会社側からの【修正の理由】

１． 通期業績予想修正の理由前回の業績予想は、第４四半期にCOVID-19再拡大に伴う需要減少の影響を大きく受けることを前提に算出しておりましたが、結果として、需要減少影響は限定的に留まり、トラック・バス用タイヤを中心に第３四半期からの需要回復基調が継続したことから、前回予想時に計画していたタイヤ販売を大きく上回りました。乗用車・小型トラック用タイヤに関しては、COVID-19再拡大により11月以降、欧米で需要がやや軟化したものの、高インチタイヤ販売は強く推移し、また、新車用タイヤについては、その需要回復基調が第４四半期も継続し、回復がより鮮明となりました。トラック・バス用タイヤに関しては、COVID-19再拡大の中でも、補修用タイヤ需要が特に堅調に推移し、前年を上回る水準まで回復しました。新車用タイヤの需要回復基調は、第４四半期も継続しました。鉱山車両用タイヤに関しては、鉱物ごとに稼働状況にばらつきがあり、超大型タイヤに需要の弱さが見られたものの、大型・中小型タイヤでは、建設需要を中心に、上期の需要落ち込みから大きく回復しました。これらのことから、通期連結業績は売上収益が29,900億円、調整後営業利益が2,220億円、親会社の所有者に帰属する当期損益が240億円の損失との見通しとなりました。２． 前期個別実績と個別業績予想との差異の理由当社の個別業績は、日本市場での乗用車・小型トラック用タイヤ／トラック・バス用タイヤ（以下「一般タイヤ」）の販売、並びにグローバルでの鉱山車両用タイヤ販売が、売上高における大きな割合を占めております。2020年12月期は、COVID-19の影響による日本市場での一般タイヤ需要減少に加え、鉱山車両用タイヤにおいてもグローバルで需要が低調に推移したことにより、前年に対しタイヤ販売が大きく減少しました。これにより、2020年12月期の通期個別業績は、売上高6,900億円（前年比△20.4％）、営業利益650億円（前年比△38.3％）となる見通しとなりました。また、当期純利益については、関係会社からの配当金減少などの影響も加わり、820億円（前年比△63.5％）との見通しとなりました。