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THEグローバル社 株価材料ニュース

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本日の注目個別銘柄:アサヒ、東宝、IDOMなど

材料
2019年7月22日 16時14分

<2502> アサヒ 4591 -447

急落。豪ビール最大手カールトン&ユナイテッドブリュワリーズの買収で合意したと発表している。豪州で5割弱のシェアを持っており、18年12月期の売上高は約1700億円、買収額は1兆2000億円になるもよう。これに伴い、上限2000億円とする増資も実施すると発表している。将来的な希薄化をマイナス視するほか、被買収企業の成長性を考慮すると買収価格には割高感があるとの見方も。

<6961> エンプラス 3505 +370

急騰。先週末に発表した決算が好感されている。第1四半期営業利益は8.5億円で前年同期比19.7%増益、上半期計画の8億円、同40.6%減益を超過する形になっている。半導体事業、並びにオプト事業が収益増をけん引した。前期第3四半期、第4四半期と大幅減益が続き、営業利益は2億円を割り込む水準であったため、想定外の収益を確保したとのサプライズが先行している。

<3271> グロバル社 468 -53

急反落。先週末に19年6月期業績予想の下方修正を発表している。営業利益は従来の42.2億円から23.3億円に下方修正、一転して大幅減益となっている。マンション事業は上振れも、戸建事業及びホテル事業が計画を下回る見込みとなったもよう。第3四半期まで前年同期を下回る推移ではあったが、今回の修正幅は想定以上と捉えられ、失望売りが優勢の展開に。

<6197> ソラスト 1172 +68

大幅続伸。三菱UFJモルガン・スタンレー証券では投資判断を新規に「バイ」、目標株価を1300円としている。同業他社比で高水準のROE、同業他社にないM&Aで成長していることを評価しているほか、一時的要因で株価は低迷しており割安感が強まっているとも指摘している。今後も介護のM&A市場は活況とみられ、今後の同社利益成長の牽引役は介護を中心とするM&Aであると考えているもよう。

<2801> キッコマン 5080 +110

大幅続伸。UBS証券では投資判断を「ニュートラル」から「バイ」に格上げ、目標株価は5800円を継続している。北米での値上げの数量反動減が収束へ向かうこと、事業ポートフォリオが「海外ディフェンシブ」 として安定性が評価できる点というシナリオが不変のなかで、株価の下落によるヒストリカルでの割安感が出てきたことなどを評価引き上げの背景としているもよう。

<3769> GMOPG 7410 +230

大幅続伸。ゴールドマン・サックス証券では投資判断を「中立」から「買い」に格上げ、目標株価は8700円を継続としている。一過性要因や特定のコード決済に関わる不祥事を要因に、4月高値から株価は24%下落しており、バリュエーションは魅力的な水準まで低下、買いの好機であると判断しているもよう。高成長オンライン決済に加え、オフライン決済拡大が寄与するフェーズへ入ることで、さらなる飛躍期を迎えるとみている。

<9602> 東宝 4335 -280

急落。京都アニメーション放火事件発生による今後の影響、ネットフリックスの有料契約者数の伸び鈍化などが引き続き懸念されるほか、先週末には「天気の子」上映がスタートしており、短期的な出尽くし感なども優勢となっているもよう。大ヒットを記録した「君の名は。」に続く新海誠監督作品として、事前の期待は高まっていたとみられる。

<7599> IDOM 392 +12

大幅続伸。引き続き、第1四半期好決算を評価する動きが継続。三菱UFJモルガン・スタンレー証券では20年2月期営業利益を従来の45億円から64億円、前期比88.2%増益に上方修正、会社計画37億円を大幅に上回ると予想している。6-8月期に関しても、消費増税前の駆け込み需要増もあるため、小売台数と小売台粗利を比較的コントロールしやすく、営業利益17億円(3-5月期は15.1億円)を予想としている。

<2311> エプコ 1335 +125

急反発で高値更新。先週末に上半期業績予想の上方修正を発表している。経常利益は従来予想の1.4億円から2.2億円に引き上げ、設計受託戸数の上振れ、管理部門費用の下振れ、持分法投資損益の超過計上などが背景。第1四半期も順調スタートであったが、第2四半期の好調推移継続確認を受けて、通期業績の上振れ期待などは一段と高まる方向に。

<6264> マルマエ 883 +88

急騰。台湾TSMCの先行き見通しを好感して、先週末より半導体関連株には見直しの動きが強まっており、本日は同社など中小型関連株の一角で強い動きが目立っている。先週末に6月の受注残高動向を発表、前年同月比35.8%減となっているが、前月比では4カ月連続での増加に。FPD分野の増加傾向が続いているが、半導体分野に関しても受注自体は回復傾向とされている。

《US》

提供:フィスコ

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