22日の日経平均は反発。74.30円高の23112.88円（出来高概算11億1000万株）で取引を終えた。米株安の流れから若干売り優勢のスタートとなったが、その後は底堅い値動きを見せる中、前日に弱い動きだったハイテク株が強い値動きをみせて日経平均を押し上げる格好となった。また、前日に上下に振らされた一因だった、米中協議に関する観測報道もなく、短期筋による仕掛け的な動きがなかった。売買代金は3日ぶりに2兆円を下回ったほか、先物市場も出来高が減少しており、リバランス的な商いが中心となっている。

東証1部の騰落銘柄は値上がり数が1000を超えており、辛うじて過半数を占めている。セクターでは、証券、パルプ紙、ガラス土石、鉱業、その他金融が堅調。半面、その他製品、電力ガス、空運、不動産、海運が冴えない。指数インパクトの大きいところでは、アドバンテスト<6857>、京セラ<6971>、ダイキン<6367>、東エレク<8035>、ファナック<6954>が堅調。一方で、第一三共<4568>、スズキ<7269>、資生堂<4911>が冴えない。

日経平均は23000円処での底堅さが意識された。もっとも前日に比べて先物市場の出来高は大きく減少しており、結局のところは昨日のような米中協議を巡る報道がなかったことで、手掛かり材料不足といったところであろう。来週も引き続き米中協議を巡る報道等に振らされやすい状況は続くだろうが、今週見られた急落からの出直りの速さを見る限り、短期筋のショートカバーだけではなく、大きく調整した局面においては、買い戻したい需給があると考えられる。日銀のETF買い入れがみられことで売り込みづらくなったほか、9月配当支払いに伴う再投資による需給も底堅さにつながりそうだ。

また、相対的に弱さが目立っていたマザーズ指数が動意をみせてきており、直近の戻り高値を突破してきている。長期的な調整トレンドの上限を突破した形状となり、来週以降もリバウンド基調が続くようだと、個人投資家のセンチメントを明るくさせるだろう。昨年の急落によるトラウマから積極的な参加者は限られているだろうが、中小型株への見直しにより、出遅れ銘柄の修正リバウンドが次第に広がってくる可能性が期待される。

《AK》

提供：フィスコ

株探ニュース