秋の大バーゲン！ 反騰つかみ取り「高成長・超低PERバリュー」特選5銘柄 ＜株探トップ特集＞

―相場の神髄は戻りにあり、「お値打ち成長株」のハンティングチャンスを見逃すな―

東京株式市場は11月相場で波乱展開を余儀なくされ、前週末6日には日経平均株価がフリーフォール状態でフシ目の6万円大台ラインを大きく下に抜けた。歴代3位となる3600円を超える下落幅もさることながら、それ以前の直近4営業日合計でも3600円弱下げていたという事実も押さえておかなければならない。つまり、前週末までの5営業日で日経平均は3600円の2倍にあたる7200円あまり、率にして11％強の暴落に見舞われた。プライム市場の時価総額に目を向けると、この間に95兆円を吹っ飛ばした勘定だ。今週末13日はオプションSQ算出日にあたるが、もぬけの殻で既にそれに絡む駆け引きも雲散霧消したような状態にある。市場関係者からは「年内5万円ラインの攻防も視野」というような声すら聞こえてくる。

●空が悲観一色に染まれば黎明が近い

しかし、株式市場にとどまらず無限ループで弱気が続く相場は古今東西存在しない。週明けの東京市場では暴落相場の中心軸であったAI・半導体関連株に買い戻しが顕在化し、日経平均は一時2000円を超えるリバウンドに転じる場面があった。振り返って米中間選挙における民主党の大勝は決して“青天の霹靂”ということではなく、上院の勝敗結果も含め事前に織り込みが進んでいたはずである。選挙結果を受けて、今後のAIデータセンター建設が滞るという思惑は否定できないものの、視界が180度変わるようなAIインフラ構築の頓挫はあり得ない。米アラバマ州の次期州知事のようにデータセンター建設を巨大な雇用機会や財源確保に向けたチャンスとして、むしろ肯定的かつ積極的な対応を明示するケースもみられ、そうした動きも念頭に置いておく必要がある。過度な悲観の巻き戻しは必ず生じる。足もとの相場はその時間帯に入った。

前週末時点で日経平均の25日移動平均線との下方カイ離は12％に達し、ボリンジャーバンドではマイナス3シグマ（-3σ）を下抜ける銘柄が続出した。一方で企業のファンダメンタルズが一朝一夕で激変するというケースは極めて稀であり、この歪みが株価反騰の原動力となることはいうまでもない。また、十把一絡げ（ひとからげ）に売られた今回の崩落相場では、AI特需の恩恵から距離を置いた銘柄で、理外の売りを浴びた銘柄群も多く含まれている。現実問題、AI大相場の形成後に残された上値のしこりを解消するための、持ち高調整には時を要するが、その範疇から外れた銘柄に関しては需給面で重石がない。今回の修復相場へのプロセスでは非AI株のリターンリバーサルと、決算発表を通過して明らかとなった好業績銘柄への資金還流がポイントとなる。

●トバッチリで売り叩かれた業績好調株が逆襲へ

27年3月期上期（26年4～9月）の企業業績が概ね出揃ってきたが、プライム市場全体ベースで前年同期比4割を超える最終増益で水準的にも過去最高レベルと好調を極めている。通期予想では若干伸び率が低下するものの2ケタ成長は濃厚であり、7期連続増益となる見通しだ。もちろん、この背景にある最大の推進エンジンはデータセンターなどに代表されるAIインフラ投資ということになる。その文脈を引き継いで、今は米中間選挙を境にデータセンター投資に陰りが出るのではないかという懸念が、株式市場にもネガティブな影を落としているわけだが、近視眼的に判断すると好機を逃す。同分野の特需が見込み通りではなくても、業績躍進の切符を手放さない企業は数多く存在しているからだ。

円安メリットや販売価格引き上げ効果がコスト増加分を凌駕し、各企業の合理化努力も収益体質を引き締める形で発現している。自社株買いの進展なども企業の一株利益向上に一役買っている。このようにバリュエーション面で株高余地が意識されるところに、折からの需給要因に伴う急落相場で一段と割安さが浮き彫りとなっている。常識的な観点では“異常値”といえるほど、PERやPBRが割安な状態で投げ出されている企業の株価が少なくない。そうした銘柄群こそが、今拾うべき対象といえるのである。

更に投資対象を篩（ふるい）にかける過程で刮目しておきたいのが、当該企業が高い競争力を持つ製品やサービスを有しているかどうかという点だ。ニッチトップあるいはそれに準ずるシェアを確保すると同時に、その“ドル箱”が時流を捉えているものであれば足もとの業績だけでなく将来の成長期待も担保される。今回のトップ特集では、PER・PBR・配当利回りなどから極めて割安に放置されている銘柄の中から、業績変化妙味が高く、成長期待が来期も続く公算が大きいものに照準を合わせた。株価的にリバウンド期待の大きい5銘柄をピックアップした。

●究極割安圏にある業績高変化銘柄を狙う

◎テクノホライゾン <6629> [東証Ｓ]

Ｔホライゾンは映像・IT領域に特化した製品やサービスで優位性を発揮、監視カメラなどの光学機器やセキュリティーソフトウェアの販売・保守で実績が高い。また、売上高の3割弱を占めるロボティクス事業もロボットコントローラーやコンピューター数値制御などをはじめとするFA分野を軸に需要獲得が進んでおり、AI関連市場の急成長にフォーカスしてフィジカルAI領域への注力姿勢を明示している。業績面も飛躍的な成長期にあり、営業利益は26年3月期の6.2倍増益に続き、27年3月期は期初予想を上方修正し前期比37％増の32億円を見込むなど絶好調。21年3月期以来6期ぶりに営業ピーク利益を大幅更新する見通しにある。時価予想PERはわずか6倍強であり、見直し必至といえよう。

株価は5月中旬に1569円の年初来高値をつけるなど大きく上値を伸ばしたが、その後は調整を強いられ、6月以降は900～1100円を軸とする比較的狭いレンジでの推移を続けていた。直近ここを下抜けたが、ここはイレギュラー局面を拾う絶好のチャンスとみたい。PERだけでなくPBRも0.8倍台で、配当利回りは3.7％台と高い。

◎八洲電機 <3153> [東証Ｐ]

八洲電機は空調設備や照明のほか受変電システムなど産業用設備を取り扱う電機商社で、販売・設置工事までワンストップで手掛けているのが強み。日立グループの最大特約店として不動のポジションを確保している。受変電システムは空港関連案件が伸び収益への貢献が顕著。鉄道など社会インフラの設備更新需要も捉えている。更にデータセンター及び食品工場向け空調なども高水準のニーズを取り込んでいる。業績は23年3月期以降、目を見張る伸びをみせており、営業利益は前期までの4年間で年平均36％増益と抜群の成長力を見せつけている。27年3月期も同利益は前期比22％増の89億円予想と若干伸び率こそ鈍化するものの、ピーク利益の大幅更新基調が続く見通しだ。文句なしの高成長企業にもかかわらず9倍未満のPERは評価不足歴然といってよい。

株価は10月下旬以降、需給主導で一方通行で売り込まれたが、11月6日にザラ場2431円の年初来安値に突っ込んだところで売り一巡感が台頭。3000円近辺を横に走る75日移動平均線との下方カイ離は極端に広がっており、株価の修正余地は大きい。

◎三相電機 <6518> [東証Ｓ]

三相電機は各種モーターやその応用製品、ポンプなどを製造販売する専業メーカーで、独立系ながら高い商品競争力を武器に収益を拡大させている。半導体製造装置用ポンプが会社側の想定を上回るほか、国内外で工作機械受注額が急拡大するなか、同分野向けモーターに追い風が強い。業績は26年3月期に劇的なV字回復をみせたが、27年3月期は成長の勢いが加速する。営業利益は期初予想の13億円から18億円（前期比2.3倍）に上方修正、約30年ぶりに過去最高を大幅更新する見通しにある。しかもPERが5倍台であるだけでなく、PBRも0.5倍台と解散価値の半値近くに放置され、究極の割安圏に位置しているといっても過言ではない。株式需給面で信用買い残が積み上がっていない点も注目だ。

株価は直近25日移動平均線を大きく下抜けたとはいえ、下値を拾われ大陽線を示現するなど押し目買い需要は活発だ。出来高流動性に乏しい品薄株であるだけに、深押しは早い者勝ちのバーゲンセールとなる。値運びの軽さは証明済みで、リバウンド局面に移行すれば比較的短期で2000円台復帰も十分視野に入りそうだ。

◎日本鋳造 <5609> [東証Ｓ]

日鋳造はJFE系の鋳鋼品・鋳鉄品の専業メーカーで、半導体製造装置や鉱山機械向けを主力としている。売り上げの過半を占める素形材部門は製造業や鉱業、建設業など広範にわたる産業で需要を取り込む。独自の生産設備や製造体制で業界を先駆け、特に低熱膨張合金「LEX」など30年以上にわたり培われた技術の歴史が、他社と一線を画す製品開発に反映されている。足もとの業績は半導体業界向け鋳鋼品が好調なほか、販売価格改定効果も寄与し、期初の会社側想定を上回って推移。27年3月期営業利益は期初見通しの6億円から7億8000万円（前期比88％増）に増額されている。9倍台のPERも割安だが、同社の場合は何といっても0.3倍台という超低位のPBRが水準訂正余地の大きさを物語る。しかも今期の年間配当は前期比10円増配の30円を計画し、配当利回りは約3.2％に達する。

株価は10月28日に1093円の年初来高値をつけた後、急な下げに見舞われ一時は900円を割り込んだが、絶好の拾い場提供となりそうだ。一株純資産が2400円強あり、時価はさすがに売られ過ぎで、早晩4ケタ台を地相場とする動きに回帰しよう。

◎積水化成品工業 <4228> [東証Ｐ]

積化成は発泡樹脂の草分けで、国内トップシェアの発泡ポリスチレンシートをはじめ発泡樹脂市場のリーディングカンパニーとして存在感を示す。積水化学工業 <4204> [東証Ｐ]が同社株の20％あまりを保有する筆頭株主であり、業務面でも樹脂加工技術を基盤とした素材の相互融通や技術研究で協働するほか、幅広い業界向けを対象にサプライチェーン連携を図っている。27年3月期業績は会社側の従来計画から大きく上振れる見通し。営業利益は31億円から53億円（前期比2.1倍）予想に大幅上方修正し、17年3月期に達成したピーク利益54億100万円に肉薄。これは欧州事業会社譲渡などの構造改革（切り離し）効果の発現や製品価格の改定及び合理化努力が結実したもの。8倍台のPERや0.5倍台のPBR、加えて3.7％前後の配当利回りと、どこを取っても割安感が際立つ。

株価は業績上方修正を受け10月29日にマドを開けてストップ高に買われた後、直近は全般地合い悪に流され下押した。しかし、ここは中期スタンスで仕込み好機となる。10月30日の年初来高値738円奪回から中勢800円台を目指す展開へ。

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