前日に「買われた株!」総ザライ ―本日につながる期待株は?―

注目
2024年11月6日 5時30分

■太陽工機 <6164>  1,695円 (+300円、+21.5%) ストップ高

太陽工機 <6164> [東証S]がストップ高。親会社のDMG森精機 <6141> [東証P]が1日の取引終了後、同社の完全子会社化を目的としてTOBを実施すると発表しており、TOB価格の1875円にサヤ寄せする格好となった。DMG森精機は現在、太陽工機株式の50.81%を所有しているが、完全子会社化することで、より一体的で綿密に連携した業務運営を行いグループの事業成長を図るのが狙い。買付予定数は289万2208株(下限93万2200株・上限設定なし)で、買付期間は11月5日から12月16日まで。TOB成立後、太陽工機は所定の手続きを経て上場廃止となる予定で、これを受けて東京証券取引所は11月1日付で太陽工機株式を監理銘柄(確認中)に指定している。なお、太陽工機はTOBに対して賛同の意見を表明している。

■FCC <7296>  2,852円 (+487円、+20.6%) 一時ストップ高

東証プライムの上昇率トップ。エフ・シー・シー <7296> [東証P]が急反騰、一時ストップ高となった。前週末1日の取引終了後、25年3月期第2四半期累計(4-9月)の連結決算発表にあわせ、今期の配当予想を見直した。中間配当は、これまでの予想の38円に加えて旧東証1部上場20周年記念配当63円を加えて計101円で決定。期末配当予想についてはこれまでの38円に同じく記念配当63円を加える形で101円に見直した。年間配当予想は記念配当126円を含めて202円(前期比128円増配)となる。加えて、取得総数125万株(自己株式を除く発行済み株式総数の2.5%)、取得総額25億円を上限とする自社株買いの実施も発表しており、好感されたようだ。自社株の取得期間は11月11日から2025年3月19日までとする。9月中間期の売上高は前年同期比8.9%増の1273億2300万円、最終利益は同28.8%増の77億100万円だった。二輪用クラッチはインドやインドネシアで販売が増加した。四輪用クラッチは中国や米国で販売が落ち込んだものの、円安効果が利益を押し上げた。25年3月期の業績予想は直近の受注動向などを踏まえ、売上高予想を50億円増額して2430億円(前期比1.1%増)とした一方、税引き前利益は8億円減額して170億円(同11.3%減)に修正。営業利益と最終利益の予想は据え置いた。

■ジオマテック <6907>  574円 (+80円、+16.2%) ストップ高

ジオマテック <6907> [東証S]がストップ高。1日の取引終了後、25年3月期単独業績予想について、営業利益を2000万円から1億7000万円(前期6億5500万円の赤字)へ、最終利益を4900万円から1億9000万円(同16億6900万円の赤字)へ上方修正したことが好感された。売上高は52億円(前期比12.9%増)の従来見通しを据え置いたものの、上期において半導体・電子部品が想定よりも好調だったことに加えて、想定よりも原材料費が低下したことや経費抑制が進んだことなどが寄与する。

■オルガノ <6368>  7,810円 (+1,000円、+14.7%) ストップ高

東証プライムの上昇率3位。オルガノ <6368> [東証P]がストップ高。1日の取引終了後、25年3月期の連結業績予想について、売上高を1600億円から1650億円(前期比9.7%増)へ、営業利益を245億円から280億円(同24.2%増)へ、純利益を176億円から215億円(同24.2%増)へ上方修正し、あわせて配当予想を中間・期末各53円の年106円から中間・期末各71円の年142円(前期102円)へ引き上げたことが好感された。主に水処理エンジニアリング事業で、電子産業分野を中心に活発な生産活動が想定され、各種メンテナンスなどのソリューションサービスの売り上げが高い水準で推移する見込みであることが要因。また、プラント案件の原価低減などによる利益率の改善に加えて、比較的収益性が高いソリューション事業の売り上げが拡大することも寄与する。なお、同時に発表した第2四半期累計(4~9月)決算は、売上高743億2300万円(前年同期比13.5%増)、営業利益114億8000万円(同46.1%増)、純利益81億3400万円(同46.9%増)だった。

■ムゲンE <3299>  1,782円 (+222円、+14.2%)

ムゲンエステート <3299> [東証S]が急反騰。5日午後2時ごろ、24年12月期の連結業績予想について、売上高を608億9600万円から612億2400万円(前期比18.6%増)へ、営業利益を68億6100万円から89億4500万円(同50.7%増)へ、純利益を39億8500万円から53億7200万円(同47.1%増)へ上方修正し、あわせて期末一括配当予想を68円から92円(前期63円)へ引き上げたことが好感された。投資用及び居住用不動産の堅調な需要に支えられ、主力の不動産買い取り再販事業が従来予想を上回る見込みとなったことが要因。また、投資用不動産及び大型物件の販売が利益を押し上げるとしている。

■サンリオ <8136>  4,549円 (+517円、+12.8%)

東証プライムの上昇率4位。サンリオ <8136> [東証P]が急反騰。1日の取引終了後、25年3月期の連結業績予想について、売上高を1306億円(前期比30.6%増)へ、営業利益を410億円(同52.1%増)へ、純利益を311億円(同76.9%増)へ上方修正し、あわせて配当予想を中間・期末各18円50銭の年37円から中間・期末各20円の年40円へ引き上げたことが好感された。上期において、国内の店舗・テーマパークで国内客及び外国人観光客が大幅に増加し、売上高が計画を上回ったことに加えて、ライセンス事業で国内・海外ともに、引き続き複数キャラクター展開などの戦略的な施策が奏功し、特に北米や中国における業績が牽引する形でロイヤルティー売り上げが計画を上回ったことが要因としている。また、ライセンス事業の売上構成比の増加による収益性の向上や販管費が計画を下回ったことも寄与する。同時に発表した第2四半期累計(4-9月)決算は、売上高628億700万円(前年同期比43.0%増)、営業利益235億9100万円(同77.3%増)、純利益190億7600万円(同81.6%増)だった。

■野村 <8604>  860.1円 (+82.5円、+10.6%)

東証プライムの上昇率6位。野村ホールディングス <8604> [東証P]が4日ぶり急反騰。前週末1日の取引終了後、25年3月期第2四半期累計(4-9月)の連結決算を発表。純利益は前年同期比2.9倍の1673億2500万円となった。7-9月期の純利益は同2.8倍の984億円と堅調な業況が続いており、買いを誘ったようだ。ウェルス・マネジメント部門ではストック収入が過去最高を更新し、増益モメンタムを維持した。インベストメント・マネジメント部門での資金流入が高水準となったほか、ホールセール部門において欧州での大型M&A案件が増収に貢献した。9月30日を基準日とする中間配当については23円(前期の中間配当は8円)とした。期末配当予想は引き続き未定としている。

■住友電 <5802>  2,579円 (+247円、+10.6%)

東証プライムの上昇率7位。住友電気工業 <5802> [東証P]が急反騰。同社は前週末1日の取引終了後、25年3月期第2四半期累計(4-9月)の連結決算発表にあわせ、通期の業績予想を上方修正した。今期の最終利益予想を50億円増額して1500億円(前期比0.2%増)に引き上げた。最終利益は減益予想から一転、前期に続いて過去最高益を更新する見通しを示したほか、配当予想も増額修正しており、評価されたようだ。9月中間期の売上高は前年同期比8.5%増の2兆2477億7800万円、最終利益は同2.8倍の757億5500万円となった。売上高は計画に対し下振れして着地したものの、生産性の改善やコスト低減、売値の改善などに努めた結果、利益は計画を上回った。通期では売上高の見通しは銅相場の影響を踏まえ下方修正したものの、9月中間期の利益の上振れによる影響を業績予想に反映した。期末配当予想は5円増額の41円に引き上げた。年間配当予想は前期と横ばいの77円となる。

■東京精 <7729>  8,923円 (+767円、+9.4%)

東証プライムの上昇率8位。東京精密 <7729> [東証P]が急反発。前週末1日取引終了後、25年3月期連結業績予想について売上高を1430億円から1450億円(前期比7.7%増)へ、営業利益を270億円から280億円(同10.6%増)へ上方修正すると発表した。あわせて配当予想を増額しており、これらが好感され買われた。売上高、営業利益とも半導体製造装置部門を上方修正した一方、計測機器部門は下方修正したが、全体では上方修正となった。配当予想については216円から228円(前期192円)に引き上げた。

■ヤマシン―F <6240>  500円 (+40円、+8.7%)

東証プライムの上昇率9位。ヤマシンフィルタ <6240> [東証P]が急反発。5日午後3時ごろ、25年3月期の連結業績予想について、売上高を176億9000万円から193億円(前期比7.1%増)へ、営業利益を14億1000万円から22億2000万円(同57.3%増)へ、純利益を9億8000万円から14億9000万円(同89.4%増)へ上方修正し、あわせて期末配当予想を5円から7円(年12円)へ引き上げたことが好感された。建機用フィルタ事業で交換需要の増加により補給品売上高の大幅な増加が見込まれることに加えて、販売価格の改善や原価低減活動の効果により売上高・利益を押し上げるとしている。なお、同時に発表した第2四半期累計(4-9月)決算は、売上高99億800万円(前年同期比13.8%増)、営業利益13億7600万円(同3.3倍)、純利益8億7000万円(同3.9倍)だった。

■エヌアイデイ <2349>  2,510円 (+168円、+7.2%)

エヌアイデイ <2349> [東証S]が急伸。1日の取引終了後、25年3月期連結業績予想について、売上高を233億円から240億円(前期比6.3%増)へ、営業利益を26億円から29億円(同3.2%増)へ、純利益を18億9000万円から21億8000万円(同3.4%増)へ上方修正したことが好感された。顧客の堅調なIT投資需要などにより、上期においてシステム開発事業、システムマネジメント事業、その他の全セグメントで想定を上回ったことが要因としている。なお、同時に発表した第2四半期累計(4-9月)決算は、売上高119億9600万円(前年同期比13.7%増)、営業利益15億2100万円(同24.2%増)、純利益11億3000万円(同22.0%増)で、従来予想の営業利益11億円を大きく上回って着地した。

■ロジスネクス <7105>  1,169円 (+77円、+7.1%)

三菱ロジスネクスト <7105> [東証S]が急反発。5日午後1時半、25年3月期第2四半期累計(4-9月)の連結決算発表にあわせ、通期の業績予想を下方修正した。今期の売上高予想を100億円減額して6700億円(前期比4.5%減)、最終利益予想を110億円減額して180億円(同34.6%減)に引き下げた。発表直後は売りが出たものの、10月以降、同社株には下押し圧力が強まっていた。下方修正を受け、いったん悪材料出尽くしと受け止めた買いが入ったようだ。北米での一部機種の出荷停止による影響や代理店での在庫調整が想定以上に長引いた。北米の認証取得に伴う一時費用や、中国販売子会社の譲渡による売却損が発生したことも響く。

■ミマキエンジ <6638>  1,392円 (+80円、+6.1%)

ミマキエンジニアリング <6638> [東証P]が急反発。同社は5日午前11時30分ごろ、25年3月期通期の連結営業利益予想と中間配当計画を上方修正しており、これが好感されたようだ。通期の売上高予想は従来通りの825億円(前期比9.1%増)で据え置く一方、営業利益予想は従来の74億円から82億5000万円(同50.5%増)に引き上げた。既存のプリンター製品に加え、前期から今期にかけて投入した各市場向けの新製品やインクの販売が堅調に推移していることが主な要因だとしている。また、中間配当を従来計画比2円50銭増額の17円50銭にすることも発表。期末配当計画の15円とあわせた年間配当は32円50銭(前期実績は25円)となる。

■TDK <6762>  1,960円 (+112円、+6.1%)

TDK <6762> [東証P]が続急伸。1日の午後2時30分ごろに発表した25年3月期業績予想及び配当予想の上方修正が引き続き好材料視された。連結最終利益を1280億円から1600億円(前期比28.3%増)へ上方修正し、配当予想を中間60円・期末12円(ただし、10月1日付で1株を5株に株式分割)から中間70円・期末14円へ引き上げた。上期において、スマートフォンなどの新モデルの立ち上がりにより二次電池やセンサーの販売が拡大。また、前期は低調だったデータセンター向けの需要が大幅に回復し、HDD用ヘッドの販売が好調に推移した。

■千代建 <6366>  309円 (+17円、+5.8%)

千代田化工建設 <6366> [東証S]が急反発。同社は5日午後2時半、25年3月期第2四半期累計(4-9月)の連結売上高が前年同期比12.6%減の2373億4200万円、最終利益が同64.0%増の141億6100万円と発表した。7-9月期の最終利益は同2.7倍となった。直近の大幅増益基調をポジティブ視した買いが株価を押し上げたようだ。タングーLNGのマイルストーン達成による追加収益の計上などが利益を押し上げた。国内では脱炭素関連を中心に引き合いが旺盛となっており、下期の受注計上を見込むとしている。

■マクセル <6810>  1,802円 (+98円、+5.8%)

マクセル <6810> [東証P]が急反発。5日午前、米資産運用会社のグランサム・マヨ・ヴァン・オッテルロー(マサチューセッツ州)が同社株について、新たに5%を超えて保有していることが明らかとなり、思惑視されたようだ。同日に関東財務局に提出された大量保有報告書によると、グランサム・マヨ・ヴァン・オッテルローの保有割合は5.02%となっている。保有目的には「純投資及び状況に応じて重要提案行為等を行うこともありうる」と記載している。報告義務発生日は10月28日。

■理想科学 <6413>  3,640円 (+190円、+5.5%)

理想科学工業 <6413> [東証P]が3日ぶり急反発。1日の取引終了後、25年3月期の連結業績予想について、売上高を786億円から805億円(前期比7.9%増)へ、営業利益を56億円から65億円(同23.7%増)へ上方修正したことが好感された。印刷機器関連事業の販売が堅調に推移したことや為替が円安に推移したことで上期業績が堅調に推移したことに加えて、今後の事業環境見通しを反映させたという。純利益は、中国子会社の構造改革に伴う一時費用を特別損失として計上するため43億円から42億円(同13.1%減)へ下方修正した。なお、第2四半期累計(4-9月)は、売上高381億6700万円(前年同期比9.6%増)、営業利益28億400万円(同52.3%増)、純利益17億8200万円(同4.7%減)だった。同時に、上限を23万株(発行済み株数の0.71%)、または7億円を上限とする自社株買いと12月31日を基準日とする1株から2株への株式分割も発表しており、こちらも好材料視された。自社株買いの取得期間は11月18日から12月23日までで、経営環境の変化に対応した機動的な資本政策の遂行及び株主への利益還元のためとしている。

■メディパル <7459>  2,480円 (+106円、+4.5%)

メディパルホールディングス <7459> [東証P]が大幅反発。前週末1日の取引終了後に発表した25年3月期第2四半期累計(4-9月)の連結決算は、売上高が前年同期比2.6%増の1兆8246億7200万円、最終利益が同26.7%増の217億2700万円だった。7-9月期の最終利益は同2.1倍と堅調な伸びを示し、9月中間期の最終利益の通期計画に対する進捗率は約65%に上った。業績の上振れを期待した買いが入ったようだ。医療用医薬品等卸売事業ではコロナワクチンやHPV(ヒトパピローマウイルス)ワクチンの需要が増加した。化粧品・日用品、一般用医薬品卸売事業ではインバウンドや外出関連の商材需要が高まったほか、値上げなどによる単価の上昇も寄与した。

■サガミHD <9900>  1,841円 (+76円、+4.3%)

サガミホールディングス <9900> [東証P]が3日ぶり大幅反発。5日午後2時ごろ、25年3月期の連結業績予想について、売上高を320億円から340億円(前期比9.7%増)へ、営業利益を17億5000万円から20億5000万円(同23.8%増)へ、純利益を10億円から13億5000万円(同48.5%増)へ上方修正したことが好感された。提供価値の向上による来店客数の増加をはじめとする各種施策の効果により、売上高・利益が計画を上回る見通しという。

■ゼリア新薬 <4559>  2,375円 (+71円、+3.1%)

ゼリア新薬工業 <4559> [東証P]が大幅反発。5日午前11時、25年3月期の連結業績予想の上方修正を発表しており、好感されたようだ。通期の売上高予想は30億円増額して860億円(前期比13.6%増)、最終利益予想は7億円増額して85億円(同9.9%増)に引き上げた。海外市場ではディフィクリアを中心に医療用医薬品事業が好調に推移しており、9月中間期の業績が計画を上回って着地する。通期においても引き続き海外の医療用医薬品事業が好調となる見込みとし、業績予想を見直した。欧州通貨に対するスイスフラン安による為替差益が9月中間期の業績の押し上げ要因となるものの、通期予想では為替相場の先行きが不透明な状況であることを踏まえ、為替差損益の発生は見込んでいないとしている。

■信号 <6741>  952円 (+22円、+2.4%)

日本信号 <6741> [東証P]が反発。5日午後1時、25年3月期第2四半期累計(4-9月)の連結決算を発表。売上高は前年同期比18.1%増の403億8000万円、営業利益は同5.0倍の17億9400万円、最終利益は同3.1倍の16億3100万円となった。7-9月期は経常利益が減益となったものの、営業・最終利益は増収となった。あわせて同社は、政策保有株式の縮減方針を決議したと公表。資本効率の向上に向けた取り組みを評価した買いが株価を押し上げたようだ。同社は24年3月末現在、特定投資株式が249億円となり、純資産に対する割合は26%に上る。今回、中期経営計画の最終年度となる29年3月期の期末時点において、連結純資産に対する政策保有株式の割合を20%以下とする目標を掲げた。9月中間期は交通運輸インフラ事業とICTソリューション事業がともに増収増益となった。

■チャームケア <6062>  1,258円 (+28円、+2.3%)

チャーム・ケア・コーポレーション <6062> [東証P]が反発。5日午後2時30分ごろに発表した第1四半期(7-9月)連結決算で、営業利益が8億7200万円(前年同期比25.9%増)と大幅増益となったことが好感された。介護事業で逝去などによる退去者数が増加したほか、不動産事業が減少したことから売上高は98億6900万円(同1.4%減)となったものの、既存ホームが高入居率を維持したことや、業務効率などによる労働生産性の向上が更に進んだことが利益を押し上げた。なお、25年6月期通期業績予想は、売上高501億5000万円(前期比4.9%増)、営業利益49億500万円(同8.9%減)の従来見通しを据え置いている。

※5日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

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