10日の日経平均は大幅反発。1519.67円高の54248.39円（出来高概算28億株）で取引を終えた。トランプ米大統領がイランに対する軍事作戦について「ほぼ完了した」と発言したことを受け、中東紛争の早期収束期待から幅広い銘柄が買い戻され、日経平均は反発スタート。54694.89円まで上値を伸ばした。また、NY原油先物相場が一時81ドル台まで下落するなど、原油市況の騰勢も一服していることも投資家心理を上向かせる要因になった。上値では戻り待ちの売りも出たものの、買い一巡後も概ね堅調に推移していた。

東証プライム市場の騰落銘柄数は、値上がり銘柄が1400を超え、全体の9割近くを占めた。セクター別では、鉱業を除く32業種が上昇し、非鉄金属、電気機器、卸売、その他製品の上昇が目立っていた。指数インパクトの大きいところでは、アドバンテス<6857>、東エレク<8035>、ファーストリテ<9983>、ソフトバンクG<9984>などが支え役となり、この4銘柄で日経平均を約584円押し上げた。半面、リクルートHD<6098>、ニトリHD<9843>、ローム<6963>、キッコーマン<2801>が軟調だった。

前日の米国市場では、中東情勢の緊迫化による原油高を背景にインフレ再燃などが警戒され、NYダウの下げ幅は一時900ドル安に迫った。ただ、トランプ大統領の発言を受けて投資家心理が好転し、取引終盤にかけては切り返し、主要株価指数は反発した。東京市場もこの流れを受けて、前日の下げのきつかった半導体や電線、非鉄、機械などを中心に買い戻され、ほぼ全面高となり、日経平均の上げ幅は一時1900円を超えた。前日に一時1バレル＝120ドル目前に迫った原油先物相場が80ドル台まで下落したことも追い風に。一方、AI警戒論が再び意識され、SaaS関連中心にIT系の株には冴えない動きの銘柄が目立った。

日経平均は大幅に反発したが、前日の下げ幅（2892.12円）の2分の1程度にとどまっており、自律反発の域を抜け出ていない。また、トランプ米大統領は9日、「イランが世界の石油供給を妨害しようとすれば軍事攻撃を行う」と警告するなど、中東情勢の先行きには不透明感が残る。依然様子見で買戻しに動いていない投資家も多いだろう。引き続き要人発言等に振らされるボラティリティの高い展開が継続しそうだ。

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提供：フィスコ

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