東京株式（前引け）＝反落、米株安でリスクオフも円安が下支え材料に
１４日前引けの日経平均株価は前営業日比３１７円０２銭安の３万７６４６円９５銭と反落。前場のプライム市場の売買高概算は９億８２６２万株、売買代金概算は２兆７２３１億円。値上がり銘柄数は１９０、対して値下がり銘柄数は１４４３、変わらずは２２銘柄だった。
きょう前場の東京株式市場はリスクオフの地合いとなり、日経平均は終始軟調な展開を強いられた。前日の米国株市場では１月の米ＣＰＩ発表を受け、米長期金利が上昇し株式市場の相対的な割高感が意識されるなか広範囲に売り圧力が顕在化した。これを受け東京市場も投資家のセンチメントが悪化し、プライム市場の８７％の銘柄が下落した。ただ、外国為替市場で１ドル＝１５０円台の推移と円安に振れたことは、輸出セクターを中心にポジティブ材料として働いた。特に、半導体関連株が買われ全体相場を支える格好となっている。
個別ではソフトバンクグループ<9984>が軟調、トヨタ自動車<7203>も値を下げた。日本製鉄<5401>が安く、ＳＭＣ<6273>も売りに押された。メルカリ<4385>も下落した。恵和<4251>が急落、ナブテスコ<6268>、ラクス<3923>も大幅安。半面、レーザーテック<6920>、東京エレクトロン<8035>が高く、ＳＣＲＥＥＮホールディングス<7735>、アドバンテスト<6857>、ディスコ<6146>など半導体製造装置関連の強さが目立つ。川崎汽船<9107>が高く、ファーストリテイリング<9983>も買いが優勢。タツモ<6266>、リンクアンドモチベーション<2170>、メドピア<6095>などがストップ高に買われた。