本日注目すべき【好決算】銘柄 イビデン、日本製鉄、ウシオ電 (4日引け後 発表分)

8月4日の引け後に決算を発表した銘柄のなかから、業績好調や配当増額など市場で評価される可能性の高い銘柄を取り上げた。

イビデン <4062> [東証Ｐ]　　★今期経常を41％上方修正・最高益予想を上乗せ

◆27年3月期の連結経常利益を従来予想の900億円→1270億円に41.1％上方修正。増益率が48.0％増→2.1倍に拡大し、従来の4期ぶりの過去最高益予想をさらに上乗せした。主力の電子事業で生成AI用サーバーや汎用サーバー向け高機能ICパッケージ基板の受注が想定より伸びることが寄与。高付加価値製品を中心とした高水準な販売価格に加え、スイッチIC向け製品の需要拡大や円安効果なども上振れに貢献する。

併せて、9月30日現在の株主を対象に、1→2の株式分割を実施することも明らかにした。

オークネット <3964> [東証Ｐ]　　★今期経常を6％上方修正・最高益予想を上乗せ、配当も40円増額

◆26年12月期上期(1-6月)の連結経常利益は前年同期比25.2％増の71.5億円に伸びて着地。デジタルプロダクツ事業でGIGAスクール端末を含む新規調達先の強化によって取扱高が伸びたほか、オートモビル事業では輸出事業者の落札需要が旺盛でオークションの成約台数が増加した。

業績好調に伴い、通期の同利益を従来予想の113億円→120億円に5.7％上方修正。増益率が19.2％増→26.0％増に拡大し、従来の6期連続での過去最高益予想をさらに上乗せした。

併せて、年間配当を従来計画の42円→82円に大幅増額修正した。業績上振れに伴う普通配当の積み増しに加え、資本効率の向上を目的とした特別配当を実施する。

さらに、特別株主優待を実施すると発表。26年9月2日時点で100株以上を保有する株主に、株主優待ポイント(保有株数に応じて1000～4万ポイント)を付与する。

日本製鉄 <5401> [東証Ｐ]　　★今期最終を32％上方修正

◆27年3月期の連結最終利益を従来予想の2200億円→2900億円に31.8％上方修正。増益率が13倍→17倍に拡大する見通しとなった。米国鋼材市況の上昇や収益改善施策の効果によるＵＳスチールの業績改善に加え、在庫評価差益が拡大することなども利益を押し上げる。

ウシオ電 <6925> [東証Ｐ]　　★4-6月期(1Q)経常は3.3倍増益で着地

◆27年3月期第1四半期(4-6月)の連結経常利益は前年同期比3.3倍の53億円に急拡大して着地。半導体関連の需要増加を背景に露光用ランプの販売が好調だったほか、エンタメ分野の映像演出ニーズを捉え映像装置も伸びた。構造改革効果による固定費削減に加え、需要拡大に伴う評価損の戻し入れ益を計上したことも利益を押し上げた。

通期計画の140億円に対する進捗率は37.9％に達しており、業績上振れが期待される。

東京精 <7729> [東証Ｐ]　　★今期経常を10％上方修正・最高益予想を上乗せ、配当も28円増額

◆27年3月期の連結経常利益を従来予想の400億円→440億円に10.0％上方修正。増益率が14.9％増→26.3％増に拡大し、従来の4期ぶりの過去最高益予想をさらに上乗せした。生成AIを含むHPC案件を中心に半導体製造装置の受注が拡大していることに加え、下期を中心に計測装置の販売が伸びることを織り込んだ。

業績好調に伴い、年間配当を従来計画の276円→304円(前期は262円)に増額修正した。

ＭＴＧ <7806> [東証Ｇ]　　★今期経常を7％上方修正・最高益予想を上乗せ、配当も4円増額

◆26年9月期の連結経常利益を従来予想の150億円→160億円に6.7％上方修正。増益率が39.8％増→49.1％増に拡大し、従来の2期連続での過去最高益予想をさらに上乗せした。今期業績の上方修正は5月に続き、3回目。主力ブランド「ReFa」「SIXPAD」「ReD」の売り上げが想定以上に伸びることが寄与。ブランド力向上を背景とした適正価格の設定により、粗利益が改善することなども上振れに貢献する。

業績好調に伴い、期末一括配当を従来計画の33円→37円(前期は25円)に増額修正した。

長瀬産 <8012> [東証Ｐ]　　★4-6月期(1Q)経常は69％増益で着地

◆27年3月期第1四半期(4-6月)の連結経常利益は前年同期比69.3％増の180億円に拡大して着地。中東情勢の影響による市況高騰を追い風に、マテリアル部門の収益が大きく伸びたことが寄与。エレクトロニクス部門でAI半導体向け変性エポキシ樹脂の販売が好調だったことも大幅増益に貢献した。

第1四半期実績だけで、通期計画の450億円に対する進捗率は40.1％に達しており、業績上振れが期待される。

併せて、発行済み株式数(自己株式を除く)の0.90％にあたる370万株または30億円を上限に自社株買いを実施すると発表。

株探ニュース