16日の日経平均は3営業日続落。68.46円安の53751.15円（出来高概算22億株）で取引を終えた。前週末の米国株の下落などを嫌気して売り先行で始まったものの、日経平均は一時53983.51円をつけるなど、プラスに転じる場面があった。ただ、米メディアが「ドバイ国際空港は16日、全ての乗客とスタッフの安全を確保する予防的措置として、運航を一時停止した」と伝えたこともあってか、リスク回避の売りが強まり、前引け間際には53113.95円まで下押しした。しかし、後場は、直近で下げの目立った半導体関連株や内需株などにも押し目買いが入ったことで、全般は下げ渋る底堅い展開だった。

東証プライム市場の騰落銘柄数は、値下がり銘柄が900を超え、全体の5割超を占めた。セクター別では、水産農林、食料品、情報通信など7業種が上昇。一方、非鉄金属、石油石炭製品、ゴム製品、電気ガスなど26業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、アドバンテス<6857>、東エレク<8035>、ソフトバンクG<9984>、イビデン<4062>などが堅調だった半面、TDK<6762>、フジクラ<5803>、中外製薬<4519>、ファナック<6954>などが軟調だった。

前週末の米国市場は中東情勢の緊迫化が響き、主要株価指数は下落した。こうしたなか、東京時間のきょう早朝、NY原油先物相場が時間外取引で一時1バレル＝100ドルを突破したこともあり、東京市場も売りが先行して始まった。ただ、ドバイ空港の一時的な閉鎖に関する報道などもあって、日経平均の下げ幅は一時700円を超えた。一方、赤沢亮正経済産業相は15日、日米両政府で重要鉱物の供給不足を巡る相互協力の枠組み立ち上げで合意したと発表したことが材料視され、レアアース関連株には値を上げる銘柄が目立った。

材料株や内需株などへの物色は見られており、短期スタンスで臨める部分はあるものの、今週は日米欧の中央銀行会合や日米首脳会談など重要イベントを控えるため、目先的には投資家の様子見の動きが続く公算は強そうだ。引き続き中東情勢の関連報道にはアンテナを高くしておきたい。

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提供：フィスコ

株探ニュース