前日に「売られた株！」総ザライ ―本日への影響は？―
■エニーカラー <5032> 4,770円 (-1,000円、-17.3％) ストップ安
東証プライムの下落率トップ。ＡＮＹＣＯＬＯＲ <5032> [東証Ｐ]がストップ安。同社は10日の取引終了後、26年4月期第2四半期累計（5-10月）の単独決算発表にあわせ、通期の業績予想を見直した。最終利益予想は145億7000万～152億6000万円（前期比26.6～32.6％増）に見直し、従来予想（142億2300万～149億1700万円）からレンジを引き上げた。ただ、市場の高い期待値からみて、修正後の利益予想のレンジは物足りなさが意識されたもようで、売りを浴びる格好となった。今期の売上高予想は520億～540億円（同21.3～25.9％増）と、従来予想（500億～520億円）から上方修正した。第1四半期にコマースやイベントを中心に売上高が計画を上回ったほか、第2四半期は計画通りの進捗となった。VTuberユニットの周年施策など第3四半期以降も強い需要が見込まれており、業績予想を見直した。期末配当予想は従来の見通しから5円増額して40円に修正。年間配当予想は75円（前期比10円増配）となる。
■プラスゼロ <5132> 2,860円 (-485円、-14.5％)
ｐｌｕｓｚｅｒｏ <5132> [東証Ｇ]が3日続急落。同社は10日の取引終了後、25年10月期の単独決算発表にあわせ、26年10月期の業績予想を開示。売上高予想は前期比30.0％増の20億1000万円、営業利益予想は同44.0％増の7億4300万円、最終利益予想は同29.9％増の4億7500万円とした。これまで同社は中期の経営目標として、26年10月期に売上高27億6600万円、営業利益13億8400万円に伸ばす目標を掲げていたが、これを下回る売上高・営業利益予想を示す格好となった。25年10月期の実績も従来の計画に対しては未達となっており、見切り売りを促す要因となったようだ。26年10月期は独自開発の次世代AI「AEI」に関連したサービスの継続的な成長を図る方針。25年10月期の売上高は前の期比26.9％増の15億4600万円、営業利益は同2.1倍の5億1600万円、最終利益は同2.4倍の3億6600万円だった。
■アイモバイル <6535> 469円 (-66円、-12.3％)
東証プライムの下落率2位。アイモバイル <6535> [東証Ｐ]が急反落。同社は11日正午、26年7月期第1四半期（8-10月）の連結決算を発表。売上高は前年同期比2.3倍の101億4600万円と大幅な増収となった一方、営業利益は同99.2％減の800万円、最終利益は同94.1％減の4200万円と大幅な減益となり、嫌気した売りが膨らんだ。ふるさと納税のポータルサイト「ふるなび」において制度改正に伴う特需を取り込む販促戦略が奏功。寄付受付金額が大幅に増加した。半面、積極的なプロモーションにより想定を上回る一時的な販促費が発生。インターネット広告事業での収益基盤再構築に関する費用なども影響し、売上高販管費比率が前年同期比で上昇した。
■ＳＢＧ <9984> 17,225円 (-1,435円、-7.7％)
東証プライムの下落率6位。ソフトバンクグループ <9984> [東証Ｐ]が続急落。同社傘下のソフトバンク・ビジョン・ファンド（ＳＶＦ）の好調が伝わるなか、前日10日の米国株市場ではFOMC通過後に幅広い銘柄に買いが流入し、主要株価指数が揃って上昇、S＆P500指数は一時最高値を上回って推移する場面があった。 半導体銘柄で構成されるフィラデルフィア半導体株指数（SOX指数）も反発し、同社株には追い風となっていた。一方、大規模AIインフラプロジェクト「スターゲート」で連携する米オラクル <ORCL> が決算発表後に時間外で急落していたことは、ソフトバンクＧの株価にもネガティブに働きやすかった。また、日経平均寄与度の大きい同社株には12日のメジャーSQ算出を前に先物絡みで上値を押さえる圧力も観測された。
■くら寿司 <2695> 3,150円 (-215円、-6.4％)
くら寿司 <2695> [東証Ｐ]が続急落。10日の取引終了後、25年10月期の連結決算の発表にあわせて、26年10月期の通期業績予想を発表した。経常利益予想は52億円（前期比15.8％減）、最終利益予想を30億円（同16.8％減）としており、大幅減益の見通しを嫌気した売りが出た。コメ価格の上昇などが利益を圧迫する要因となる見込み。売上高予想は2570億円（同4.9％増）、期末一括配当予想は30円（前期は20円）とする。25年10月期は売上高が2451億900万円（前の期比4.3％増）、経常利益が61億7900万円（同0.7％減）、最終利益が36億600万円（同11.8％増）だった。北米の黒字化やアジアでの増益を達成したものの、日本が減益となった。
■サトウ食品 <2923> 7,680円 (-420円、-5.2％)
サトウ食品 <2923> [東証Ｓ]が3日ぶり急反落。同社は10日の取引終了後、26年4月期第2四半期累計（5-10月）の連結決算を発表。売上高は前年同期比9.8％増の204億8000万円、営業利益は同2.3倍の20億2100万円、最終利益は同2.6倍の19億1400万円となった。あわせて未定としていた通期の業績予想について、売上高が前期比7.6％増の500億円、営業利益は同0.1％増の27億円、最終利益が同18.0％増の23億円となる見通しを示した。期末一括配当予想は70円と記念配当5円を含む前期の水準と横ばいを計画する。10月中間期は包装米飯及び包装餅製品ともに主力製品の販売が堅調に推移し、政策保有株の売却に伴う特別利益も発生した。同社の業績は鏡餅の販売が集中する第3四半期（11-1月）に収益が大きく増加する傾向がある。これを踏まえると今期の利益予想の水準には物足りなさが意識され、売りを促す要因となったようだ。
■ＪＲ西日本 <9021> 3,009円 (-55円、-1.8％)
西日本旅客鉄道 <9021> [東証Ｐ]が反落。ＳＢＩ証券が10日、ＪＲ西日本の投資判断を「買い」から「中立」に引き下げるとともに、目標株価を4150円から2900円に減額修正した。鉄道関連のモビリティ事業では投資拡大期へと突入すると予想。不動産事業では大阪プロジェクトに関してオフィス併設型となっており、収益貢献が若干遅れている印象があるとの見方を示すとともに、来期は大阪・関西万博効果がはく落することなどを踏まえて投資判断を見直した。同証券はＪＲ西日本の27年3月期営業利益予想を従来の1938億2700万円から1810億円に見直している。
※11日の下落率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋
株探ニュース
