■プロジェクトホールディングス<9246>の今後の見通し

● 2025年12月期の業績見通し

同社グループの成長は、主力事業であるデジタルトランスフォーメーション事業におけるコンサルタント数及び人月単価との連動性が高い状況である。今後、順調な採用を維持するために人材採用への投資を継続するとともに、足元の離職率低下傾向を維持することに加え、コンサルタント人材の本質的な付加価値向上による単価改善を図るべく、引き続き人材育成に注力していく目標を設定している。また、業績面では売上高成長よりも収益性の改善を重視し、社内人材の育成・アサインによる案件推進を優先していく想定である。

以上から、2025年12月期の連結業績は、売上高は5,400百万円（前期比2.3%増）、営業利益で10百万円（前期は187百万円の損失）、経常利益は0百万円（前期は229百万円の損失）、親会社株主に帰属する当期純損失は20百万円（前期は393百万円の損失）、EBITDAは160百万円（同158.1%増）を予想している。

売上高は、プロジェクトHRソリューションズとDCXforceの連結除外が減収の要因であるが、それを打ち返して121百万円増となる予想である。事業別には、デジタルトランスフォーメーション事業とDX×テクノロジー事業の増収を、DX×HR事業では連結除外の影響から減収を見込む。売上総利益※についても、デジタルトランスフォーメーション事業とDX×テクノロジー事業の増益を、DX×HR事業では減益を見込み、232百万円増を計画する。

※ 売上総利益は販管費の原価への配賦前の数値であり、連結損益計算書の数値とは一致しない

営業利益では、デジタルトランスフォーメーション事業で375百万円増、DX×テクノロジー事業で73百万円増、DX×HR事業で38百万円増を計画する。また、プロジェクトHRソリューションズとDCXforceのグループ離脱に伴い255百万円減を、販管費において執行役員の人件費を原価から販管費へ振り替えることを主な要因として人件費が129百万円増、採用費が51百万円増などによる増加を見込んでいる。他方、前期実施した減損によりアルトワイズののれん償却費がなくなることで償却費等が97百万円減、地代家賃が32百万円減などの販管費減少要因も織り込んでいる。これらの人員拡大や利益率向上に伴う各事業の粗利増加を主な要因として、営業利益は通期の黒字転換を目指している。2025年4月入社の新卒社員の人件費や採用費が上期のコストとなるため、営業利益は下期に偏重する見通しだ。

以上の通り、期初予想は足元までの事業別の業績動向や計画を踏まえた、実現可能性の高い保守的な業績予想であると弊社では考えている。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　国重 希）

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提供：フィスコ

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