米エヌビディアの決算発表を前に持ち高調整【クロージング】
22日の日経平均は続落。329.83円安の38617.10円（出来高概算15億4000万株）で取引を終えた。日本時間のあす早朝に予定されている米半導体大手エヌビディアの決算発表を前に、半導体関連株には持ち高調整に伴う売りが先行。日経平均は寄り付き直後に付けた38854.99円を高値に、その後は軟調推移となった。いったんは下げ渋る場面もあったものの、後場は国内長期金利が一段と上昇し、11年ぶりに1.0％台に達したため、買い見送りムードが強まり、後場中盤には38592.94円まで水準を切り下げた。
東証プライムの騰落銘柄は、値下がり銘柄数が1200を超え、全体の7割超を占めた。セクター別では、証券商品先物、保険、情報通信の3業種が上昇。一方、電気ガス、不動産、海運、鉱業、石油石炭など30業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、ソフトバンクG<9984>、ダイキン<6367>、ニデック<6594>が堅調だった半面、ファーストリテ<9983>、東エレク<8035>、信越化<4063>、中外薬<4519>、テルモ<4543>が軟調だった。
前日の米国市場は長期金利が低下したことなどから、S&P500種指数、ナスダック指数は最高値を更新したものの、エヌビディアの決算発表を前に東京市場は半導体関連株を中心に軟調に推移した。また、日銀の政策正常化への思惑から、国内長期金利が1.0％と11年ぶりの高値水準に上昇しているため、金利上昇が業績に悪影響を及ぼすとの見方から不動産株にも値を消す銘柄が増えていた。一方、金利上昇が利ざや改善につながるとの思惑から銀行や保険など金融株には投資マネーが流入し、相場を支える形になった。
4月30～5月1日開催の米連邦公開市場委員会（FOMC）の議事要旨とエヌビディアの決算が最大の関心事だ。FOMCの議事要旨については、米連邦準備制度理事会（FRB）高官からタカ派的な発言をするのが最近目立っているだけに、米国の年内の利下げ回数などを見極めるためにも確認したいと考える投資家が多い。また、エヌビディアの決算については、市場の期待が高いだけに、コンセンサスを上回る良好な業績動向でなければ、目先の材料出尽くし感から売りに拍車が掛かる可能性があると警戒する向きも多い。
《CS》