ヤンキース、アポロから約３０億ドルの資金調達を行う方向で詰めの協議

ニューヨーク・ヤンキースは、機関投資家によるプロスポーツへの資金流入が進む中、アポロ・グローバル<APO>から約３０億ドルの資金調達を行う方向で詰めの協議を進めている。ブルームバーグが関係者の話として伝えた。

関係者によると、ヤンキースとアポロのスポーツ投資部門は、大部分が負債、一部が資本で構成される資金調達パッケージの条件について協議しているという。

ヤンキースは、米実業家スタインブレナー氏とその一族が支配する「ヤンキー・グローバル・エンタープライゼス」が所有している。同社はイタリア・サッカー１部リーグ（セリエＡ）のＡＣミランや、メジャーリーグサッカー（ＭＬＳ）のニューヨーク・シティＦＣにも出資している。

調達した資金の一部は既存債務の借り換えに充てられ、残りは成長機会への投資に充当される見通し。

協議は現在も続いており、資金調達額や調達手法の最終決定には至っていないという。また、ＭＬＢの規則では、プライベートエクイティ（ＰＥ）ファンドが球団の過半数を保有することは禁止されており、単一ファンドによる保有比率は最大１５％までに制限されている。

ヤンキースは、米球界で最も高い収益力を持つ球団であり、スポーツビジネスメディアのスポルティコは球団価値を９０億ドル超と推計。これは世界のあらゆるスポーツチームの中でも最高水準の企業価値。

今回の取引が実現すれば、アポロにとって米国スポーツ分野で過去最大の投資案件となる。同社は、スポーツリーグやクラブに対して長期的・戦略的な資金を融資するほか、持ち分を取得する事業にも注力しており、スポーツ投資部門「アポロ・スポーツ・キャピタル」はタイリス氏が率いている。

近年では、アークトス・パートナーズ、CVCキャピタル・パートナーズ、アレス・マネジメントなどの投資会社がスポーツリーグやチームへの投資を積極的に進めている。

アポロも昨年、この分野に投資するための５０億ドル規模の戦略を立ち上げ、その後、スペイン・サッカー１部リーグのアトレティコ・マドリードの過半数株主となっている。

株探ニュース