東京株式（前引け）＝急反落、中東情勢の緊迫化でリスクオフ再燃
２日前引けの日経平均株価は前営業日比６３８円２１銭安の３万８０１３円７６銭と大幅反落。前場のプライム市場の売買高概算は９億５３３６万株、売買代金概算は２兆１４５億円。値上がり銘柄数は５１５、対して値下がり銘柄数は１０６５、変わらずは６４銘柄だった。
きょう前場の東京株式市場は再びリスク回避ムードが強まるなか、日経平均は大幅反落となった。石破新総裁誕生が嫌気される形で週明けに暴落したものの、前日はいったん切り返す動きをみせた。しかし、今度はイランとイスラエル間の紛争で中東での地政学リスクが急速に高まっていることが相場の警戒材料となっている。先物主導の下げで日経平均は一時７００円を超える下落となり３万８０００円台を割り込む場面もあった。前場取引後半は外国為替市場で円安方向に振れたこともあってやや下げ渋る展開に。３万８０００円台をキープして前場の取引を終えている。
個別ではレーザーテック<6920>、ディスコ<6146>が大きく下値を探り、東京エレクトロン<8035>、アドバンテスト<6857>なども下落した。ファーストリテイリング<9983>の下げも目立つ。日立製作所<6501>も軟調。ティーガイア<3738>が続急落、ラクスル<4384>も大幅安となった。半面、川崎重工業<7012>が商いを伴い買い優勢、日本郵船<9101>、商船三井<9104>など海運株も高い。ＩＮＰＥＸ<1605>も買われた。大阪チタニウムテクノロジーズ<5726>が大幅高で値上がり率トップ、石油資源開発<1662>も物色人気に。
