9日の日経平均は5日ぶりに反落。84.98円安の19268.26円（出来高概算6億1537万株）で前場の取引を終えた。前日の米国市場では、米国立アレルギー感染症研究所所長が、新たな入院患者数が減っていることから「来週以降に転換点を迎える」とピークアウトを示唆する前向きな発言をしたことが市場心理を上向かせた。その後、民主党大統領候補で急進派の社会主義者として知られるサンダース氏が大統領選撤退を発表したことなどを受けて、主要株価3指数は大幅高となった。こうした米株高の流れから、日経平均株価は5日続伸してスタートした。ただ、前週末からの続伸でこの間の上げ幅も1500円に達していることから、急ピッチでの上昇に対する警戒感もあり、その後は上値が重く、前日比で小幅にマイナスの水準に転じてからは、こう着感を強める展開となった。

セクターでは、陸運業を筆頭に証券業、食料品、倉庫・運輸関連、不動産業、パルプ・紙、保険業、銀行業など東証33業種中29業種がマイナス。他方、鉱業、海運業、ゴム製品、ガラス・土石がプラスで終えている。東証1部の売買代金上位では、レーティング引き下げの観測があった富士フイルム<4901>のほか、ファーストリテ<9983>、任天堂<7974>、トヨタ<7203>、東エレク<8035>、三菱UFJ<8306>、リクルートHD<6098>、NTTドコモ<9437>などがマイナスとなった。一方、ソフトバンクG<9984>、ソニー<6758>、資生堂<4911>、神戸物産<3038>などはプラスとなっている。

日経平均は新たな材料が出ない限りは、暫くの間は19500円の価格帯に上値を抑えられる展開となりそうだ。二番底懸念が燻りつつあるなか、日経平均は意外にもしっかりとした値動きを保ち、その間に出遅れていた米国市場も、新型コロナ感染者数のピークアウトの兆候を確かめながら徐々に回復してきた。こうした新型コロナ問題の収束に向けた明るい兆しを横目に見ながらの世界同時株価回復は個人投資家のセンチメントを改善しよう。

リーマンショック以来となる高水準を付けていた米国の恐怖指数であるVIX指数も、80pt台にあったものがじりじりと縮小し、足元では40pt台前半までにほぼ半減してきている。日本の同種指数である日経VIも高いところでは60pt台にあったが、本日は一時38.85ptにまで低下してきている。市場が落ち着きを取り戻しつつある証拠だろう。4月3日に発表された短期筋のVIX指数先物のネットショートのポジションが1万8000枚程度と、昨年末の20万枚を超えていたピーク時に比べて低位に留まっている点も、先行き警戒感を和らげてくれる。ただ、このまま相場が一本調子に上昇していくと考えるのは難しいだろう。日経平均株価でいえば、節目の20000円を超えるのには相当な時間がかかろう。

まず、コロナショックが本格化し、世界同時株安が始まった2月24日（日本市場は祝日だったため、2月25日）から本日までの間の日経平均株価の商いを確認すると、価格帯別売買高が最も積み上がっているところが19500円水準だ。日経平均は、需給要因主導で上昇した3月末（25日～31日）の間にこの水準を明確に上抜けられずにはじき返された。今週から再度上値を試す展開となっているが、前日の大幅な米株高があったにも関わらず上値の重い本日の動きをみる限り、やはりこの価格帯を抜いてくるには、感染者数の大幅な減少など、明確な事態収束を感じさせるような材料が出てこない限り難しいのだろう。

こうした中、新興市場は堅調だ。前引け時点で日経平均やTOPIXがマイナスとなっているのに対し、JASDAQ平均は0.9％高、マザーズ指数にいたっては2.4％高となっている。市場が少しずつ落ち着きを取り戻しつつあるなか、個人投資家の物色意欲は高まってきているといえよう。4月に入ってから目立った日銀によるETF（上場投資信託）買いも見られていない中、新たなニュースフローが出てこない限りは、暫くの間は、大型株ではなく、コロナショックの中で全体相場に連れ安していた業績堅調なクラウド、SaaSといった成長セクターどころでの中小型株への物色意欲を高めたいところだ。（仲村幸浩）

《AK》

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