東京株式（大引け）＝４２１円高、米大統領選直前も買い戻しが優勢に
５日の東京株式市場は買い優勢の展開で、日経平均株価は大幅反発。前週末に先物主導で１０００円超の下げをみせていたこともあり、リバウンド狙いの買いが全体相場を押し上げる格好となった。
大引けの日経平均株価は前営業日比４２１円２３銭高の３万８４７４円９０銭と反発。プライム市場の売買高概算は１８億９６５８万株、売買代金概算は４兆４８４億円。値上がり銘柄数は９８３、対して値下がり銘柄数は６２０、変わらずは４３銘柄だった。
３連休明けとなったきょうの東京市場は朝方からリスク選好の地合いとなり、日経平均は自律反発局面に移行した。前日の米国株市場ではＮＹダウが一時４００ドルを超える下げに見舞われるなど不安定な展開だったが、東京市場では特にこれを嫌気することはなく、前週末に先物主導で過剰に売り叩かれた分の買い戻しが利いた。米大統領選の投開票を控えるなか、結果判明には時間を要するとの見方もあり、個別株への実需の買いは手控えられた印象も強い。売買代金は取引時間の延長効果が期待されたが、４兆円台はキープされたものの前週末の売買代金に届かなかった。値上がり銘柄数は１０００を下回り全体の６割弱にとどまった。業種別には３３業種中、２４業種が上昇、証券株の上昇が際立っている。
個別では、売買代金トップのディスコ<6146>が大幅高となり、レーザーテック<6920>、アドバンテスト<6857>、東京エレクトロン<8035>など半導体製造装置大手が高い。サンリオ<8136>も大商いで株価を急伸させている。キーエンス<6861>、イビデン<4062>なども買われた。エフ・シー・シー<7296>が２０％を超える上昇で値上がり率首位。オルガノ<6368>はストップ高人気。このほか、野村ホールディングス<8604>も値を飛ばした。
半面、三菱重工業<7011>が安く、日立製作所<6501>も冴えない。任天堂<7974>、リクルートホールディングス<6098>などが下落したほか、三菱電機<6503>も値を下げた。日東紡績<3110>が急落、エンプラス<6961>、ヤマハ<7951>も大幅安。ＤＭＧ森精機<6141>、日本ハム<2282>なども大きく水準を切り下げた。
