前日に「買われた株!」総ザライ (1) ―本日につながる期待株は?―

注目
2024年12月4日 5時20分

■リビンT <4445>  1,670円 (+300円、+21.9%) ストップ高

リビン・テクノロジーズ <4445> [東証G]がストップ高。2日の取引終了後、25年3月末時点の株主から株主優待制度を新設すると発表したことを好感した買いが流入した。毎年3月末と9月末時点で2単元(200株)以上を保有する株主を対象にQUOカード1万5000円分(年3万円分)を贈呈する。

■エイチーム <3662>  757円 (+100円、+15.2%) ストップ高

エイチーム <3662> [東証P]がストップ高。3日正午ごろ、株主優待制度を新設すると発表した。毎年1月末と7月末時点で500株以上を保有する株主を対象に、QUOカードを各1万円分、計2万円分贈呈する。来年1月から開始する。これを好感した買いが膨らんだ。

■サイゼリヤ <7581>  5,600円 (+360円、+6.9%)

東証プライムの上昇率8位。サイゼリヤ <7581> [東証P]が急反発。同社は2日、レストラン業態「サイゼリヤ」の11月度の月次報告を公表。既存店売上高は前年同月比23.0%増となり、伸び率が10月度の17.4%から拡大したことが好感されたようだ。既存店の客数が同19.7%増、客単価が同2.8%増となったことが寄与。なお、全店ベースの売上高は同22.4%増となった。

■伊藤園 <2593>  3,524円 (+224円、+6.8%)

東証プライムの上昇率10位。伊藤園 <2593> [東証P]が4日続急伸。2日の取引終了後に発表した25年4月期第2四半期累計(5-10月)の連結決算は、売上高が前年同期比4.0%増の2523億2100万円、最終利益が同18.0%減の91億9100万円だった。中間期では2ケタの減益となった一方、8~10月期では最終増益を確保しており、好感されたようだ。8-10月期は、茶系飲料の販売数量が堅調に推移したほか、コーヒー飲料やミネラルウォーターが大きく伸びた。同社は3日、東証の自己株式立会外買付取引(ToSTNeT─3)で、100万株の自社株買いを行ったことも開示した。取得価額は33億円だった。

■川重 <7012>  5,958円 (+370円、+6.6%)

川崎重工業 <7012> [東証P]が続急伸。3日、開発パートナーである中国海螺創業グループ及び両社の合弁会社である安徽海螺川崎節能設備製造(CKM)と、車載用廃リチウムイオンバッテリー(LIB)から純度99.5%以上の高純度炭酸リチウムを継続的かつ安定的に回収する運転に成功したと発表しており、好材料視された。共同開発を進めてきたリサイクルシステムは、川重がセメントプラントで培った焼成技術と、化学プラントで培った溶出技術を応用したもので、リチウム、ニッケル、コバルト、マンガンが主成分の正極材を用いたLIBのNCM系、リン酸鉄リチウムの正極材を用いたLIBのLFP系の廃電池をともに処理でき、かつ環境負荷の低い処理方法を採用。特に、熱的安定性が高く分解しづらいために従来回収が困難とされていたLFP系廃電池から純度99.5%以上の炭酸リチウムを継続的かつ安定的に回収することに成功したという。

■関電化 <4047>  1,126円 (+69円、+6.5%)

関東電化工業 <4047> [東証P]が急反発。2日の取引終了後に関東財務局に提出された変更報告書で、旧村上ファンド関係者が運営する投資会社エフィッシモ キャピタル マネージメントの保有割合が18.02%から19.12%に上昇したことが判明。これを受けて、思惑的な買いが入ったようだ。保有目的は純投資、ただしうち1100万2100株については投資一任契約に基づく顧客資産運用のためとしており、報告義務発生日は11月25日となっている。

■GENDA <9166>  2,624円 (+154円、+6.2%)

GENDA <9166> [東証G]が8日ぶり急反発。2日取引終了後、鉄人化ホールディングス <2404> [東証S]傘下でカラオケ事業を手掛ける鉄人エンタープライズの施設2店舗の店舗資産を取得したと発表した。取得した店舗は「カラオケBanBan」ブランドにリブランディングし、来年1月に新たにオープンする予定という。あわせて月次の進捗レポートを発表。11月度の店舗数は859店舗と引き続き拡大基調を維持した。これら発表が好感された。

■ディスコ <6146>  43,840円 (+2,510円、+6.1%)

ディスコ <6146> [東証P]が続急伸。そのほか、アドバンテスト <6857> [東証P]など 半導体製造装置大手が続伸歩調となった。前日2日の米国株市場では半導体製造装置最大手のアプライド・マテリアルズ <AMAT> が5%近い上昇をみせたのをはじめ半導体セクターに買いが入り、フィラデルフィア半導体株指数(SOX指数)も2.6%高と続伸し、終値でフシ目の5000の大台に乗せた。これを受けて東京市場でも大手半導体製造装置メーカーを中心に出遅れ修正を狙った投資資金が流入した。

■サンリオ <8136>  5,268円 (+250円、+5.0%)

サンリオ <8136> [東証P]が4日続急伸。11月26日にメガバンクや同社社長らによる株式の売り出しを発表。翌27日は短期的な需給悪化などを懸念した売りが優勢となった。「ハローキティ」など有力IP(知的財産)を数多く抱え、業績の拡大基調が鮮明な同社だが、売り出し発表後の下げ一巡後は戻り歩調となり、3日は下落分を埋める格好となった。売出価格は12月10日から13日までのいずれかの日に決める予定となっている。

■ニデック <6594>  2,868円 (+119.5円、+4.4%)

ニデック <6594> [東証P]が3日ぶり大幅反発。同社のサーバー用水冷モジュールは米スーパー・マイクロ・コンピューター <SMCI> 向けに採用されている。AIの普及拡大とデータセンターの増設需要を背景に、スーパー・マイクロ・コンピューター向けのビジネスがニデックの業績を押し上げるとの期待が膨らんでいたなか、スーパー・マイクロ・コンピューターの不正会計疑惑が明るみになり、ニデック株の上値を圧迫する要因となっていた経緯がある。そのスーパー・マイクロ・コンピューターは2日、不正会計問題を受けて設置した特別委員会による調査をもとに、不正行為の証拠は見つからなかったと開示。新たなCFO(最高財務責任者)の起用も公表した。一連の疑惑が解消したとの受け止めから同社株が28%を超す急騰劇を演じたことを踏まえ、ニデックへの買い戻しが誘発される格好となったようだ。

■郵船 <9101>  5,020円 (+185円、+3.8%)

日本郵船 <9101> [東証P]が大幅続伸。そのほか、商船三井 <9104> [東証P]、川崎汽船 <9107> [東証P]など大手をはじめ 海運株が軒並み上昇となった。業種別騰落では33業種中で断トツの値上がり率となった。中国経済の停滞などを背景に、鉄鉱石や石炭などを運ぶばら積み船市況の値動きを表すバルチック海運指数の下落が顕著となるなか、11月下旬以降調整色が強かったが、PERやPBRなどが際立って低水準で水準訂正を見込んだ買いを誘導しているほか、配当利回りの高さに着目したインカムゲイン狙いの買いが優勢となった。市場では「中国関連の切り口で逆風が意識されたものの、米国の年末商戦が本格化するなかコンテナ船市況の回復が期待される。また、大手3社は直近の外資系証券の目標株価引き上げの動きなどが好感された面もある」(中堅証券ストラテジスト)としている。

■タカラトミー <7867>  4,366円 (+141円、+3.3%)

タカラトミー <7867> [東証P]が3日ぶり大幅反発。SMBC日興証券は2日、タカラトミーの目標株価を4300円から4900円に引き上げた。投資評価は最上位の「1」を継続する。新旧商材がけん引する形で利益基盤の拡大と安定化が続くと想定。「BEYBLADE X」を含む海外向け輸出が想定以上に好調との見方を示したうえで、来年1-3月期には「ディズニー・ロルカナ・トレーディングカード」の投入も控えており、営業利益が力強く成長するとみる。同証券はタカラトミーの26年3月期営業利益予想を従来の294億円から322億円に増額修正した。

■サカイ引越 <9039>  2,433円 (+64円、+2.7%)

サカイ引越センター <9039> [東証P]が3日ぶり反発。同社は3日午前11時ごろ、11月度の月次売上高(速報)が前年同月比2.6%増の65億600万円になったと発表。2ヵ月ぶりに前年実績を上回ったことが好感されたようだ。関東地区が同4.5%増の23億100万円と伸びたほか、北海道・東北地区、近畿地区、中国・四国地区、九州・沖縄地区も堅調だった。

※3日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース

人気ニュースアクセスランキング 直近8時間

プレミアム会員限定コラム

お勧めコラム・特集

株探からのお知らせ

過去のお知らせを見る
株探プレミアムとは

日本株

米国株

PC版を表示
【当サイトで提供する情報について】
当サイト「株探(かぶたん)」で提供する情報は投資勧誘または投資に関する助言をすることを目的としておりません。
投資の決定は、ご自身の判断でなされますようお願いいたします。
当サイトにおけるデータは、東京証券取引所、大阪取引所、名古屋証券取引所、JPX総研、ジャパンネクスト証券、China Investment Information Services、CME Group Inc. 等からの情報の提供を受けております。
日経平均株価の著作権は日本経済新聞社に帰属します。
株探に掲載される株価チャートは、その銘柄の過去の株価推移を確認する用途で掲載しているものであり、その銘柄の将来の価値の動向を示唆あるいは保証するものではなく、また、売買を推奨するものではありません。
決算を扱う記事における「サプライズ決算」とは、決算情報として注目に値するかという観点から、発表された決算のサプライズ度(当該会社の本決算か各四半期であるか、業績予想の修正か配当予想の修正であるか、及びそこで発表された決算結果ならびに当該会社が過去に公表した業績予想・配当予想との比較及び過去の決算との比較を数値化し判定)が高い銘柄であり、また「サプライズ順」はサプライズ度に基づいた順番で決算情報を掲載しているものであり、記事に掲載されている各銘柄の将来の価値の動向を示唆あるいは保証するものではなく、また、売買を推奨するものではありません。
(C) MINKABU THE INFONOID, Inc.