東京株式（大引け）＝１９円安と小幅反落、米雇用統計控え様子見姿勢強まる
７日の東京株式市場で日経平均株価は小幅反落。手掛かり材料難のなか、今晩発表される米５月雇用統計の発表を前に様子見姿勢が強まった。
大引けの日経平均株価は前日比１９円５８銭安の３万８６８３円９３銭。プライム市場の売買高概算は１３億４６４０万株。売買代金概算は３兆４６２３億円だった。値上がり銘柄数は９５４と全体の約５８％、値下がり銘柄数は６３３、変わらずは６０銘柄だった。
前日の米株式市場では、半導体関連株が軟調でナスダック指数は４日ぶりに下落した。これを受け、東京市場も日経平均株価は値を下げてスタートしたが、下値には買いが入り一時プラス圏に上昇した。しかし、上値は重く再びマイナス圏に転じ、前場には前日比で１４０円超安まで売られる場面があった。後場に入り下げ渋ったものの軟調展開は続き３万８６００円台を中心とする一進一退が続いた。今晩は米５月雇用統計の発表があるほか、来週は米連邦公開市場委員会（ＦＯＭＣ）や日銀金融政策決定会合が予定されるなか、積極的な売買は手控えられ出来高も低調だった。
個別銘柄では、ディスコ<6146>や東京エレクトロン<8035>、アドバンテスト<6857>が安く、ルネサスエレクトロニクス<6723>やソシオネクスト<6526>が軟調。ソフトバンクグループ<9984>やソニーグループ<6758>が値を下げ、トヨタ自動車<7203>や三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ<8306>、ダイキン工業<6367>が下落した。肥満症治療薬のフェーズ２試験結果に対する失望売りが膨らみ塩野義製薬<4507>が急落した。
半面、レーザーテック<6920>が９日ぶりに反発したほか、日立製作所<6501>や信越化学工業<4063>が高い。三井住友フィナンシャルグループ<8316>やファーストリテイリング<9983>、リクルートホールディングス<6098>が値を上げた。日本郵船<9101>や三菱商事<8058>、住友電気工業<5802>、楽天グループ<4755>が堅調だった。