消費関連株が全面安　消費需要の弱まりに警戒感も＝米国株個別

本日は消費関連株が全面安となっている、米大手銀のストラテジストが消費需要の弱まりに警戒感を示した。「今後数週間は消費関連企業の決算発表が本格化し、相場環境はより弱含む展開になる」と指摘。

「大半の企業はまだ消費減速を確認していないが、イラン紛争長期化の影響をより長く受け始めており、企業コメントのトーンは以前より弱まる可能性がある」と述べた。

一方、別の大手銀のクオンツ戦略チームは「１－３月期決算について、ＡＩ需要は堅調であり、産業株の回復も勢いを増している」と分析。一方「消費関連が依然として弱い部分だ」と指摘。「１－３月期決算は堅調なＡＩ需要と産業回復の広がりを示したが、消費見通しは依然不透明だ」と述べている。

また、ヒルトン<HLT>からは低所得層と高所得層の動向が収束し始める「Ｃ字型経済」の話も出たが、多くの企業コメントは依然として「Ｋ字型経済」を示している」とも分析。マクドナルド<MCD>は低所得層の弱さを指摘した一方、プラネット・フィットネス<PLNT>は会員増加の鈍化を受け値上げ計画を撤回した。ただ、高級ジムのライフ・タイム<LTH>は遥かに明るい状況を示したという。

さらに、「４月の米雇用統計は予想を上回り、ＩＴ業界以外での解雇拡大も見られないが、バンカメ<BAC>のクレジットカード・デビットカード集計データは先週大きく鈍化した」と指摘。「一時的なブレかもしれないが、ガソリン価格上昇が消費を圧迫し始めている初期兆候の可能性もある」とした。

一方、ミシガン大学調査によると、米消費者信頼感指数はインフレが家計や購買環境に与える影響への懸念から、最近数週間で過去最低水準へ低下。５月分の速報値は４８．２と４月の４９．８から低下していた。

Ｓ＆Ｐ１５００一般消費財指数は一時１．３％下落。１６３銘柄が下落、上昇は３０銘柄となっている。下落率上位はサリー・ビューティー<SBH>、コールズ<KSS>、シックス・フラッグス<FUN>、オリーズ・バーゲン<OLLI>、ワールプール<WHR>となっている。

Ｓ＆Ｐ１５００生活必需品指数は一時１．５％下落。６７銘柄が下落、１１銘柄が上昇。下落率上位はセルシウス<CELH>、ｅｌｆビューティー<ELF>、エッジウェル<EPC>、ダラー・ゼネラル<DG>、シンプリー・グッド・フーズ<SMPL>、ターゲット<TGT>となっている。

MINKABU PRESS編集部　野沢卓美

株探ニュース