ダウ平均、一時1277ドル安まで急落 トランプ大統領の発言で警戒が再度強まる=米国株序盤
NY株式3日(NY時間11:44)(日本時間01:44)
ダウ平均 48147.79(-756.99 -1.55%)
ナスダック 22403.16(-345.70 -1.52%)
CME日経平均先物 54420(大証終比:-1730 -3.18%)
きょうのNY株式市場、中東情勢への懸念を背景とした売りが加速し、ダウ平均は一時1277ドル安まで急落。前日はIT・ハイテク株中心に買戻しも見られ、一旦安心感が広がっていたが、本日は再びリスク回避の雰囲気が全体に広がっている。
トランプ大統領が対イラン戦争で「必要なことは何でもする」と表明したことで、戦闘が長期化するのではとの懸念が強まっている。原油相場も前日高値を超え77ドル台まで一時上昇。市場ではインフレ再燃への警戒感も広がっているようだ。
今年の米株式市場は、AIへの巨額投資の採算性や、AIが既存事業に及ぼす潜在的な悪影響への懸念から方向感を欠く展開が続いてきた。そのような中、イランとの紛争激化は見通しを一段と不透明にしている。
ストラテジストは「イランとの大規模戦争がもたらすインフレリスクが最大の関心事。特にホルムズ海峡の動向を警戒している」と指摘。「世界有数の産油国が戦場と化すことで、再度インフレ上昇が生じれば、FRBは難しい立場に置かれる」とも述べた。
「月曜日は中東戦争を比較的冷静に受け止めていた市場だが、一夜にして不安が強まった。指導部を失い、事実上トップ不在となったイラン政府および軍が、今後数週間に渡り主要な経済・エネルギーインフラを標的に地域全体に混乱を広げる長期的な報復に出るのではないかとの懸念が背景にある。米国とイスラエルの軍は圧倒的優位にはあるものの、イランが発射する安価なミサイルやドローンを全て撃ち落とすことはできない。特に迎撃ミサイルの備蓄が急速に減少している中ではなおさらだ」とのコメントも出ていた。
また、紛争拡大を受け、エネルギー価格が一段と上昇。中でもイランがカタールの液化天然ガス(LNG)生産を停止に追い込んだことで、欧州の天然ガス価格が急騰している点は懸念される。欧州の天然ガス先物は僅か2日間で70%超上昇している。
アップル<AAPL> 263.14(-1.58 -0.60%)
マイクロソフト<MSFT> 399.85(+1.30 +0.33%)
アマゾン<AMZN> 206.38(-2.01 -0.96%)
アルファベットC<GOOG> 301.51(-4.86 -1.58%)
アルファベットA<GOOGL> 301.41(-5.12 -1.67%)
テスラ<TSLA> 391.72(-11.60 -2.88%)
メタ<META> 652.04(-1.53 -0.23%)
エヌビディア<NVDA> 179.76(-2.72 -1.49%)
AMD<AMD> 190.77(-7.85 -3.95%)
イーライリリー<LLY> 1004.00(-13.97 -1.37%)
MINKABU PRESS編集部 野沢卓美
株探ニュース