「ＡＩ買い・消費売り」の成功体験にも限界との指摘

米大手銀のストラテジストは、消費関連株に対するＡＩ関連の設備投資の優位性を背景とした、いわゆる「容易な利益獲得の継続」は今後難しくなるという見解を示している。

活発なＡＩ関連支出と、ホワイトカラー層の雇用減少に起因する裁量的消費の縮小という市場構造が、すでに株価のポジションへ十分に織り込まれていると分析。今後はＡＩ関連銘柄の買いと消費関連銘柄の売りによる単純な市場平均超過の戦略は困難さを増すとし、投資姿勢の選別的な見直しが必要だと指摘した。米消費者の購買意欲を過小評価するリスクに対する警鐘も鳴らしている。

市場の動向をみると、ロングオンリーのアクティブファンドにおけるＩＴサービスやソフトウェアなど、ＡＩ変革の影響を受けるセクターの投資配分は過去最低水準にある一方、一般消費財と比較した資本財のポジションは過去最高水準付近にある。ファンドマネジャーによるベンチマーク比での投資比率は電子機器・計器・部品の業種で最も高くなっているという。

堅調な個人消費や健全なバランスシートを根拠に、市場のさらなる上振れを想定してより強気な姿勢をとる余地も指摘される一方、高賃金層の雇用リスクを背景に、消費者の選好は「買いたいものから必要なもの」へのシフトが続くと見られている。

実際に過去１年間で生活必需品株がＳ＆Ｐ５００指数をアンダーパフォームする中でも、一部のアパレル企業などの株価は大幅な下落を記録しており、現在のポジションは妥当な水準にあるとの見解が示されている。

MINKABU PRESS編集部　野沢卓美

株探ニュース