東京株式（大引け）＝２６８円安、米株波乱を受けたリスクオフで５日続落
１９日の東京株式市場は前日の米国株市場が大きく値を下げたことを受けリスク回避目的の売りがかさんだ。ただ、日経平均は朝方に急落したが、その後は空売りの買い戻しなどが観測され下げ渋った。
大引けの日経平均株価は前営業日比２６８円１３銭安の３万８８１３円５８銭と５日続落。プライム市場の売買高概算は２２億８８８５万株、売買代金概算は４兆２２４９億円。値上がり銘柄数は７７０、対して値下がり銘柄数は８１３、変わらずは６０銘柄だった。
きょうの東京市場は米国発のリスクオフの波が押し寄せ主力株を中心に広範囲に売りが優勢となった。前日の米国株市場では、ＮＹダウやナスダック総合株価指数など主要株価指数が揃って大幅下落となった。取引終盤に発表されたＦＯＭＣの結果についてはＦＲＢが０．２５％の利下げを決めたもののこれは織り込み済みで、来年の金融政策についてこれまで想定していたよりもタカ派寄りに傾いたとの見方が売りを誘った。東京市場でも米株市場の悪地合いを引き継ぎ、日経平均は朝方に７００円超の下落をみせる場面もあった。ただ、外国為替市場ではドル高・円安に振れ、これを背景に一部の銘柄に買い戻しの動きを誘発し、日経平均も下げ幅を縮小している。個別株も値下がり銘柄数の方が若干多かったとはいえ、値上がり銘柄数が全体の４７％を占めるなどほぼ拮抗していた。相対的に小型株への買いが目立つ状況にある。
個別では、売買代金２位と３位に入ったディスコ<6146>やアドバンテスト<6857>がいずれも軟調だったほか、レーザーテック<6920>なども安く、半導体製造装置関連は総じて売りが優勢だった。ソフトバンクグループ<9984>も下値を探る展開に。ソシオネクスト<6526>も利食われた。リクルートホールディングス<6098>が値を下げ、伊藤忠商事<8001>も売りに押される展開。住友林業<1911>は大幅下落となった。東邦亜鉛<5707>がストップ安、楽天グループ<4755>の下げも目立った。
半面、半導体関連で直近ＩＰＯのキオクシアホールディングス<285A>が上値指向を継続。前日ストップ高を演じた日産自動車<7201>も引き続き高い。売買代金トップとなったＩＨＩ<7013>が高く、任天堂<7974>の強調展開も目を引いた。日本郵船<9101>など海運大手が買われ、三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ<8306>などメガバンクも値を上げた。ＢＥＥＮＯＳ<3328>、Ａｎｄ Ｄｏホールディングス<3457>は値幅制限いっぱいに買われた。
