FOMC通過後は日銀会合に市場の関心は移行【クロージング】
12日の日経平均は3日ぶりに反落。258.08円安の38876.71円（出来高概算は15億株）で取引を終えた。米国で今夜発表される5月の消費者物価指数（CPI）や日本時間のあす未明に判明する米連邦公開市場委員会（FOMC）の結果を前に持ち高調整売りや利食い売りが先行。日経平均は前場終盤にかけて下げ幅を広げ、38809.36円まで水準を切り下げ、心理的な節目の39000円台を割り込んだ。ただ、下値を売り込む流れにはならず、売り一巡後は下げ渋りの動きもみられており38800～38900円台での膠着が続いた。
東証プライムの騰落銘柄は、値下がり銘柄数950を超え、全体の6割近くを占めた。セクター別では、石油石炭、鉱業の2業種を除く31業種が下落し、パルプ紙、証券商品先物、海運、不動産、精密機器、サービスの下落が目立っていた、指数インパクトの大きいところでは、TDK<6762>、ファナック<6954>、日東電工<6988>、ディスコ<6146>が堅調だった半面、ファーストリテ<9983>、リクルートHD<6098>、テルモ<4543>、第一三共<4568>が軟調だった。
前日の米国市場ではFOMCを前にした持ち高調整売りなどで金融株が下落したことなどから、東京市場でもメガバンクなどの弱さが目立ったほか、海運や商社など景気敏感株が売られた。一方で、前日の米国市場でアップルが7％超上昇したことでサプライヤーであるTDKや村田製<6981>などアップル関連株に値を上げるものが目立った。
きょうの東京市場はFOMCを控えて様子見ムードが強く、商いは低調だった。FOMCの注目点は政策金利見通し（ドットチャート）の修正だが、FOMC前には5月の米消費者物価指数（CPI）が発表される。一部海外メディアでは「米CPIの結果をみてドットチャートの修正が決まる」といった報道もされており、インフレ圧力の強さが示されれば、ドットチャートの修正にも影響を及ぼし兼ねないようだ。ただし、FOMCを受けた弱い動きをみせたとしても、市場の関心は日銀の金融政策決定会合に移行する。週末には6月限の先物オプション特別清算指数算出（SQ）を控えていることもあり、先物主導での荒い値動きには注意しつつ、アク抜けを想定した押し目狙いのスタンスが意識されてくる可能性はあるだろう。
《CS》