１４日の株式相場見通し＝不安定な値動き続く、韓国株市場の動向を注視
１４日の東京株式市場は強弱入り乱れる展開で日経平均株価は前日終値を挟み不安定な値動きとなることが予想される。前日は一時１９００円あまりの下落を見せるなど波乱の地合いとなった。その後は下げ渋ったものの、これまで全体指数の上昇を主導してきたＡＩ・半導体関連の主力株は総じて勢いを失っている。きょうは突っ込み警戒感から目先ショート筋の買い戻しや押し目買いが見込まれるが、上値では戻り売り圧力が意識されやすい。前日同様に韓国株市場の動向が投資家のセンチメントを左右しそうだ。
前日の欧州株市場は高安まちまちだったが、ドイツやフランスなどＧＤＰ上位国の市場はおおむね強含みで推移した。米国とイランの対立が再び緊張の度合いを強めていることが重荷となったものの、ソフトウェアや通信、小売関連株の一角に買いが入り全体相場を支えた。欧州主要６００社の株価で構成されるストックス・ヨーロッパ６００指数は強弱拮抗、連日で横ばいが続いている。
米国株市場ではＡＩ・半導体関連株への調整色が強まり、ハイテク株比率の高いナスダック総合株価指数は午後の取引で大きく値を崩し、４００ポイントを超える下げとなった。トランプ米大統領がイランに対する海上封鎖を再開することを自身のＳＮＳに投稿、併せてホルムズ海峡を通航する船舶に対し、全貨物の２０％に相当する金額を対価として徴収する意向も表明し、マーケットの不安心理を煽っている。また、この日に講演したウォラーＦＲＢ理事が、足もとインフレの兆候が確認されれば、近い将来にＦＯＭＣで利上げを検討する必要があることに言及、これを受けて長短金利がそろって上昇、相対的な株式の割高感が意識された。個別では１０日にＡＤＲ上場を果たした韓国のＳＫハイニックス<SKHY>が一時約１０％の急落をみせたことで、リスクオフのムードを助長した。もっとも、東京株式市場では前日に米株市場に先立って半導体セクターなどが大幅な調整を入れており、目先下値抵抗力を発揮する可能性はありそうだ。
１３日の米国株式市場では、ＮＹダウ平均株価が前営業日比１３８ドル３７セント安の５万２４９８ドル６４セントと３日ぶり反落。ナスダック総合株価指数は同４０８．４４ポイント安の２万５８７３．１７だった。
日程面では、きょうは６月の中国貿易統計、６月の米消費者物価指数（ＣＰＩ）、５月の対米証券投資、６月のＮＦＩＢ中小企業楽観度指数など。
