話題株ピックアップ【夕刊】（2）：スクエニＨＤ、ネクソン、アドテスト

■スクエニＨＤ <9684> 　2,861.5円　 +72.5 円 (+2.6％)　　本日終値

スクウェア・エニックス・ホールディングス<9684>が５日ぶりに反発。前週末１２日の取引終了後に関東財務局に提出された変更報告書で、シンガポールに拠点を置く投資顧問会社３Ｄインベストメント・パートナーズの株式保有割合が１４．３６％から１５．４０％に上昇したことが判明しており、これを受けて思惑的な買いが入ったようだ。保有目的は純投資及び状況に応じて経営陣への助言、重要提案行為を行うこととしており、報告義務発生日は１２月５日となっている。

■ネクソン <3659> 　3,823円　 +2 円 (+0.1％)　　本日終値

ネクソン<3659>はしっかり。この日、韓国子会社ネクソンコリアが、新作ファンタジーワールドＲＰＧ「アズールプロミリア」の韓国におけるパブリッシング契約を締結したと発表しており、好材料視された。「アズールプロミリア」は、「アズールレーン」の開発元である中国マンジュウ・ゲームズが手掛ける新作ファンタジーワールドＲＰＧ。多彩でハイクオリティーなデザインスタイルと広大な世界観を特色としており、個性と多様性に富んだ生き物「キボ」と共に世界を冒険しながら、戦闘、建設、農場経営などのさまざまなアクティビティを楽しむことができるという。契約締結に伴いネクソンコリアは、「アズールプロミリア」の韓国公式サイトを開設し、ゲームの世界観やキャラクター情報の公開とともに事前登録の受け付けを開始した。

■ＨＵＭＡＮ　ＭＡＤＥ <456A> 　3,845円　 -485 円 (-11.2％)　　本日終値

ＨＵＭＡＮ　ＭＡＤＥ<456A>が朝高スタート後マイナスに転じた。前週末１２日の取引終了後に発表した第３四半期累計（２～１０月）単独決算は、売上高９９億５３００万円、営業利益３２億１５００万円、純利益２０億７４００万円となった。前年同期は四半期決算を開示していないため比較はできないものの、通期計画に対する営業利益の進捗率が８５％と高水準であることが好材料視され高く始まったが、その後は利益確定売りに押された。第３四半期に投入したポケモンコラボやエッセンシャル商品が顧客から支持され、８～１０月期売上高が四半期として過去最高となったことが牽引した。また、規模拡大による効率向上や一部商品の販売価格見直しなどで、売上総利益率が５９．８％から６５．８％へ改善したことも寄与した。なお、２６年１月期通期業績予想は、売上高１３６億９７００万円（前期比２１．７％増）、営業利益３８億３００万円（同１９．６％増）、純利益２５億９８００万円（同２２．１％増）の従来見通しを据え置いている。

■ＧＥＮＤＡ <9166> 　696円　 -52 円 (-7.0％)　　本日終値

ＧＥＮＤＡ<9166>は大幅反落。前週末１２日取引終了後、第３四半期累計（２～１０月）連結決算を発表。売上高は１１９６億１０００万円（前年同期比５４．０％増）、純利益は２０億２５００万円（同２３．７％減）となった。純利益ベースで通期計画（５０億円）に対する進捗率は約４１％であり、これを懸念視する見方が広がったようだ。積極的なＭ＆Ａが寄与し大幅増収となった一方、のれん償却費などの計上が利益面で重荷となった。のれん償却前純利益は４６億７０００万円（同３２．８％増）だった。あわせて取得上限５００万株（自己株式を除く発行済み株式総数の２．６％）、または３０億円とする自社株買いの実施を発表した。期間は１２月１５日～来年４月３０日。

■アドバンテスト <6857> 　19,450円　 -1,335 円 (-6.4％)　　本日終値　 東証プライム 下落率5位

アドバンテスト<6857>が続急落。前週末の米国株市場ではＡＩ・半導体関連株の象徴であるエヌビディア<NVDA>が３．３％安に売られ４日続落となった。これは個別に決算発表を嫌気された半導体設計大手ブロードコム<AVGO>が１１％を超える下落に見舞われたことが波及した面もあるようだ。東京市場でもエヌビディアなど米半導体セクターと株価連動性の高い銘柄に売りがかさんでいるが、そのなかアドテストはエヌビディアのＡＩ半導体向けに検査装置を納入していることから下げ足が助長されている。

■ソフトバンクグループ <9984> 　16,830円　 -1,065 円 (-6.0％)　　本日終値　 東証プライム 下落率7位

ソフトバンクグループ<9984>が急反落。ここ荒い値動きで前週末は反発したものの、きょうは改めて売りの勢いが強まった。前週末の米国株市場ではハイテク株比率の高いナスダック総合株価指数が４００ポイント近い大幅安となり、半導体銘柄で構成されるフィラデルフィア半導体株指数（ＳＯＸ指数）は５％あまりの急落となった。引き続きＡＩ関連株に対するバブル警戒論が取り沙汰されるなか、半導体設計大手ブロードコム<AVGO>が急落するなどで、他の銘柄にも風当たりが強まっており、米ハイテク株の動向と連動性の高いソフトバンクＧも目先仕掛け的な売りの対象となっている。ソフトバンクＧの信用買い残は直近データ（１２月第１週末現在）で減少しているものの、依然として９００万株を超えており、信用倍率も３．３５倍と需給面から買い方に不利な状況が継続している。テクニカル的には７５日移動平均線を下放れると同時に、下降トレンドにある２５日移動平均線が上値抵抗ラインとして覆いかぶさる状況にあり、足もとで信用買いポジションを取っている向きの見切り売りを誘発しやすい。

■丸善ＣＨＩ <3159> 　334円　 -7 円 (-2.1％)　　本日終値

丸善ＣＨＩホールディングス<3159>が３日続落。前週末１２日の取引終了後、２６年１月期の連結業績予想について、売上高を１７５０億円から１８３０億円（前期比１０．４％増）へ、営業利益を３６億円から４８億円（同３７．２％増）へ、純利益を２３億円から３１億円（同２０．７％減）へ上方修正し、あわせて期末一括配当予想を４円から６円（前期実績３円）へ引き上げたが材料出尽くし感から売られたようだ。「２０２５大阪・関西万博」に出店した会場内オフィシャルストア２店舗に多くの人が来店し、予想を上回る売り上げを計上したことなどが要因としている。これに加えて、文教市場販売事業で教育・研究施設、図書館などの設計・施工における大型案件の完工が増加したことも寄与し、第３四半期累計（２～１０月）決算は、売上高１４１７億８８００万円（前年同期比１４．６％増）、営業利益４４億９５００万円（同９５．２％増）、純利益３１億５００万円（同９．７％増）となった。

■地域新聞社 <2164> 　330円　 +80 円 (+32.0％) ストップ高 　　本日終値

地域新聞社<2164>がストップ高。この日、「生成ＡＩを活用した心理状態デジタルツインによる介入効果最大化技術」に関する特許が、特許査定を経て正式に権利化されたと発表しており、これを好感した買いが流入した。同技術は、消費者行動ビッグデータと生成ＡＩを融合し、ユーザーの「心理状態」と「ペルソナ特性」をリアルタイムで推定・再現する「デジタルツイン」を構築することで、広告などのコミュニケーション最適化を図るソリューション。同社では同技術のグローバル展開を見据えたＰＣＴ（特許協力条約）出願も完了しており、共同開発や業務提携、ライセンス提供など幅広いビジネス機会を模索していくという。なお、同件は業績計画には織り込んでおらず、業績に重大な影響が認められる場合には速やかに開示するとしている。

■ｃｏｌｙ <4175> 　2,180円　 +400 円 (+22.5％) ストップ高 　　本日終値

ｃｏｌｙ<4175>がストップ高。同社は前週末１２日の取引終了後、２０２２年１０月に開示した大手エンターテインメント企業との取引契約の締結に関し、当該取引先がウォルト・ディズニー・ジャパン（東京都港区）であると公表。将来的な収益期待をもとにした買いが集まったようだ。同社とライセンス契約を締結し、ディズニーＩＰを使用したオリジナルオンラインゲームの企画、開発、運営を進めている。サービスの開始予定は従来、２６年１月期としていたが、今回これを変更し、２７年１月期の上半期を想定していることも発表した。あわせて２６年１月期第３四半期累計（２～１０月）の単独決算を開示。売上高は前年同期比１３．９％増の４８億９９００万円、最終損益は１億４８００万円の赤字（前年時は６億２６００万円の赤字）だった。

■のむら産業 <7131> 　3,195円　 +502 円 (+18.6％) ストップ高 　　本日終値

のむら産業<7131>は４日ぶりに急反騰。前週末１２日の取引終了後、２５年１０月期の連結決算の発表にあわせて、２６年１０月期の連結業績予想を開示した。売上高予想を７３億６０００万円（前期比３．５％増）、営業利益予想を８億１０００万円（同７．５％増）と前期に達成した過去最高業績の更新を計画しており、好感した買いが集まった。主力の包装関連事業で受注が好調な包装機械、顧客ニーズへの柔軟な対応を継続する包装資材ともに増収を見込む。期末一括配当予想は７円増額の９６円とする。２５年１０月期は売上高が７１億１１００万円（前の期比７．５％増）、営業利益が７億５３００万円（同４９．１％増）だった。コメ価格の高騰を背景に、鮮度保持や小袋ニーズに応える包装機械の受注・販売が好調に推移した。同時に昨年１２月に発表した２７年１０月期を最終年度とする中期経営計画を取り下げると公表した。前期の営業利益が既に最終年度の目標を達成したほか、政府の農業政策の動向を含め業界全体の状況は変化の過程にあることから、現時点では２７年１０月期の見通しを示すことは適切ではないと判断。改めて事業環境などを捉えなおし、経営戦略の見直しと再設定に取り組む。

株探ニュース