大阪12月限

日経225先物　28040　-20　（-0.07％）

TOPIX先物　1990.0　-2.5　（-0.12％）

日経225先物（12月限）は前日比20円安の2万8040円で取引を終了。寄り付きは2万7920円と、シカゴ日経平均先物（2万7990円）を下回る格好から、売り先行で始まった。前場半ばには一時2万7800円まで売られ、10月以降の上昇トレンドの下限となる25日移動平均線（2万7790円）水準まで調整した。売り一巡後は下げ渋り、前場半ば以降は2万7840円～2万7860円辺りの狭いレンジで推移。ランチタイムで寄り付き水準を回復すると、後場は2万7920円～2万7940円辺りにレンジを切り上げた。さらに取引終盤にかけては短期筋のショートカバーとみられる動きに向かい、引け間際には2万8040円まで下落幅を縮め、日中の高値で取引を終えた。

前場半ばの下落局面で25日線水準までの調整を経て、理想的なリバウンドの動きとなった。パウエル米連邦準備理事会（FRB）議長の講演を控えて、ショートのポジションをニュートラルに近づけるトレードであろう。また、香港ハンセン指数が2％を超える上昇で推移していたほか、グローベックスの米株先物も主要な株価指数先物がプラス圏で推移していたこともあって、買い戻しに向かわせたようだ。

パウエル議長の発言内容を受けた米国市場の動向が注目されるなか、足元ではFRB高官らによるタカ派発言が相次いでいることもあり、同様の発言だったとしても、アク抜けにつながる可能性はあるだろう。ハト派的であれば米長期金利は低下、相対的に出遅れが目立つハイテク株などでは、いったん買い戻しが入りそうだ。

NT倍率は先物中心限月で14.09倍に上昇した。直近の14.00倍割れ以降はNTショートの巻き戻しに伴うNTロングが入っているとみられる。イベント前にニュートラルに近づける動きであり、FRB議長発言を通過した後は、米個人消費支出や雇用統計の発表を控えるなか、改めてNTショートに向かわせる可能性もありそうだ。

また、中国の動向については、サプライヤー問題に伴う世界経済への影響が依然として警戒されている状況であるため、積極的にはポジションを傾けづらい需給になろう。

手口面では、日経225先物はソジェンが730枚、BNPパリバが580枚、BofAが540枚程度の売り越しに対して、モルガンSが1170枚、野村が710枚程度の買い越しだった。TOPIX先物はBofAが7240枚、シティが2840枚、みずほが2730枚程度の売り越しに対して、ゴールドマンが3330枚、ソジェンが2870枚、HSBCが1600枚、バークレイズが1310枚程度の買い越しだった。

株探ニュース