<9984> ソフトバンクG 4226 -96

反落。前日に第2四半期決算を発表、7-9月期営業損益は7044億円の赤字、前年同期7057億円の黒字から大きく悪化した。ソフトバンクビジョンファンドなどSVF事業において、未実現評価損失計上などから想定以上に損失が拡大した。ここまでの株価下落でSVF事業の警戒感は相当程度織り込まれていたほか、評価減の一方で評価益や実現益も計上しているが、想定以上の損失計上をネガティブ視する動きが先行へ。

<4004> 昭電工 3135 -10

反落。前日に第3四半期の決算を発表、7-9月期営業利益は238億円で前年同期比57.9％減と大幅減益、第3四半期累計でも同2ケタ減益に転落している。販売数量の減少などにより、黒鉛電極を中心とする無機事業の利益水準が大幅に落ち込んだ。通期予想1450億円、前期比19.4％減は据え置いているものの、足元の収益水準の落ち込みを受けて、未達懸念などが強まる展開になっている。

<2432> ディーエヌエー 1779 -48

大幅続落。前日に第2四半期の決算を発表、7-9月期営業利益は27億円で前年同期比51.0％減益、市場予想は50億円程度であった。減損などの費用減少で前四半期比では17.5％増益となったものの、既存タイトルの売上低迷などが響き、収益水準は想定以上に伸び悩んでいる。ほか、「マリオカートツアー」などへの期待は高まる一方で、「ポケモンマスターズ」回収費用負担なども懸念材料として残っている。

<7532> パンパシHD 1781 +94

大幅反発。前日に発表した第1四半期決算が買い材料視されている。営業利益は211億円で前年同期比45.7％増と大幅増益、ユニーを連結化した前第3四半期からの高い増益率をキープしている。ドンキホーテ事業も想定以上の増益となっている。通期計画は660億円から680億円、市場予想並みの水準にまで上方修正しており、消費増税後の反動減に対する懸念も後退の方向へ。

<7211> 三菱自 492 -36

大幅反落。前日発表の第2四半期決算が嫌気された。7-9月期営業益は64億円で前年同期比77.8％減、4-6月期の同86.3％減に続く大幅減益となった。通期予想は従来の900億円から300億円にまで減額し、750億円程度の市場コンセンサスも下回る水準に。為替の影響が響いているほか、卸売台数計画の下方修正が通期大幅下方修正につながっている。タイ市場の需要ピークアウト懸念なども強い状況のようだ。

<7733> オリンパス 1700.0 +224.0

急騰で年初来高値を更新。前日に第2四半期決算を発表、営業益は362億円で前年同期比2.5倍となり、市場予想も150億円程度上回った。中国や国内における医療事業の伸長がけん引役になったほか、販管費の抑制なども寄与。また、決算と同時に発表された23年3月期までの経営戦略目標数値などもポジティブに捉えられた。営業利益率は20年3月期の約11％から、23年3月期には20％超にまで高める方向という。

<6869> シスメックス 7977 +522

急伸。前日に上半期決算を発表、営業益は278億円で前年同期比2.5％減、従来予想の300億円を下回った。た。通期予想も従来の640億円から600億円に下方修正。為替レートが想定よりも円高推移となっていることが業績下振れの主因。ただ、第1四半期は2ケタ減益スタートで、足元の業績下振れはほぼ想定線。7-9月期は同2ケタ増へ転じた。新興国市場の想定以上の好調も確認され、あく抜け感が優勢になっている。

<3545> デファクト 372 +44

急伸。前日に19年9月期決算を発表。営業益は0.3億円で前年同期比92.0％減、従来予想の1.5億円を大幅に下回った。中高額商材の販売伸び悩みや低単価アパレルの一部において利益率が低下した。一方、20年9月期は2.2億円で同6.5倍の予想で、想定以上の収益急回復見通しがポジティブインパクトにつながった。不採算商品の取り扱い見直し、広告費などの販管費の圧縮による効果を見込んでいる。

<6707> サンケン電 2946 +384

急騰で年初来高値。前日に上半期決算を発表、営業利益は2.9億円で前年同期比95.4％の大幅減となったものの、収支均衡の従来予想は上振れて着地し、固定費削減効果などが奏効した。通期予想は据え置いているが、不動産売却益の計上で純利益のみ上方修正。また、半導体デバイス事業の生産体制の最適化、パワーシステム事業及びLED灯具事業の戦略的見直しを行う方針を決定、事業の選択と集中策を評価する動きも優勢に。

<7203> トヨタ自 7736 +87

続伸で年初来高値を更新。決算発表後は切り返す展開。7-9月期営業益は6624億円で前年同期比14.4％増、4-6月期の同8.7％増から増益率は拡大、市場予想も500億円強上振れた。通期予想は2兆4000億円を据え置き、為替のマイナス影響が強まるが、原価改善などでカバーする計画。加えて、発行済み株式数の1.19％に当たる3400万株（2000億円）を上限に自社株買いを実施することも好感された。

《US》

提供：フィスコ

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