<7203> トヨタ自 2045 +435

日ぶりに大幅反発。本日の15時よりバッテリーEV戦略に関する説明会を開催予定。足元では、部品調達の停滞などを背景に一部稼働停止の対象工場を拡大と伝わるなど、生産面への懸念が強まっていた。ただ、前日までの4日続落で株価は75日線割れの水準まで調整しており、長期的な業績動向を左右するEV戦略に対する期待感が高まるなか押し目買いの動きが優勢となっている。

<7816> スノーピーク 3975 +190

大幅続伸。前日に11月の月次動向を発表。連結売上高は前年同月比46.6％増となった。8月は同26.6％増と伸びが一時鈍化したが、9月以降は再び趨勢が強まった。国別では各国ともに2ケタ成長基調を持続。中旬から日本では全国的に気温の冷え込みが見られたが、秋冬キャンプ需要の増加によって前年を大幅に上回る実績に。信用取組妙味なども強く、売上成長に陰りが見られず、売り方の買い戻しなども進んだもよう。

<4185> JSR 4425 +105

急伸で上場来高値。SMBC日興証券は投資判断「1」継続で、目標株価を4500円から5000円に引き上げた。ライフサイエンス事業が本格的な拡大期を迎えたとして業績予想を上方修正、22年3月期コア営業利益は従来の465億円から535億円に、23年3月期は540億円から575億円にそれぞれ修正。また、M&AによってEUV用フォトレジストでの地位も強化されており、長期的な成長性も高いと指摘している。

<9603> H．I．S． 1849 +73

大幅反発。第三者割当増資と新株予約権の発行で約71.6億円を調達したと前日に発表。215億円を3回に分けて調達する計画の一環で、今回が2回目の調達となる。3回目となる12月28日の払い込みで一連の資本増強計画が完了することになる。足元では子会社のGoTo補助金不正受給の疑いで株価が軟化していたが、順調な資本調達の進展確認で買い安心感が強まる状況となっているもよう。

<6523> PHCHD 2102 +24

一時急伸。SMBC日興証券は投資判断を「1」、目標株価を3250円で新規カバレッジを開始。癌や糖尿病の早期診断など、製品・サービスの継続的な拡大が見込まれる領域で事業展開している「ポジショニング」、リカーリング比率が高い製品群からキャッシュを創出して成長領域へ投資する「事業ポートフォリオ」などが強みと評価。中期的な年平均成長率は調整後EVITDAで5.3％を予想、バリュエーション水準は割安と。

<2301> 学情 1166 +6

切り返して続伸。前日に21年10月期の決算を発表、経常利益は20.1億円で前期比46.9％増益となり、従来予想の16.7億円を上回る着地になっている。期末配当金も従来計画の17円から21円に引き上げている。22年10月期見通しは17.5億円としているが、会計基準の変更を考慮すれば実質2ケタ増益の形に。また、新たな5カ年中期計画を発表、26年10月期は33.2億円までの成長を見込んでいる。

<6464> ツバキナカシマ 1460 -10

続落。前日に21年12月期業績予想の下方修正を発表している。営業利益は従来予想の71億円から63億円、前期比74.5％増に引き下げている。第3四半期累計では53.8億円、前年同期比2.5倍であったため、想定以上の収益失速と捉えられている。世界的な半導体不足の影響による自動車減産が響いているもよう。年間配当計画も従来の57円から49円に引き下げている。

<3921> ネオジャパン 1300 -31

大幅反落。前日に第3四半期決算を発表、累計営業益は9.9億円で前年同期比20.4％増となり、通期予想は従来の9.5億円から11.8億円に上方修正している。ソフトウェア事業、システム開発サービス事業が好調に推移しているほか、経費予算未消化なども押し上げ要因に。年間配当金も12円から14円に引き上げた。ただ、上半期までの進捗率から業績上振れは想定線と捉えられ、買い一巡後は出尽くし感が優勢の展開に。

<1873> 日本ハウスHD 418 +31

大幅反発。前日に21年10月期決算を発表、営業利益は27.1億円で前期比67.1％増、12月6日の上方修正水準での着地となった。一方、22年10月期は48.5億円で同79.2％増益を見込む。中核の住宅事業においては、注文住宅の受注高が4月より前年同月を上回る状況が継続しているもよう。ホテル事業においても2月には新ホテルのオープンを予定。年間配当金は20円、前期8円の増配に続き7円の増配を計画。

<3134> Hamee 1278 +213

急騰。前日に上半期決算を発表、営業利益は11.3億円で前年同期比14.3％増益となった。第1四半期は同21.2％減益であったが、一転して2ケタ増益に転じる形になっている。据え置きの通期予想22.5億円、前期比3.2％増の達成確度も高まる状況に。コマース事業における新型iPhone商戦の成功が寄与した。また、プラットフォーム事業も、総契約社数が5000社を突破するなど大幅増収増益となっている。

《ST》

提供：フィスコ

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