。あわせて、現在実施している株主優待制度に関するリリースを開示。今期末の株主優待として贈呈するオリジナルクオカードについて、同社ブランドアンバサダーでメジャーリーガーの大谷翔平選手のデザインになるとした。
■わらべ日洋 <2918> 3,075円 (-575円、-15.8％)
東証プライムの下落率2位。わらべや日洋ホールディングス <2918> [東証Ｐ]が4日ぶり急反落。11日の取引終了後に発表した第3四半期累計(3-11月)連結決算は、売上高1531億8400万円（前年同期比4.1％増）、営業利益54億6400万円（同17.3％増）と2ケタ営業増益となったものの、9-11月期では24.2％減益となったことが嫌気された。コロナ禍からの回復が進み主力の食品関連事業の売上高が回復基調にあることや、商品価格の見直しを行ったことで売上高は伸長したが、原材料価格や労働コスト上昇の影響を受けた。なお、24年2月期通期業績予想は、売上高2080億円（前期比7.0％増）、営業利益63億円（同26.4％増）の従来見通しを据え置いている。
■いちご <2337> 314円 (-25円、-7.4％)
東証プライムの下落率6位。いちご <2337> [東証Ｐ]が続急落。同社は1月11日大引け後に決算を発表、24年2月期第3四半期累計(3-11月)の連結経常利益は前年同期比27.5％減の58億円に減ったことで嫌気されたようだ。通期計画の60億円に対する進捗率は96.7％に達し、5年平均の75.5％も上回った。
■不二越 <6474> 3,530円 (-270円、-7.1％)
東証プライムの下落率7位。不二越 <6474> [東証Ｐ]が4日ぶり急反落。11日の取引終了後、23年11月期の連結決算発表にあわせ、24年11月期の業績予想を開示した。最終利益の見通しは前期比7.3％減の60億円を見込む。前期に続き減益予想を示したほか、減配見通しも加わり、失望売りを促した。今期の売上高は同5.8％減の2500億円となる見通し。年間配当予想は同10円減配の100円とした。建設機械向けは中国や欧州などで調整が続き、産業機械向けも総じて低調に推移すると想定。業績予想の前提となる為替レートは1ドル＝135円と、前期から4円の円高方向に設定した。23年11月期の連結決算は、売上高が前の期比2.9％増の2654億6400万円、最終利益が同47.1％減の64億6900万円だった。中国経済の減速で産機・建機分野の需要が想定を下回り、操業度が悪化したことに伴い、売上高・利益ともに計画を下回って着地した。
■タマホーム <1419> 3,905円 (-270円、-6.5％)
東証プライムの下落率9位。タマホーム <1419> [東証Ｐ]が3日続急落。11日の取引終了後に23年6-11月期連結決算を発表。売上高が前年同期比10.0％減の1127億5700万円、営業利益が同55.5％減の30億700万円となり、これを嫌気した売りが出た。資材価格や労務単価の上昇による建築コストの増加が住宅需要を抑制し、住宅着工が低調に推移していることが逆風に。注文住宅やリフォームを手掛ける住宅事業、戸建て分譲やマンションの販売などを行う不動産事業ともに減少した。なお、通期の増収増益見通しは据え置いている。
■ＳＢＩ <8473> 3,434円 (-96円、-2.7％)
ＳＢＩホールディングス <8473> [東証Ｐ]が反落。日本経済新聞電子版は11日の取引終了後、「主幹事を務めた新規株式公開（IPO）銘柄の株価を操作したとして、金融庁は近くネット証券最大手のＳＢＩ証券に一定期間の一部業務停止命令を出す方針を固めた」と報じた。同証券を傘下に持つＳＢＩには、報道を嫌気した売りが膨らんだ。記事によると、業務停止命令の対象となるのは、新規上場企業の株購入を勧誘し受託する業務。個人向けの株や投資信託のネット取引は停止命令の対象外になるという。
■久光薬 <4530> 4,446円 (-116円、-2.5％)
久光製薬 <4530> [東証Ｐ]が4日ぶり反落。11日の取引終了後、24年2月期の連結業績予想について、売上高を1323億円から1410億円（前期比9.9％増）へ、営業利益を118億円から144億円（同24.1％増）へ、純利益を106億円から146億円（同24.3％増）へ上方修正し、これを受けて朝高スタートしたものの、利益確定売りにマイナスに転じた。国内外における積極的な販促活動、国内での経済活動やインバウンド需要の回復により、国内外ともに「サロンパス」を中心とした一般用医薬品が想定よりも伸長していることが要因。また、5月の値上げ後も国内一般用医薬品の売り上げが堅調に推移していることも寄与する。同時に発表した第3四半期累計(3-11月)は、売上高1028億2700万円（前年同期比11.9％増）、営業利益122億7000万円（同44.2％増）、純利益121億1000万円（同27.2％増）だった。
※12日の下落率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。
株探ニュース
