郵船、商船三井など海運が異色の上値追い、今期も高配当利回りへの期待継続
日本郵船<9101>、商船三井<9104>など海運大手が全般地合い悪のなかプラス圏で推移する強さをみせている。米長期金利の上昇に歯止めがかからないなか、ハイテクセクターのグロース株（成長株）に対する風当たりは強いが、一方で低ＰＥＲ・高配当利回りのバリュー株は資金シフトの対象として相対的に強さを発揮している。ＰＥＲが１倍台で配当利回りが１２％を超える郵船など海運大手はその有力対象となっている。コンテナ船の運賃市況が高止まりしていることに加え、ドル建て決済の海運セクターにとって足もとで急速に進む円安はポジティブ材料と捉えられている。今期の業績不透明感と減配への懸念がくすぶっていたが、「商船三井が４月２８日に発表した今期配当計画も実質小幅の減配にとどまっていることで、配当権利を改めて取りに行く買いが再燃している」（国内証券アナリスト）とみられている。
株探ニュース
