プラチナは高値もみ合い、イラン戦争の早期終結期待も行方を見極め ＜コモディティ特集＞

プラチナ（白金）の現物相場は、米国とイスラエルのイラン攻撃が支援要因となり、1月30日以来の高値2427ドルをつけたが、有事のドル買いを受けて上げ一服となった。ただ、主要7ヵ国（G7）財務相が石油備蓄の共同放出を協議したことや、トランプ米大統領がイラン戦争について「当初想定していた4～5週間よりもかなり早く進んでいる」と述べたことで 原油高が一服。為替もドル安に振れ、プラチナは押し目を買われた。イラン戦争が早期に集結すればリスク選好の動きが戻り、プラチナの支援要因になるとみられる。

ただ、イランの新たな最高指導者にハメネイ師の次男モジタバ師が選出されたことで先行き不透明感が残っている。モジタバ師は対米強硬派とみられている。米大統領はイラン戦争について「イランの弾道ミサイル排除や海軍破壊、核兵器開発の放棄、テロ組織への武器・資金の提供停止」という4つの目標を示しており、モジタバ師がこれらの方針を受け入れなければ暗殺の対象になるとみられる。

米経済指標でインフレ高止まりと労働市場悪化が示されたことは、米連邦準備理事会（FRB）の舵取りを難しくする要因である。1月の米消費者物価指数（CPI）は前年比2.4％上昇と前月の2.7％から伸びが鈍化したが、トランプ米大統領が関税政策を継続することを発表したことやイラン戦争による原油高でインフレが続くとみられている。

一方、2月の米雇用統計で非農業部門雇用者数は9万2000人減少し、前月の12万6000人増から予想外のマイナスとなった。失業率は4.4％と前月の4.3％から悪化した。人工知能（AI）スタートアップ企業の米アンソロピックが、幅広い業界の業務を自動化する新たなツール「クロード・コワーク」を発表したことをきっかけにAI脅威論が広がった。これまでAIが職を奪うとされたが、業界のビジネスモデルが破壊されるとの見方に変わり、米株式市場で多くの業界から資金が流出した。AI脅威論の労働市場への影響も確認したい。

●プラチナは4年連続の供給不足見通し

ワールド・プラチナ・インベストメント・カウンシル（WPIC）の四半期報告によると、第4四半期の投資需要は予想以上に強く、2025年のプラチナの供給不足は34トンと前年の29トンから増加した。2025年の総需要は旺盛な投資需要と宝飾品需要の伸びに牽引され、前年比2トン増の258トンとなり、過去9年間で最高の水準に達した。総供給量は同3トン減の224トン。2026年はおおむね均衡すると予想されたが、今回の予想では7トンの供給不足となり、4年連続で不足見通しとなった。トレヴァー・レイモンドCEOは、「市場のひっ迫は継続する可能性が高く、投資家は引き続きプラチナに関心を寄せ、年間を通じて地金・コイン、ETF（上場投信）の需要がさらに下支えされる」と述べた。中国の全国人民代表大会（全人代）で、2026年の国内総生産（GDP）成長率目標は4.5～5.0％に設定され、2025年の5.0％から小幅に引き下げられた。中国のプラチナ需要が続くかどうかを確認したい。

●プラチナETFから投資資金が流出

プラチナETF（上場投信）残高は3月9日の米国で43.46トン（1月末45.06トン）、6日の英国で11.24トン（同11.34トン）、南アフリカで5.28トン（同6.50トン）となった。1月の史上最高値更新から調整局面を迎えたことで投資資金が流出した。一方、米商品先物取引委員会（CFTC）の建玉明細報告によると、3月3日時点のニューヨーク・プラチナの大口投機家の買い越しは1万3832枚（前週1万3240枚）に拡大した。ピークとなった昨年12月16日の2万3293枚から大幅に買い越しを縮小したが、値を戻したことで新規買いが入った。

（MINKABU PRESS CXアナリスト 東海林勇行）

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