【北浜流一郎のズバリ株先見！】 ─ お宝銘柄多数！自動車関連の堅調が意味するもの

「お宝銘柄多数！自動車関連の堅調が意味するもの」

●関税引き上げが迫る中で、株価頑強な自動車関連

「4月2日」が迫ってきた。あと10日ほどだ。もちろん当日、何があるかはご存じだろう。前日1日はエイプリルフールなので、あれこれフェイクなことが起こり得る。しかし、「4月2日」にそれはない。この日、トランプ米政権が関税引き上げ策について詳細を明らかにすることになっている。トランプ米大統領はすでに3月17日、大統領専用機上で記者団に対し、

・貿易相手国に対する相互関税は自動車関税とともに導入される。

・鉄鋼とアルミニウムに対する関税に例外を設けるつもりはない。

・相互関税と分野別関税を課すこともあり得る。

このような意向を明らかにしている。日本政府も自動車業界も「日本だけは例外を認めて欲しい」「日本は相互関税を遵守しているし、米国製品に実質的に関税を課していないではないか」とあれこれ手を尽くしているのだが、いまのところ米国の反応は「例外はない」とツレない。

そのため、東京市場は軟調な展開が続いており、投資しにくい状況だが、こんなことになっているのは日本だけではない。トランプ政権の足下の米国市場、欧州市場、いずれも失速が続いている。

しかし、市場を360度見回すと意外なことが起きている。関税引き上げの対象業種となる自動車株が下げていないのだ。中核銘柄であるトヨタ自動車 <7203> [東証Ｐ] の場合、2月25日に2650円の安値をつけたあと反発を開始。3月6日には2886円の高値をつけて反落したものの、11日の2713円を安値に切り返している。19日には2927円まで買われ、週末は2844.5円で引けた。

つまり、直近の安値をつけたのは2650円であり、そこからは195円前後上昇していることになる。これには、もちろん大きな意味がある。日本の自動車や関連製品に対する高率関税が警戒される中なのに、関連企業の株価が下がらないどころか反発に転じているのは、

（1）すでに関税引き上げを株価は織り込んだ

（2）日本の自動車に対して関税はかからない

（3）関税はかかるものの税率が低い

以上の理由が考えられる。（1）～（3）のうち最も可能性が低いのは（2）であり、（1）と（3）が複合して株価の反発要因になっていると考えてよいだろう。

●基幹産業への投資でトランプ恐怖症を乗り越える

このような状況を踏まえると、いま投資の対象として好ましいのは自動車やその周辺銘柄となり、まずはトヨタ自動車の有望度が高いことになる。最悪、関税が海外メーカー並みに引き上げられたとしても、今後はこれまで以上に米国での生産に注力し、同国経済が堅調であることもあって、現地での販売を拡大するとみてよい。もちろん、ホンダ <7267> [東証Ｐ]やＳＵＢＡＲＵ <7270> [東証Ｐ]など、米国での販売に強い車種を持つ企業の株も期待が持てる。

部品メーカーでは当然、デンソー <6902> [東証Ｐ]を忘れてはならないし、タイヤのブリヂストン <5108> [東証Ｐ]も同様だ。

これらのメーカーが普通すぎるというのならば、自動車用防振ゴムに強い住友理工 <5191> [東証Ｐ]がある。トヨタ系合成樹脂の総合メーカーで、自動車内装用レザーに強い共和レザー <3553> [東証Ｓ]も、地味な値動きながら着実高が見込める。

自動車用シート材やエアバッグを手掛けるセーレン <3569> [東証Ｐ]も、まだ株価位置は低く、今後が楽しみな銘柄の一つになる。

エアバック関連では、基幹部品に強いダイセル <4202> [東証Ｐ]がある。地味な値動きながら、今後よほどのことでもなければ現在の水準より大きく下げたりはしないと見る。

自動車用点火プラグや排気センサーで世界首位の日本特殊陶業 <5334> [東証Ｐ] も、私にいわせると市場評価が低い銘柄の代表格だ。今後はさすがに評価が上向くだろう。

自動車関連の有望銘柄は多すぎて、それらを全て紹介すると限りがないのでこの辺りにしておくが、忘れて欲しくないのは、自動車産業は日本の基幹産業であること。しかも、世界一であることだ。それだけにお宝銘柄は多数でもあるので、「トランプ恐怖症」を乗り越えてしっかり投資しておきたい。

2025年3月21日　記

株探ニュース