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話題株ピックアップ【夕刊】(1):QDレーザ、ノースサンド、東洋エンジ

注目
2026年3月16日 15時44分

■QDレーザ <6613>  1,440円  +300 円 (+26.3%) ストップ高   本日終値

QDレーザ<6613>がストップ高。株価は直近5連騰で、きょうの高値まで5営業日で77%高という急騰劇を演じた。一方、オキサイド<6521>も4営業日に急速に切り返し、13%高でフシ目の5000円大台に復帰した。いずれも「レーザー関連」銘柄に位置付けられていることが共通項だが、一つはAIデータセンターの膨大な電力需要に対応した光電融合技術に絡んだ思惑だ。QDレーザは前週11日に台湾の工業技術研究院(ITRI)及び東京大学の量子ドット荒川研究室と共同で「量子ドット・コムレーザ」とそれに関連する光電子技術の研究開発に基本合意、これが材料視され株価変貌に向けた起爆剤となった。他方、オキサイドはその2営業日前の前週9日に、量子コンピューター向けレーザー光源の販売を開始したと発表、これが投資マネーの琴線に触れた。両銘柄とも1月末から動兆著しく、短期筋の注目の的となっていた。いずれも株価上昇につれて貸株市場経由の空売りが高水準に積み上がり、それが踏み上げ(強制買い戻しによる株高)相場の原動力になった経緯がある。このほか表向きにははやされていないが、「レーザー関連技術は防衛分野におけるドローン迎撃などでもコアテクノロジーとの位置付けで注目度が高い。これが大口資金誘導の背景になっている」(中堅証券ストラテジスト)という指摘もある。

■ノースサンド <446A>  1,531円  +300 円 (+24.4%) ストップ高   本日終値

ノースサンド<446A>はストップ高。前週末13日取引終了後、27年1月期単独業績予想について売上高を384億9300万円(前期比47.0%増)、営業利益を86億3000万円(同55.6%増)と発表した。前期に続き過去最高業績を更新する見通し。年33円の上場以来初となる配当を実施する計画も示しており、これらが好感された。企業によるデジタル化や業務効率化を通じた競争力強化への積極的な取り組みを背景に、引き続きコンサルティング需要が堅調に推移すると見込む。なお、同時に発表した26年1月期決算は、売上高が261億8500万円(前の期比59.5%増)、営業利益が55億4700万円(同2.0倍)だった。

■東洋エンジニアリング <6330>  3,235円  +504 円 (+18.5%) ストップ高   本日終値  東証プライム 上昇率2位

東洋エンジニアリング<6330>がストップ高。第一稀元素化学工業<4082>、岡本硝子<7746>も大幅高に買われるなどレアアース関連株の一角に再び投資資金が流れ込んでいる。日本が進める南鳥島沖のレアアース開発を巡り、米国と協力する見通しとなったことを、この週末に複数のメディアが一斉に報じた。19日に予定する日米首脳会談で共同開発について確認する方向で調整しているという。

■JEH <5889>  2,105円  +225 円 (+12.0%)  本日終値  東証プライム 上昇率4位

Japan Eyewear Holdings<5889>が急反発。前週末13日の取引終了後に発表した27年1月期の連結業績予想で、売上高206億円(前期比10.5%増)、営業利益68億円(同14.2%増)、純利益44億円(同16.3%増)と2ケタ増収増益を見込み、年間配当予想を前期比2円増の86円としたことが好感された。「金子眼鏡」「999.9(フォーナインズ)」の両ブランド合計で5店舗以上の国内新規出店を行うほか、中国及び周辺諸国で2店舗以上の新規出店を予定する。また、両ブランドで価格改定を実施するほか、引き続き厳格なコストコントロールを実施することで増益を狙う。なお、26年1月期決算は、売上高186億4000万円(前の期比11.8%増)、営業利益59億5700万円(同11.8%増)、純利益37億8300万円(同5.3%減)だった。

■パワーエックス <485A>  5,670円  +520 円 (+10.1%)  本日終値

パワーエックス<485A>は5連騰し連日の上場来高値更新となった。前週末13日の取引終了後に、蓄電池併設型太陽光発電所向け電力アグリゲーションサービス(電力の需給バランス調整や市場取引に活用するサービス)について、提供エリアを従来の九州から全国(沖縄を除く)に拡大するとともに、需給調整市場における一次調整力での運用に新たに対応したと発表しており、これを好感した買いが入った。同社が太陽光発電所に自社製の蓄電システムを設置し、発電と蓄電の一体運用によるアグリゲーション及び保守管理をワンストップで提供する。発電事業者への対価は、市場価格に応じた変動型のほか、固定収益での支払いにも対応しており、収益の予見性を確保しながら既存アセットの価値向上を図ることが可能としている。また、法人向け電力供給サービス「バッテリーオプション」の提供を開始すると発表しており、これも好材料視された。高圧・特別高圧の電力契約を結ぶ法人向け電力供給サービスの新たなオプションで、同社の蓄電システムを初期投資実質0円で導入できるサービスとしている。

■メイコー <6787>  25,800円  +2,160 円 (+9.1%)  本日終値  東証プライム 上昇率6位

メイコー<6787>は大幅続伸。前週末13日の取引終了後、FCLコンポーネント(旧富士通コンポーネント、東京都品川区)から複合事業を会社分割により取得すると発表しており、株価の刺激材料となった。取得価額は非公開。事業開始日は6月1日を予定する。FCLコンポーネントはリレー事業と複合事業を手掛けており、今回メイコーに譲渡される複合事業ではI/Oデバイスや無線・センサーモジュールといった幅広い電気機器やEMS(受託製造サービス)を展開している。FCLコンポーネントは複合事業を子会社の長野FCLコンポーネントに対して会社分割により承継させたうえで、メイコーは長野FCLコンポーネントの全株式を取得し完全子会社化する。開発・設計・製造の各領域において高い専門性を有する技術者を多数擁する同事業を取得することで、製品ラインアップを拡大するとともに、成長スピードを加速させるための開発リソースを拡充する。

■新日本電工 <5563>  438円  +26 円 (+6.3%)  本日終値

新日本電工<5563>が3日ぶりに大幅高、25日移動平均線を上方ブレークした。AIデータセンター向け電力需要問題で水素エネルギーへの注目が高まるなか、低圧で大量の水素を貯めることを可能な同社の水素吸蔵合金にスポットが当たっている。業績も26年12月期は経常利益ベースで前期比2.2倍の60億円と変貌を見込むが、在庫調整の進んだ電子部品向け機能材の収益寄与次第では一段の上振れも視野に入る。そうしたなか株価指標面では、3%前後の配当利回りを確保しながら、0.7倍台に放置されたPBRが株価の水準訂正余地を暗示している。

■オロ <3983>  1,913円  +99 円 (+5.5%)  本日終値

オロ<3983>が大幅高で4日ぶりに反発。前週末13日の取引終了後に、自社株買いを実施すると発表したことが好材料視された。上限を65万株(自己株式を除く発行済み株数の4.17%)、または10億円としており、取得期間は3月18日から9月30日まで。なお、取得した自社株は、譲渡制限付株式報酬などに必要な株数を除いて全株式を消却する予定としている。

■武蔵野銀行 <8336>  6,160円  +240 円 (+4.1%)  本日終値

武蔵野銀行<8336>が後場に持ち直し、一段高となった。同社は16日、株式分割前のベースで取得総数200万株(自己株式を除く発行済み株式総数の6.03%)、取得総額100億円を上限とする自社株買いの実施を発表した。あわせて株主優待制度の導入や中期経営計画も公表し、内容を評価した買いが入った。自社株の取得期間は3月17日から12月30日まで。株主優待は初回については今年9月30日を基準日とし、以降毎年3月31日を基準日とする。保有株式数200株以上600株未満でQUOカード1000円分を贈呈。600株以上2000株未満でカタログギフトを3000円相当、2000株以上の場合は6000円相当とする。株主優待定期預金も用意する。初回のみ継続保有期間の定めはなく、27年3月31日基準の優待は半年以上、28年3月31日基準の優待以降は1年以上、継続して保有する株主を対象とする。加えて同社は新たな中期経営計画も公表。30年3月期にROE(自己資本利益率)10%以上、純利益300億円以上などとする目標を掲げた。

■アストロHD <186A>  1,112円  +42 円 (+3.9%)  本日終値

アストロスケールホールディングス<186A>が5日続伸。前週末13日の取引終了後に発表した第3四半期累計(25年5月~26年1月)連結決算が、売上高(プロジェクト収益)83億4900万円(前年同期比2.3倍)、営業損益71億3700万円の赤字(前年同期156億8300万円の赤字)、最終損益50億1700万円の赤字(同163億2400万円の赤字)となり、赤字幅が大幅に縮小して着地したことが好感された。政府補助金収入が一部費用認識の遅延により想定未達となった一方、プロジェクトの積み上がりと既存プロジェクトの進行によりプロジェクト収益が過去最高を更新し着地した。前期第1四半期に計上した受注損失引当金繰入額がなかったことやミックス改善により売上総利益が大幅に改善したほか、第1四半期に開始したLEXI-P衛星製造コストの資産計上により研究開発費が大幅に減少したこともあり、営業損益は計画を上振れた。なお、26年4月期通期業績予想は、売上高110億~130億円(前期比80.7%増~2.1倍)、営業損益103億円の赤字~93億円の赤字(前期187億5500万円の赤字)、最終損益107億円の赤字~97億円の赤字(同215億5100万円の赤字)の従来見通しを据え置いている。

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